
長年働き、税金や社会保険料を納め、老後に備えてきた人にとって、年金生活は現役時代の積み重ねが表れる時期でもあります。しかし、物価や医療費、住宅の維持費が上がるなか、年金だけで余裕のある暮らしを続けるのは簡単ではありません。働いていたころに思い描いていた老後と、実際の生活との間には、どのような差が生まれているのでしょうか。※本記事に掲載している事例は、プライバシー保護および情報の一般化のため、実際の相談事例をベースに一部の数値や設定を変更・再構成したモデルケースです。
「これだけ働いてきたのに…」年金月14万円、72歳男性の不満
山田誠さん(72歳・仮名)は、年金月14万円で賃貸アパートに一人暮らしをしています。高校卒業後に製造会社へ就職し、定年まで勤め上げました。退職後も再雇用で働きましたが、70歳を迎えたころ、膝の痛みが悪化。長時間立ち続ける仕事を続けるのが難しくなり、退職しました。
「働けるなら働きたいですよ。でも、膝が痛くて、以前のような仕事はできません。年齢のこともあって、次の仕事が簡単に見つかるとも思えないんです」
独身で子どもはおらず、生活費を分担できる家族はいません。現役時代は給料の一部を貯蓄に回し、老後に備えてきました。定年まで勤めれば、年金と貯蓄で何とか暮らせると考えていたのです。
しかし、年金だけの生活が始まると、家計に余裕はありませんでした。家賃は月5万円台。年金から支払うと、残りは9万円ほどです。食費や光熱費、通信費、日用品代に加え、通院費もかかります。
「スーパーでは安いものを探しますし、外食もほとんどしません。服も必要になってから買います。それでも、毎月余裕があるわけではありません」
総務省『消費者物価指数』によると、2025年の総合指数は前年比3.2%上昇しました。食料品など日常の支出が増える一方、年金額の改定が物価上昇と同じ割合になるとは限りません。年金を主な収入とする高齢者にとって、値上がりは家計を圧迫する要因となっています。
山田さんは、毎月の支出をノートに記録しています。電気の使い方にも気を配り、買い物では必要なものだけを選びます。それでも、家賃を自分の都合で下げることは難しく、食費にも削れる限度があります。
「給料をもらっていたころなら、残業をして収入を増やすこともできました。今は年金だけ。働きたくても体がついていかない。少しは貯金がありますが、病気や急な出費を考えると、簡単には使えません」
山田さんの不満は、ぜいたくができないことだけではありません。長年働き、保険料を納めて老後に備えてきたのに、退職後も支出を切り詰め続けなければならない。その現実に納得できないのです。
「老後は少しくらい好きなことができると思っていました。旅行に行くどころか、急な出費があるだけで不安になります。昔は真面目に働け、そうしたら老後は保障する、みたいに言っていたのに……こんなの国民をバカにしてますよ! 」
年金収入だけでは難しい、単身高齢者の家計
山田さんのように、年金を中心に一人で暮らす場合、家賃は毎月発生する固定費です。収入を補うために働こうとしても、健康状態や年齢、採用条件によって希望どおりの仕事が見つかるとは限りません。
総務省『家計調査 家計収支編』によると、2025年の65歳以上の単身無職世帯は、月平均の可処分所得が11万8,465円だったのに対し、消費支出は14万8,445円でした。差額は約3万円です。これは平均値であり、個々の家賃や医療費によって状況は異なりますが、年金を中心とする単身高齢者の家計が厳しいことがわかります。
「無理をして働いて膝を悪化させたら、治療費もかかります。かといって、収入を増やさなければ貯金が減っていく。どうすればいいのか、悩みます」
山田さんは今後も、体調を見ながら働ける機会を探すつもりです。ただ、就労だけで不安を解消できるとは考えていません。
高齢期の生活には、年金額だけでなく、住居費や医療費、働き続けられるかどうかも関係します。老後の家計を本人の節約努力だけに委ねず、物価上昇や住居費の負担、健康上の理由で就労が難しい人の実情にも目を向ける必要があります。

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