ビットコインといえば、日本では2014年マウントゴックス社による大量消失事件(115億円相当)が大きな社会問題となったが、その後もこの仮想通貨人気は衰えず、ベンチャー企業も続々誕生、海外では今後さらに導入が加速されると考えられている。


■膨大な電を消費するビットコイン取引

 だが、ビットコインを支えているブロックチェーン(分散台帳技術)を動かすコンピューターネットワークが消費する電現在、実にデンマーク国分に相当していることはご存知だろうか。さらに、このままのペースビットコインの利用が拡大していくと、18カ後にはアメリカの消費電に相当してしまうとの計算報告もあるほどだ。そして一部の環境ニュースサイトでは、なんと2020年2月までに全世界の消費電に追いついてしまうとの報道もなされている。

【その他の画像はコチラ→http://tocana.jp/2017/12/post_15369_entry.html

 では、これほどビットコインが電を消費する理由とはなぜか? ビットコインの取引には、その都度、アメリカの9庭分が1日に消費する電が必要とされているが、これは「マイニング(採掘)」と呼ばれる、全ての取引データの整合性を取りながら正確に記憶する複雑で膨大なコンピューターの計算処理を必要とするためだ。

 現在ビットコインネットワークの計算は、すでに世界最速スーパーコンピューター500台を束にした10万倍以上の性に達しているという。

 インフレが続くベネズエラでは、自通貨の価値が下がるにつれて仮想通貨人気が高まりマイニング人口も急増しているが、大量に電気を使うため中で停電となる事態まで起きているのだ。


■しばらく続きそうな“ビットコイン狂騒曲”

 一方、中国でマイニングの電を賄っているのは、四を中心とする巨大な水力発電ダムだが、この先数カでさらなる消費電が必要になることが予想されている。現状ではその多くを旧来からの発電に頼っているが、この使用を減らしていくと同時に、代替エネルギーへの移行などの打開策が各に強くめられているという。

 1ビットコインの価格は今年に入って急上昇しており、1万ドル台を軽々と突破、今には一時1万6000ドル台にまで達した。これは年初(1000ドル台)と較すると軽く10倍以上の価格に跳ね上がっていることになる。

 もはやウォールストリートビットコインの急騰を視できなくなっており、世界最大の取引所運営会社CMEグループは年内にビットコイン先物上場を認可すると発表した。ナスダックも先物の来年上場を計画している模様。人気そして世界の許容消費電爆発寸前のビットコイン、この先もしばらく狂騒は続きそうだ。
(文=Maria Rosa.S)


イメージ画像は、「Wikimedia Commons」より

イメージ画像は、「Wikimedia Commons」より