融大手のシティグループは「PUTTING THE BAND BACK TOGETHER」と題した調で、ミュージシャンに支払われる額が音楽業界の総収入のうち12パーセントであると明らかにした。このことは英音楽情報サイトNMEcom」や音楽誌「ローリングストーン」も取り上げられている。

これでも昔よりは増えているというが、それでもまだ少ない数字。調では、仲介業者の多さを摘している。

2000年には1ケタ台だった

2018年8月6日(現地時間)に表された調によると、17年、米国リスナー音楽に費やした額は200億ドル(約2兆2000億円)で過去最高を記録。ストリーミングCDセールス、ライブイベント広告などを含む音楽業界全体の総収入は430億ドル(約4兆8000億円)に上った。

しかし、音楽業界全体の総収入のうちミュージシャンに支払われる額は50億ドル(約5500億円)、割合にして12パーセントだという。

ティグループはこの結果について「ミュージシャンの割合は小さい」とコメントしている。その理由として、ミュージシャンリスナーの間に存在しなければならないレコード会社、ストリーミング会社など中間コストが大きいとの見方を示す。

とはいえミュージシャンに支払われる額の割合は以前より大きい。00年にはその割合がわずか7パーセントであったという。これはコンサートビジネスによるものとしている。

定額音楽配信サービスサブクリプション)の成長が近年著しい。CDなどの「買う」音楽から、ストリーミングサービスによる「レンタル」する音楽に変わり、業界も大きな変革期を迎えている。しかしこの調では、

ミュージシャンが直接ファン音楽が届けられるのが可だが、業界は古いシステムを使い、まだストリーミングに対応していない」

摘する。

しかし、いつまでも変わらないわけではなく、ストリーミングデジタル時代に追いつくために音楽業界自体の構造がまもなく進化すると予測している。その進化の方法として3つが挙げられた。

(1)コンサートプロモーターが、既存の音楽配信サービスと統合する。
(2)既存の音楽配信サービスの同士の統合。
(3)音楽配信サービスが(名の若手ミュージシャンターゲットにした)レコード会社に変える。

これによってミュージシャンはより多くの収入を得ることが可で、音楽配信サービスにとっても、これまでレコード会社が得ていた利益を獲得できるとしている。

日本も他人ごとじゃない?

今回の調結果はあくまで米国内の話だが、多くの仲介業者が存在する音楽システム日本も同じだ。

日本レコード協会が発行する「日本レコード産業2018」によると、CDなどフィジカルな音楽ソフトの売り上げは年々下がってきている。その分、ストリーミングサービスの売り上げは「増」とも言える。13年に31億円だったが、く間に増え、17年には263億円まで膨らんだ。

まだ、音楽ソフトの方が多いとはいえ、ストリーミングサービスが伸び続けて逆転すると、仲介業者の存在を見直す議論が出てくる可性がある。

パンクバンドHi-STANDARD」のギタリスト横山健さんは、ニュースサイトリアルサウンド」が13年10月29日に配信したインタビューの中で、

ミュージシャン音楽制作するがあって、それをアルバムにする、自分たちに流通させるがあれば、レコード会社っていらなくなる」

と発言している。流通の部分はインターネットを通じて「直接ファン音楽が届けられるのが可」なので、仲介業者であるレコード会社の存在は日本でも再考する意味があるのかもしれない。

仲介業者はもういらない?