高齢の親と離れて暮らす世代にとって、LINEや電話でのやりとりは、体調や暮らしぶりを知る大切な手段です。一方で、「普段は遠慮がちだった親から、突然“お金”の話が来て驚いた」「仕送りが当然だと思われていたことにショックを受けた」といった声も少なくありません。近年は、家計の苦しさから“仕送り依存”に陥る高齢者もおり、見えづらい実態が家族間のすれ違いを生むこともあるのです。

「母からのLINE」がきっかけで

都内の商社に勤める55歳の会社員・石田隆一さん（仮名）は、実家のある千葉県でひとり暮らしをする79歳の母に、毎月3万円の仕送りを続けてきました。父を数年前に亡くして以降、ひとりで家を守る母の姿に心配はしていたものの、「年金で足りない分を補う」程度の感覚でいました。

そんなある日、母からこんなLINEが届きます。

「ちょっとお願いがあるんだけど…仕送り、あと少し増やせないかな？」

文面はいつになく丁寧で、誤字もなく整っていたことに、隆一さんは妙な違和感を覚えました。「母はいつももっと口語的な書き方をするのに、まるで誰かに書かされたみたいだ」と。

週末、隆一さんは「なんとなく嫌な予感がする」と急遽、実家を訪ねました。出迎えた母はいつも通りの様子でしたが、リビングのテーブルには「ファイナンシャルプランナー」「資産整理」「後見人制度」と書かれたパンフレットが数冊置かれていました。

不審に思い、さらに家の中を確認すると、母の名前で送られた「高額サプリメントの定期購入契約書」や、「無料相談」の名目で契約させられた高額な“家計見直しサービス”の明細が見つかりました。LINEの文面も、その業者が「こう送れば、息子さんも納得しますよ」と指南したものだったのです。

総務省『家計調査（2024年）』によれば、単身高齢世帯の平均支出は約15万円。一方、公的年金の平均受給額（老齢基礎年金＋厚生年金）は女性で月10万～12万円台が多く、年金だけでは生活が成り立たない高齢者は少なくありません。

中でも都市部に住む高齢者は、固定資産税や物価上昇の影響を受けやすく、生活防衛のため“第三者”に家計の相談をすることも。今回のように、巧妙なセールスに付け込まれるケースも増えているのです。

支えるべきは「金銭面」だけではない

その後、隆一さんは母の家計を一緒に見直し、不要な契約をすべて解約しました。「困ったらいつでも言っていいんだよ」と声をかけると、母は小さくうなずいたといいます。

高齢者の孤立や不安感に便乗して、契約を迫る“家計サポート”や“資産アドバイス”といった民間業者の存在には注意が必要です。国民生活センターなどには、こうした契約トラブルに関する相談が寄せられているほか、なりすましによる電子マネー詐欺や、第三者による“代筆”とみられる高齢者の契約トラブルも報告されています。

仕送り額を増やすことも大切ですが、それ以上に「孤立させないこと」「不安を放置しないこと」が、高齢の親にとっての安心につながるのかもしれません。

（※写真はイメージです／PIXTA）