2026年9月8日、ペルシャ湾とオマーン湾を分かつ世界最大級の石油輸送ルート、ホルムズ海峡の緊張が極限状態に達している。過激な行動を加速させるイラン側と、海上警備を強化する米軍との間で泥沼の応酬が展開されており、日本への原油輸送を支える主要幹線の安全性は風前の灯火だ。現地の海事専門紙スプラッシュをはじめ、海運情報機関スプラッシュ247やマリタイム・エグゼクティブが報じた内容によれば、イラン最高国家安全保障会議のモフセン・レザエイ最高責任者は、ホルムズ海峡の外側に広大な進入禁止区域を設定すると宣言した。事実上の航路封鎖を狙う動きであり、指定区域へ接近するあらゆる民間商船に対して強制措置を排除しない姿勢を露わにしている。

すでに海上では過激な攻撃行動が現実のものとなっている。7月末には、オマーン沿岸の公海を航行中であったバミューダ船籍の液化天然ガス(LNG)運搬船「ガスログ・シャンハイ」に対し、不可知の飛翔体による直接攻撃が加えられた。この攻撃により同船は推進力を喪失し、一時漂流状態に陥る重大な事態が発生した。さらに、イラン革命防衛隊(IRGC)は未申告のルートを航行しようとしたとされる複数の石油タンカーに対しても攻撃を実行し、停止させたと発表している。

これに対し、中東地域を管轄する米中央軍(CENTCOM)も9月5日に即座に対抗措置を打った。イラン革命防衛隊の資金源とされる影のネットワークに属するタンカー3隻を攻撃し、うち「ダウンイ」および「スターク1」の2隻を永久的に航行不能へと追い込み、原油を積載していなかった「カイロ(別名ノクセン)」を完全に破壊したと明らかにした。米軍艦艇に向けられたイラン側の弾道ミサイル発射に対する明確な報復措置である。

市場関係者が抱く危機感は底知れない。米国金融大手のゴールドマン・サックスは、この海洋紛争の激化に伴い、原油指標であるブレント原油価格が1バレル=120ドルまで跳ね上がる潜在的リスクを警告した。日本が輸入する原油の9割近くがこの海域を経由している事実を鑑みれば、エネルギー供給の中断は国内経済へ壊滅的な打撃を及ぼしかねない。国際社会による速やかな仲裁と航行の安全確保が急務となっている。

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