パナソニック株式会社(以下、パナソニック)は、2024年4月10日からパナソニック検査済み再生品(保証付)「Panasonic Factory Refresh」の陣容を10カテゴリー(※1)に拡大し、公式ショッピングサイト「Panasonic Store Plus」にて販売並びに定額利用サービスを行います。「Panasonic Factory Refresh」は、パナソニックグループ製造事業部監修のもと、パナソニックの厳格な出荷基準を満たした高品質なリファービッシュ品です。

昨今、グローバリゼーションの進展の中で、企業が地球社会における責任と役割の増大に応えていくためには、地球環境に配慮した積極的な参画を目指す必要があります。パナソニック調査(※2)では、家電を長く安心して使いたい人は76.7%で、その理由として節約や節電、環境負荷への配慮があげられます。またパナソニックリファービッシュ品の購入者に対するアンケート(※3)では総合満足度は89%で、「価格面やSDGsの側面からみても良い買い物ができた」「中古品と感じさせない仕上がり」といった評価を得ています。パナソニックはそのニーズに応えリファービッシュ品の対象カテゴリーを拡充します。

パナソニックは、2023年12月より中古品でも安心して使える1年間の保証を適用したリファービッシュ品の販売を、ドラム式洗濯乾燥機と4K有機ELテレビからスタートしています。また、リファービッシュ品の定額利用サービスは、2023年6月からヘアードライヤー ナノケアと、2024年2月から卓上型食器洗い乾燥機を提供しています。この度、販売ラインアップに、ポータブルテレビ、ブルーレイディスクレコーダー、ミラーレス一眼カメラ、冷蔵庫を加えるとともに、2024年9月(予定)には電子レンジ炊飯器を揃え計10カテゴリー(※1)で事業を展開し、資源を有効活用してお客様への価値提供の最大化に取り組みます。

パナソニックは、お客様が家電を安心して使い続けていただけることが、環境負荷への配慮にもつながると考えます。パナソニックグループの長期環境ビジョン「Panasonic GREEN IMPACT」のもと、国内BtoCの製品やサービスを提供します。一人ひとりの小さな「ACT」の積み重ねが、地球温暖化対策につながる大きな「IMPACT」になっていくと考え、「より良いくらし」と「持続可能な地球環境」の両立に貢献します。

※1 洗濯機・有機ELテレビ・ポータブルテレビ・ブルーレイディスクレコーダー・一眼カメラ・ドライヤー・食器洗い乾燥機・冷蔵庫・炊飯器電子レンジの計10カテゴリー

※2 パナソニック調べ。2024年3月実施。マクロミルインターネット調査。N=766。

※3 パナソニック調べ。2024年2月実施。ドラム式洗濯乾燥機のリファービッシュ品の購入者に対するインターネット調査。N=18。「とても満足」「やや満足」と答えた人の合計。

全文は以下プレスリリースをご覧ください。

▼[プレスリリース]パナソニック検査済み再生品(保証付)「Panasonic Factory Refresh」の事業スタート(2024年4月10日

https://news.panasonic.com/jp/press/jn240410-2

<関連情報>

パナソニック検査済み再生品「Panasonic Factory Refresh」【パナソニック公式通販】

https://ec-plus.panasonic.jp/store/page/pfr/

Panasonic Factory Refresh篇

https://youtu.be/kR_wvW8fuKI

・定額利用サービス ヘアードライヤー ナノケア

https://ec-plus.panasonic.jp/store/page/sbsc/nanocaredryer_refurbished/

・定額利用サービス 食器洗い乾燥機

https://ec-plus.panasonic.jp/store/page/sbsc/dish/

Panasonic GREEN IMPACT

https://holdings.panasonic/jp/corporate/panasonic-green-impact.html

・新くらし提案「くらしを守る、地球・社会を想う。」

https://panasonic.jp/lifetech/living.html#contribution

・エアコン クリーニングサービス

https://club.panasonic.jp/repair/aircon/

・エアコン クリーニングサービス紹介動画

https://www.youtube.com/watch?v=CunYqKAiUmA

配信元企業:パナソニックグループ

企業プレスリリース詳細へ

PR TIMESトップへ