定年後、年金生活に入った夫婦を悩ませるのが、物価高による生活費の増加です。年金収入があっても、毎月の支出が上回れば、貯蓄を取り崩すことになります。家計を立て直すには、支出を減らすだけでなく、収入を増やす方法も考えなければなりません。しかし、夫婦でその考えが一致するとは限らないのです。

「俺はもう働かない」年金生活で妻に求めたこと

「お前が働けばいいだろ!」

夫の言葉に、佐藤恵子さん(65歳・仮名)は思わず言い返しました。

「どうして私なの? あなたも働けばいいじゃない」

夫の誠さん(67歳・仮名)は、定年後も再雇用で働いていましたが、65歳で完全に退職しました。現在、夫婦が受け取る公的年金は合わせて月23万円。住宅ローンは完済していますが、夫婦の預貯金は800万円ほど。

退職前、誠さんは「これからはゆっくり暮らそう」と話していました。恵子さんも、長年続けてきたパートを辞め、夫婦で過ごす時間を増やすつもりでした。

ところが、年金生活が始まると、家計の様子が変わります。スーパーで買う食品、電気代、日用品。物価高が続くなか、以前と同じように暮らしているつもりでも、支出はかさみます。一方で年金は大して増えません。月末には赤字になることも珍しくなくなりました。

「今月も貯金から出さないといけないわね」

恵子さんが家計簿を見ながら話すと、誠さんは不機嫌そうに答えました。

「年金は毎月入ってくるんだから、少しくらい貯金を使ってもいいだろう」

しかし、恵子さんは納得できませんでした。毎月赤字が続けば、いずれ残高は減っていきます。病気や住宅設備の故障など、まとまったお金が必要になる可能性もあります。

金融経済教育推進機構『家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](2025年)』によると、60代・二人以上世帯(金融資産非保有含む)の金融資産保有額は平均2,683万円、中央値で1,400万円です。佐藤夫妻の貯蓄800万円は、同世代の平均や中央値を大きく下回る水準といえます。

また同調査では、年金生活にゆとりがないと感じる世帯の52.6%(60代では51.0%)が、その理由として「物価上昇等により費用が増えていく」ことを挙げています。物価高が続くなかでの継続的な赤字補填は、資産寿命を一気に縮めるリスクを孕んでいます。

「何となく取り崩していったら、800万円なんてあっという間よ」と伝えると、誠さんは「だったら、お前が働けばいいだろ」と言い放ったのです。

恵子さんは、夫の態度に腹が立ちました。結婚したら家庭に入ってほしいと言ったのは夫です。時代も時代でした。苦しい家計を支えようと、わずかな時間を利用してパートに出るようになり、長年家計を支えてきました。そして仕事を辞めた夫の勧めもあって、長年続けてきたパートも辞めたのです。

それなのに「お前が働け」とは、何とも身勝手な――。誠さんは「40年以上も働いたのだからもういいだろう」と譲りません。

総務省『2025年平均消費者物価指数』によると、総合指数は前年比3.2%上昇しました。一方で年金額は、物価高に追い付かず、実質減額が続いています。

老後資産800万円を守るため、妻が出した答え

恵子さんは、夫と口論を続けても家計は改善しないと考え、まず、毎月の収入と支出を整理することにしました。

年金収入は夫婦で月23万円。そこから税金や社会保険料などが差し引かれます。食費や光熱費、通信費、医療費などを支払えば、自由に使えるお金は限られます。

総務省「家計調査 家計収支編 2025年平均結果の概要」でも、65歳以上の夫婦のみの無職世帯は、可処分所得が月22万1,544円であるのに対し、消費支出は月26万3,979円。平均で月4万2,434円の赤字となっています。これはあくまで平均値で、実際の収支は住居費や生活水準などによって異なります。それでも、年金中心の暮らしでは、収入と支出の差を把握することが欠かせません。

恵子さんは、すぐに減らせる支出と、削るのが難しい支出に分けていきます。通信プランを見直し、使っていないサービスを解約。食費も買い物の回数や献立を工夫したら、まだ減らせそうです。それでも、節約だけで十分な余裕を生み出すのは難しそう――。

「やっぱり働かないと無理ね」

恵子さんはすぐに近所で短時間のパートを探すことにしました。毎月3万~4万円程度の収入を得られるよう、週3~4日、働きたいと考えています。

「本当は、夫婦で相談して決めたかったんです。でも話し合うのも面倒なので」

総務省『家計調査 家計収支編(2025年)』によると、65歳以上の夫婦無職世帯における月平均の可処分所得(手取り)は22万1,544円に対し、消費支出は26万3,979円で、毎月4万2,435円の不足が生じています。直接税や社会保険料などの非消費支出(3万2,850円)の負担もあり、年金収入だけでは生活費を賄いきれず貯蓄を取り崩さざるを得ない実態が窺えます。

佐藤さん夫妻のように妻が月3万〜4万円のパート収入を得る選択は、この平均的な不足額(約4.2万円)を補填し、貴重な老後資産800万円の枯渇を防ぐ上で効果的で現実的な家計防衛策といえます。

※写真はイメージです/PIXTA