スマートフォンタブレット端末の急速な普及と複数デバイス所有者の増加がオンラインユーザーのコンバージョンを複雑化
・AIを活用したクロスデバイスキャンペーンがコンバージョンを上昇
AI(人工知能テクノロジー企業のAppier(エイピア、以下Appier、本社:台湾、共同創業者/CEO:チハン・ユー)は本日、「2017年 アジア太平洋地域 インターネット消費者動向調査」を発行しました。このレポートは、複数のデバイスを所有する消費者による移り変わりの激しい消費行動に関して、マーケターに理解を促す指針を提供するものです。

このレポートは、Appierがアジア市場を対象に2017年に実施したマーケティングキャンペーンから入手した5兆以上のデータポイントの分析に基づいて制作されました。このレポートは、デバイスを通じたオンラインの利用を時間ごと、日ごと、週ごとで分析するとともに国別、性別、年齢別、産業別といった変数を入れて検証しました。AIを使って分析されたインサイトは、マーケターに明確な方向性を示し、アジア市場の彼らの顧客の多様な購買行動の理解を促すものとなっています。

Appierの最高売上責任者であるファブリツィオ・カルーソは、「マーケターは彼らのターゲットオーディエンスにリーチするという、非常に難しい業務を担っています。新興市場を含むアジア市場においてスマートフォンタブレットは急速に普及したことから、複数のデバイスを所有する消費者の割合は非常に高くなりました。これらのデジタルデバイスに慣れ親しんだ消費者は、複数のデバイスを様々な目的や用途に使っているため、マーケターは彼らにリーチするための方法をなかなか見つけ出すことができずにいます。AppierのAI搭載のプラットフォームを導入している顧客企業に対して彼らのターゲットとなる消費者を見つけ出すための支援を行ってきました。今回のレポートに含まれるインサイトAppier のAIを活用することで、マーケターは消費者の購買活動に関するトレンドをいち早くつかみ、次の施策に反映することが出来ます」と述べています。

■調査レポートのポイント

複数デバイスを所有するのは新しい常識
一人の消費者が所有するデバイスの数が増えれば、時間は一つひとつのデバイスに分散されます。消費者は一人ひとり、デバイスごとに違った使用目的があり、それぞれ異なるコンバージョンプロセスを取ることになります。これにアジア地域の国の数、性別、年齢層といった変数を加えると、コンバージョンプロセスはさらに複雑になります。複数デバイスを所有することはアジア太平洋地域では新しい常識となり、新興市場では4台以上のデバイスを所有することが大半を占めるようになってきました。香港、台湾は複数デバイス所有者が最も多く、日本とタイはその数字が最も低い国となりました。

AIがマーケターの盲点に気づきを提供
マーケターにとっての最大の盲点は、従来とは全く異なる目的でデバイスを使っている消費者です。このようなデバイスユーザーに精度高くリーチすることはこれまでは非常に困難でした。しかし、Appier のAIは、これらのユーザーを分類し、彼らにリーチする最適な方法を導き出します。このようなデバイスの使い方をする消費者は新興国の中ではオーストラリアフィリピン、台湾の順番で多いことがわかりました。

コンバージョンまでのプロセス
AIがマーケターに貢献できる最大のポイントは、複数のデバイスを経由したコンバージョンまでの最適な経路を予測することです。Appierのデータはそれを特定することができます。アジア市場でクリックスルー率が最も高くなるのは、最初にタブレットで接触、次はスマートフォンアクションを行い、最後に購入もスマートフォンで行うという経路でした。PCについては引続き顧客の購買行動の中では最も重要な役割を担っており、アジア太平洋地域を通して、上位5項目のコンバージョン獲得デバイスになっています。

AIを活用したクロスデバイスキャンペーンがコンバージョンを上昇
平均してAIを活用したクロスデバイスキャンペーンは、単一デバイスに限定したキャンペーンと比較して150%高いコンバージョンになりました。また、3台以上のデバイスを使用している消費者は、単一デバイスを使用している消費者と比較して4倍のコンバージョンになりました。こうした結果はマーケターがAIを活用することの効果を示しています。

2017年版Digital Consumer Behavior Reportのフルバージョンはこちら(https://www.appier.com/jp/reports.html)からダウンロードできます。

Appier について
Appier は、AI(人工知能)テクノロジー企業として、企業や組織の事業課題を解決するためのAI プラットフォームを提供しています。詳細はwww.appier.com/jp/をご覧ください。

配信元企業:Appier Japan株式会社

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