業績が良い会社に勤めていても「自分は安泰だ」とはいえなくなりました。いま、好業績にもかかわらず、将来の変革を見据えて中高年社員を対象とする「黒字リストラ」が増えているといいます。もし自分が突然「退職勧奨」の対象となったら――ある男性のケースをみていきましょう。

業績好調のIT企業で…突然の「チャット呼び出し」

「業績は好調。今期も過去最高益だと聞いていました。だから、まったく予想していませんでした」

都内大手IT企業に勤務していた斎藤誠さん（45歳・仮名）。 斎藤さんは大学卒業後、この会社一筋で、プロジェクトマネージャーとしてチームを率い、月収は52万円、賞与を含めた年収は約800万円。 順風満帆なサラリーマン人生を歩んでいました。

その日も、山積みのタスクを片付けていた午後。社内チャットが静かに点滅しました。 相手は人事部。「今後のキャリアについて、少しお時間いただけますか」という短い文面。 「最初は、新しいプロジェクトの打診か、昇進の話かと思ったくらいです」。しかし、通されたのは、普段は使われない小さな会議室。 そこには、人事部長と、斎藤さんの直属の上司である事業部長が硬い表情で座っていました。

「『単刀直入に言います。斎藤さんには、早期退職を推奨したい』と言われて……頭が真っ白になりました」

業績は好調なはず。自分のチームの評価も悪くない。なぜ自分がリストラに——。

「『なぜですか』と食い下がりました。 すると、人事部長は『会社の将来的な成長のため、事業構造を再編する必要がある』『斎藤さんのスキルが、我々が目指す新しいDX戦略と完全に合致するとは言い難い』『さらなる成長のために、人員の若返りを図りたい』などと……」

いわゆる「黒字リストラ」でした。 会社が傾いているならまだしも、業績が良いなかでの「戦力外通告」。斎藤さんのプライドは深く傷つけられました。

「最初は固辞していたのですが、連日、面談が設定されました。 『これは解雇ではない、あくまで勧奨だ』と繰り返されましたが、事実上の圧力です。 『このまま会社に残っても、君が活躍できるポストは用意できない』とまで言われました。 隣に座っていた上司は、ずっと目を伏せたままでした」

住宅ローンも、まだ大学生の子どもの学費もある。 会社と争う気力も、敵対的な環境に残り続ける精神力も、斎藤さんには残されていませんでした。

「結局、数ヵ月分の割増退職金と引き換えに、退職届にサインしました。45歳。こんなにあっけなくキャリアが終わるとは思っていませんでした」

手にした退職金は800万円。勤続年数が20年強でしかなかったことを考えると十分だったかもしれません。 斎藤さんはすぐに再就職活動を開始。IT業界でのマネジメント経験。すぐに次が見つかるだろうと高をくくっていました。 しかし、現実は厳しいものでした。

40代の再就職…厳しい現実

「エージェントに登録しましたが、紹介される案件は、給与が大幅にダウンするものばかり。 『45歳』という年齢の壁は、想像以上に厚かった。 『マネジメント経験は豊富ですが、企業が今求めているのは、より専門的なAIのスキルか、もっと安く雇える若手です』とハッキリ言われました」

面接に進んでも、年下の人事担当者から「なぜ、業績の良い会社を辞めたのですか？」と、まるで責めるように聞かれることもしばしばだったと言います。

数ヵ月の苦しい就職活動の末、斎藤さんはようやく1社の内定を得ました。 業種はまったく異なる、中堅の製造業。募集していたのは、社内のシステム管理を担う「社内SE」のポジションでした。

「給与は、月収で15万円近く下がりました。ですが、背に腹は代えられません。もう一度、0から頑張るしかないと」

しかし、斎藤さんを待っていたのは、「さらなる受難」でした。

「新しい職場は、良くも悪くも旧態依然とした日本企業でした。 IT担当は私ひとりですが、実態は『何でも屋』。パソコンの不具合対応から、社内資料の印刷まで。 前の会社では管理職でしたが、今は平社員です」

屈辱的だったのは、周囲の視線だったと言います。 個人情報の管理など二の次で、いつの間にか斎藤さん情報が漏れていたのです。 『あの人、前の会社をリストラされたらしい』『45歳で平社員か』と陰口を叩かれているのが伝わってきたといいます。

「業績が悪化してクビになったなら、自分の力不足だと諦めもつきます。 でも、あれだけ『業績好調だ』『皆のおかげだ』と言っていた会社から、スキルが古いという理由で切り捨てられた。 今も、何が起こったのか整理がつきません。頑張りが足りなかったのか、運が悪かった……。 もう、どこか行きたいです」

「黒字リストラ」という現実…突然の「退職勧奨」、どうする？

斎藤さんのような「黒字リストラ」の事例は、決して対岸の火事ではありません。

東京商工リサーチが2025年10月に発表した調査によると、2023年1月～9月に早期・希望退職者を募集した上場企業は34社に上りました。 注目すべきは、そのうち最終損益が「黒字」だった企業が22社と、全体の6割以上（64.7％）を占めている点です。

かつてのリストラは、赤字転落や経営危機を回避するための「守り」の施策でした。 しかし現在は、斎藤さんのケースのように、好業績であっても、将来の市場変化（AI化、DX推進など）を見据え、事業構造や人員構成を最適化するための「攻めのリストラ」が主流となりつつあります。

特にターゲットになりやすいのが、斎藤さんのような40代・50代のミドル層です。 厚生労働省『職業安定業務統計（令和5年平均）』を見ても、年齢の壁は明らかです。 有効求人倍率（正社員）は、25～34歳が1.23倍であるのに対し、45～54歳では1.00倍、55～59歳では0.90倍と、年齢が上がるにつれて求職者にとって厳しい状況がうかがえます。

人件費が高く、一方で最新スキルのキャッチアップが遅れていると見なされやすいミドル層が、事業再編の際に真っ先に候補に挙がってしまうのです。

では、もし斎藤さんのように突然「退職勧奨」を受けたら、どうすればよいのでしょうか。

第一に、その場で即答してはいけません。 「勧奨」はあくまで会社からの「お願い」であり、法的な拘束力を持つ「解雇」とは異なります。

第二に、冷静に条件を確認することです。 会社側は、法的なリスクを避け、自主的な退職の形を取りたがっています。 これは、裏を返せば交渉の余地があるということです。 割増退職金の額、有給休暇の消化、再就職支援の有無など、提示された条件を書面で受け取り、安易に合意しないことが重要です。

もし、面談が連日行われる、大声で恫喝されるなど、「勧奨」の範囲を超えた「退職強要」が疑われる場合は、ICレコーダーなどで証拠を保全し、弁護士や労働基準監督署に相談する姿勢も必要です。

斎藤さんの悲劇は、「業績が良いから自分は安泰だ」という思い込みが打ち砕かれた点にあります。 自社の業績だけでなく、世の中の産業構造の変化を察知し、自身のスキルが「社外でも通用するか」を常に問い続ける。 それが、黒字リストラ時代を生き抜くための、唯一の防衛策なのかもしれません。

［参考資料］

東京商工リサーチ『2025年1-9月　上場企業「早期・希望退職募集」状況』

厚生労働省『職業安定業務統計（令和5年平均）』

（※写真はイメージです／PIXTA）