中国製スマートフォンが世界の市場を席巻しつつある。東南アジアの２０１７年市場シェアは、広東欧珀移動通信（ＯＰＰＯ）の１７．０％、維沃移動通信（ｖｉｖｏ）の７．２％、華為技術（Ｈｕａｗｅｉ）の５．４％と、上位５社のうちサムスン電子の２９．１％、アップルの４．４％を除くと中国メーカー３社の合計シェアは２９．６％を占めたという。「一帯一路」の国策の推進につながると、中国政府系メディアが５月３１日付で伝えた。シェアの調査データは、米調査会社ＩＤＣなどの報告という。
たとえば、タイ・バンコクでは、ある携帯ショップの店員が「中国製スマホは性能が良く、評判も高い」と解説している。「消費者のクレームも少ない」と持ち上げた。カンボジアやミャンマーでも、消費者の間で中国製スマホがファッションとして人気化しているという。
インドネシアでは今年３月２９日、ｖｉｖｏブランドの新端末「Ｖ９」が発売された。巨額の広告宣伝費を投入したことで、若年層の多大な支持を獲得。また、ＯＰＰＯの存在感も右肩上がりに高まっているという。
一方、マレーシアのインターネット人口は２２００万人を超えた。このうちスマホ所持者はすでに７０％を超過している。中国製スマホの貢献度が大きいことは明白な事実で、世界の中でもスマホ普及率の急ピッチな上昇が目立つ地域だ。Ｈｕａｗｅｉは３月９日、マレーシアのネット通販業者を通じてサブブランド「栄耀９（ｈｏｎｏｒ９）」の若者向け限定版５００台を発売したところ、わずか５分で完売し、現地のスピード販売記録を塗り替えた。
世界のスマホ市場は、サムスンとアップルが２大勢力として大きなシェアを持っている。台湾の調査会社Ｔｒｅｎｄｆｏｒｃｅによると、２０１７年１２月末のシャアは、アップルが１９．１％、サムスンが１８．２％。これに次ぐのが、Ｈｕａｗｅｉの１０．６％、ＯＰＰＯの７．２％。さらに、小米（Ｘｉａｏｍｉ）６．６％、ｖｉｖｏ５．５％となっている。アップルとサムスンの２強を除けば、上位は中国メーカーばかりだ。
しかも、中国メーカーは４強にとどまらない。ＯＰＰＯやｖｉｖｏ、Ｘｉａｏｍｉよりも携帯電話市場での活躍が長いＴＣＬ、ＺＴＥなど電気・通信機器メーカーがあり、さらに、近年急成長しているＧｉｏｎｅｅ（深セン市金立通信設備）、Ｍｅｉｚｕ（魅族科技）などの新興勢力もある。いずれも高い技術力と大量生産のノウハウをバックに、中国国内市場のみならず、アジアへ世界へと羽を広げることをめざしている。
特に、中国メーカーが浸透しているアジア地域は、世界の中でも人口が多い地域だ。１３億人を超える中国、インドの他、インドネシア２．６億人、パキスタン１．９億人、バングラデシュ１．６億人、日本１．２億人、フィリピン１億人など人口が１億人を超える国々の上位１２カ国のうち７カ国をアジアが占める。しかも、日本を除けば、アジアの大規模人口国は、これから１人当たりの所得が伸び、個人消費が急拡大していくことが期待される国ばかりだ。中国はその新興市場の中では先行するが、消費主導の経済は始まったばかりといえる。この巨大なマーケットで優位に戦いを進める中国勢は、一気にスマホ市場の覇権を握ってしまう可能性すらある。
もっとも、２０１０年の創業からわずか４年で中国でＮｏ．１のスマホメーカーとなったＸｉａｏｍｉが、２０１４年後半には失速し、Ｈｕａｗｅｉ、そして、ＯＰＰＯやｖｉｖｏにシェアを奪われたように、アジアで地歩を固めているメーカーが今後も安泰とはいえない。ただ、中国メーカーの後には中国メーカーが続いている。当面は、中国主導の市場づくりが続いていきそうだ。（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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