東京オリンピックパラリンピック競技大会組織委員会が東京五輪運営に携わる大会ボランティアの募集要項を決定した。これに合わせ、日本財団ボランティアサポートセンターは12日、応募を促進するためのPR動画開した。

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組織委員会が募集する大会ボランティアは8万人。3月に発表した募集要項案では、ボランティアの活動期間は10日間以上で、1日8時間程度としていた。また、ユニフォームや活動中の飲食、ボランティア活動向けの保険は支給されるものの、東京までの交通費と宿泊費は自己負担。事前の説明会や研修にも合計2回参加するよう定めており、ボランティアの負担が大きいとの批判があがっていた。


組織委員会は、有識者による検討委員会をはじめ様々な人の意見も踏まえて検討。決定した募集要項では、期間中10日間以上、1日8時間程度は変わらず、1日の活動時間について「休憩・待機時間を含む」という文言が追加された。交通費については、「滞在先から会場までの交通費相当として一定程度」を支給すると明記。ただ、東京までの交通費と宿泊費はこれまでどおり自己負担となる。組織委員会は、7月下旬からボランティアの募集キャンペーンを開始し、9月中旬から応募登録の受け付ける。


また、これに先駆け組織委員会と日本財団が設立した「日本財団ボランティアサポートセンター」が、応募促進ムービー2年後の」を開。会社員や車いすユーザーなど様々なボランティアが出演し、東京五輪が開催される2020年に向けた抱負や意気込みをっている。同センターは、「ボランティアの受動的なイメージを覆し、ボランティアはかっこいい、TOKYO 2020はボランティアが作るんだという意識を持ってもらいたい」との想いをムービーに込めたとしている。


応募促進ムービー「#2年後の夏」