────────────【SSKセミナー】─────────
技術戦略による事業成長スピードの加速へ
～技術ロードマップの再生を含めて
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[セミナー詳細]
https://www.ssk21.co.jp/S0000103.php?spage=pt_24201
[講 師]
株式会社日本能率協会コンサルティング
シニア・コンサルタント 木村 壽男 氏
[日 時]
２０２４年５月２３日（木） 午後１時～５時
[受講方法]
■会場受講
東京都港区西新橋２-６-２ ザイマックス西新橋ビル４Ｆ
■ライブ配信 (Zoomウェビナー)
■アーカイブ配信（２週間、 何度でもご都合の良い時間にご視聴可）
[開催趣旨]
技術戦略は長らく企業経営の中で、その重要性が着目されてきませんでした。バブル経済崩壊以降、短期的利益偏重による「事業の選択と集中」や、「本業回帰」による新規事業展開の減速といった「失われた３０年」がその背景の一つにあります。しかし、企業が持続的な成長を実現していくために、技術戦略は極めて重要な経営テーマであることは不変です。そして現に、技術を核とした新たな成長軌道の構築を実現しつつある企業が増えてきています。
本セミナーでは、事業ビジョン構想を源流に、事業戦略と技術ロードマップを含めた技術戦略をコンカレント（同時並行）に策定していくプロセスを、具体的事例とともに詳細に解説いたします。
[修得知識]
１．技術戦略の定義・位置づけ
２．今求められる技術戦略の基本コンセプト
３．技術ロードマップを含む技術戦略の詳細な策定プロセス
[プログラム]
１．「技術戦略」を取り巻く経営環境の変化
（１）「科学技術立国」の道が遠のいている
（２）科学技術力を支える日本の経済的地位の低下
（３）日本企業の成長力不足 -財務的堅牢性が高まる一方で
（４）“イノベーションのジレンマ” 状態
２．技術を核に企業成長・事業成長を実現している企業の存在
（１）ソニーグループ（ＥＶ他）、日立製作所（ＬＵＭＡＤＡ）
（２）中外製薬、第一三共
（３）富士フイルム（ヘルスケア事業）、東レ（炭素繊維事業）、本田技研工業（ＨｏｎｄａＪｅｔ）
３．今求められる技術戦略とは
（１）技術戦略とは
（２）なぜ、技術戦略がこれまで機能してこなかったのか
（３）今 今求められる技術戦略のコンセプト（意義・役割、重要ポイント）
（４）技術戦略策定の基本プロセス -事業と技術の「二軸同時革新」
４．技術戦略の羅針盤となる事業ビジョン構想
（１）外部事業環境分析（マクロ／ミクロ）
（２）事業分析（ポートフォリオ分析等）
（３）“ＳＷＯＴ”の抽出
（４）１０年先を見据えた事業成長ビジョン構想
５．技術戦略の礎となる未来志向の技術の棚卸しと評価
（１）未来に向けた有望新技術の抽出
（２）既存技術の棚卸しと体系化
（３）技術の評価（基盤度、競争優位性、成長性）
（４）技術ポートフォリオの作成による戦略技術（未来コア技術他）の設定
６．技術戦略の価値を高める、技術を核とした新製品・新事業テーマ創造
（１）狙いの新規事業分野における有望新製品・新サービス、主要ニーズ探索
（２）上記探索結果と戦略技術の“融合”による新製品・新事業アイデア創出
（３）テーマ評価を通じた重点テーマ設定
（４）重点テーマの事業化構想・企画
７．技術戦略の具体化 ～技術ロードマップ再生とテクノロジープラットフォーム
（１）技術ロードマップの現在の問題と改善・改革方向
（２）新製品・新事業展開シナリオを描く
（３）同シナリオ実現に不可欠となる技術を抽出と期待水準を明確化（技術の仮想カタログ）
（４）テクノロジープラットフォーム構想 等
８．戦略検討体制の事例
９．質疑応答／名刺交換
【お問い合わせ先】
新社会システム総合研究所
東京都港区西新橋２-６-２ ザイマックス西新橋ビル４Ｆ
Email: info@ssk21.co.jp
TEL: 03-5532-8850
FAX: 03-5532-8851
【新社会システム総合研究所(SSK)について】
新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来27年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、
テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。
また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、
セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売・セミナーオンデマンド販売等
お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。
SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。
配信元企業：株式会社 新社会システム総合研究所
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