
経済的に余裕があり優雅な生活を送っているケースが多いDINKs世帯。住宅ローンに、子どもの教育費と、重い負担にひーこらいっている子育て世帯に羨ましい存在です。しかし想定外の出来事で、そんな優雅な日々が終わることもあるといいます。
家賃月25万円…東京・港区の湾岸タワマンに住む40代DINKs
結婚3年目の中村壮介さん(仮名・42歳)・亜美さん(仮名・40歳)夫婦。ともに結婚願望が高まらないまま30代後半を迎えていたときに出会い、結婚に至ったというふたり。年齢やお互いの仕事のことを考えて、「子どもはつくらない」と決めて結婚したといいます。
住まいは、東京・湾岸に建つタワマンの20階・2LDK。月25万円の家賃ですが、この金額が払えるのは世帯年収1,700万円で、子どもの教育費などの出費の心配がないからに他なりません。毎日仕事で頑張っているのだから、オフの時間を充実させたい……タワマンを選んだ理由のひとつです。また仕事優先のふたりにとって、ターミナル駅まで徒歩5分強というロケーションが決め手となったといいます。
中村さん夫婦のように、子どもを持たない決断をする夫婦は緩やかに増加傾向にあります。特に、共働きの「DINKs」(Double Income No Kids)世帯は、経済的余裕を持ちながら夫婦二人の生活を楽しむ夫婦の在り方としても注目を集めたときがありました。
子を持たない決断をする夫婦が増えたのは、まず結婚=子どもを持つという従来の価値観が薄れ、夫婦2人の生活を重視する夫婦が増えたこと。また、特にこの30年ほどは給与が上がらず、子を持つという経済的負担を避ける傾向も強くなったといわれています。
【子のいない夫婦の推移】
1992年…3.1%
1997年…3.7%
2002年…3.4%
2005年…5.6%
2010年…6.4%
2015年…6.2%
2021年…7.7%
※出所:国立社会保障・人口問題研究所『出生動向基本調査(結婚と出産に関する全国調査)』
※数値は結婚持続期間15〜19年の夫婦の完結出生子ども数に基づく、子=0人の割合
東京観光に来ていた夫の母から「衝撃的な告白&提案」
忙しくも、タワマン・高層階からの眺めが優雅に日常を演出してくれる毎日。しかし、そんな日々は、突然終わりを告げようとしているといいます。
ある日、壮介さんの母(70歳)が、東京観光のために東北の実家から上京。夫婦の自宅に泊めることになったといいます。3泊4日の予定で、その間、東京にいる友人とともに推しているアーティストのコンサートにいったり、新しい観光スポットにいったりするのだとか。夫婦も「3泊くらいであれば」と気軽に考えていたそうです。
しかし、異変はそのあと。はじめに言っていた日にちを過ぎても、一向に帰ろうとしない壮介さんの母。「いつまでいるんだろう」と疑念が湧いてきます。何か帰らない事情があるのか……壮介さんが「いつ帰るの? 帰らなくていいの?」と尋ねると、むしろ「よく聞いてくれました!」という顔をして振り返ります。そして、思いもしなかったことを語りだすのです。
――家を売って東京に出てくることにしたの
「えっ、えっ、家を売る?」と、思わず二度聞きをする壮介さん。東北にある実家は築40年。この先のことを考えると、建て替えるか、それとも住み替えるかを決めなければならないといいます。建て替えても、最期まで住めるとは限りません。そのために大金をかけるのは惜しい。またひとり息子は東京に住んでいるのだから、残されても困るだろう……そう考えて売ることを決意したのだとか。問題は、今後の住まい。
――ふたり(中村さん夫婦)がいる東京のほうが、何かと都合がいいだろう。どうせなら、一緒に住むのはどうだい?
実家を売るという衝撃告白に続いて、同居という衝撃提案。思わずふたりとも口をあんぐりとさせてしまったといいます。「まあ一緒に住んでくれなくても、こっちで老人ホームにでも入るけどね」と壮介さんの母。
ここで「そうですね、老人ホームに入ってください」とはなかなか言えず、なし崩し的に夫婦との同居へと話が進んでいくことに。しかし、現状のタワマンは2LDKで3人が住むには狭すぎる。さらに夫婦の居住スペースと、壮介さんの母の居住スペースは分けることができたらベスト……2世帯住宅のように利用できる物件がないか、探しているといいます。
2020年に行われた国勢調査によると、「夫婦のいる世帯」のうち「親と同居する世帯」の割合は全国平均8.7%。中村さん夫婦が暮らす東京都では3.1%と、かなりレアな形です(関連記事:『【ランキング】47都道府県「夫婦と親との同居率」…〈令和2年国勢調査〉』)。
経済的に余裕があり、優雅な生活を送っているケースが多いDINKs世帯。そんな生活が突如、終わってしまうこともあるようです。
[参考資料]
国立社会保障・人口問題研究所『出生動向基本調査(結婚と出産に関する全国調査)』

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