任天堂は、「2024年3月期 決算説明会（オンライン）質疑応答」（要旨）を掲載した。

「Nintendo Switchの後継機種」に関する質問が株主から多く寄せられており、そのなかで「Nintendo Switchの後継機種」という表現に関することや、ニンテンドーアカウントに関する質問の回答をしている。

今回の「2024年3月期 決算説明会（オンライン）質疑応答」は5月7日に開催され、同日5月7日に任天堂の代表取締役社長である古川俊太郎氏より明言された、「Nintendo Switchの後継機種に関するアナウンスを今期中に行う」に関連する質問が多く寄せられている。

まず「後継機種の準備には年単位で時間が必要なため、ソフトウェアの開発リソースについても、さまざまな面で考慮が必要になっている」とし、さらに「2024年3月期 決算説明資料」で出された、通期のハードウェアの予想販売数量「1350万台」に関して「当期の予想販売数量には、Nintendo Switchの後継機種は含めていません」と明言している。

さらに「後継機種の発表や関連する今後の情報発信が、Nintendo Switch の販売にまったく影響しないとは考えていませんが、当期も新規需要と複数台需要をバランスよく維持し、販売台数を最大化させたい」とした。一方で「ハードウェアの予想販売数量は前期と同様に、期初の段階としては少し背伸びした数字を設定しているため、直近の販売状況から見ると決して達成が容易な数字ではないと認識しています」としている。

Nintendo Switchに関して、「当期は Nintendo Switch の後継機種の準備が本格化する年になり、Nintendo Switchの勢いの維持と後継機種の準備を両立させることが何よりも大切だと考えています」として、Nintendo Switchの人気の維持を続けるとしている。

また後継機種に関する投資に関しては、「通常のビジネス活動の一環で実施してきた投資」として、手元資金の活用が中心となっているわけではないとした。

また一昨年の半導体部品の供給不足と後継機種と関連して、「半導体部品等の供給が後継機種の発売に際して大きな問題になることは想定していません」として、半導体部品などの供給不足などの影響は、現時点では半導体部品の供給不足が起きていないことから　後継機種では受けないという認識を示した。

さらに後継機種とニンテンドーアカウントに関連して、「ニンテンドーアカウントはハードウェアの世代を超えて長期的にお客様との関係性を維持するためにNintendo Switch発売前から準備してきたものですので、後継機種でも活用していきます」として、ニンテンドーアカウントが後継機種でも使えることを明言している。

このほかパッケージソフトに関して、「単純にデジタル売上高の比率を高めるのではなく、パッケージソフト販売を含めたゲームソフト販売の最大化を目指していくことを基本方針としており、今後もその方針に変わりはありません」としており、「今後さらにデジタルコンテンツの利便性が高まっていけば、Nintendo Switch と同様に、後継機種においてもデジタルの商品を選択されるお客様が増えていくのではないかと現時点では考えています」として従来どおり、パッケージソフトとデジタルコンテンツの両方を推進するようだ。

また「Nintendo Switchの後継機種」という表現の意図そのものも聞かれる質問もあり、「「Nintendo Switch の後継機種」という表現を用いることが最適だと判断し、このような表現にしました」としている。

さらなる詳細は「2024年3月期 決算説明会（オンライン）質疑応答」を参考にしてみてほしい。

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