親と子で介護に対する考えが食い違うケースが増えている。高齢になった親は子を当てにしているが、子は「かかわりたくない、鬱陶しい」と避けたがる。社会学者の春日キスヨ氏は、実際に介護に苦しんだ家族の実例をあげながら、介護について「親子で早めに話し合うべき」と警鐘を鳴らす――。

※本稿は、春日キスヨ『百まで生きる覚悟』(光文社新書)の第3章を再編集したものです。

■倒れた後、同居の息子家族が関わらないOさん

Oさんは95歳。1923年(大正12年)生まれ。夫は1年前に死去。自分は離れに、本宅に息子(65歳)夫婦が住む。80代後半まで社会活動にも参加し、92歳までは子どもに頼らず家事を担い、所有する貸家の管理もした「元気長寿者」。だが、93歳の時、病気で倒れる。その際、息子が面倒を将来的にも見てくれるものと信じ、自分名義の預金通帳、土地家屋の権利書、実印などいっさいを渡した。しかし、退院後、息子夫婦が関わりを拒否し、同一市内に住む長女(70歳)が通って世話をしながら、介護サービス及び自費負担のヘルパーを利用し、在宅生活を継続。

このOさんの場合も、最初に倒れた93歳の夏、発熱が続いているのに気が付かず、無理をし続けて、重篤な状態になっての入院だった。その後、病状が軽快し、いざ退院という時に、長女から「今の時代は施設に入らないで、在宅で暮らすこともできるよ。母さんはどっちがいい?」と聞かれたOさんが、在宅を望んだことで、本宅に住む「跡取り」息子家族との間に亀裂が生じた。

経済的に余裕があるOさんが、介護保険サービス利用料の超過分を自費負担してでも自宅で暮らしたいと望んだのに対し、息子夫婦が反対したのである。

■自宅介護は叶ったものの自由がきかない生活に

長女「『母さんが自宅で暮らしたいと言っているから、そうしよう』と弟に言ったら、『家に帰るなんてあり得ない、金もあるんだから施設だろう』って。弱った母の世話なんて鬱陶しいと感じているのがありありで。どうも息子というのは逃げ腰で、『施設に入ればいいのに』という感じでね」

そういう経過で、結局は、息子が管理するOさんの通帳からヘルパーなどへの介護サービス利用料を支払い、娘が週2回通う形での在宅生活となった。

その中でOさんが陥ったのは、自分の自由になるお金がいっさい無いことによる不自由と、息子(とりわけ息子の妻)への不満をかこつ日々だった。

長女「ヘルパーさんらへの支払いは、お金を管理する弟がすることになったんですが、母と相性の悪いヘルパーさんが辞めたりすると、弟が『あんたが悪い』と母を責めるんです。怒られると母はシュンとして、そのショックからなかなか立ち直れない。それに母は、通ってくる私が不憫で、私に小遣いを渡したい。でもそれができない。力関係というか、自分のお金なのに自分のお金でないという面があって、『情けない、情けない』と嘆いて」

Oさん「まあ、2人とも離れを覗こうともしない。お金も、私たち夫婦が貯めたお金で、息子の腹は痛まないのだから、不自由しないくらい渡して(くれて)もいいのに。息子らからすれば、私がいることで、余計な金を吐き出している気がするんじゃないかと思うんです。昔は優しい子だったのに、こんなになるなんて……」

■親にとっての「当然」と、息子の言い分に大きな溝

戦前に育ち、結婚後は長男の嫁としての人生を送ったOさんにとって、倒れた後の身の振り方を息子に委ねることは、自明の家族観として根付いていた。だから、倒れた時どうするかについて、長男夫婦や長女と相談したり、医療に関する情報、医療制度や福祉・介護保険制度に関心を持つことなどもなかった。息子が最も適切な対応をしてくれると、根拠もなく信じていたからだ。しかし、息子の側から言えば、親が施設入所することが最善の解決策となる。施設なら、妻の手を煩わせることなく、金銭の支払いだけで、息子としての義務が果たせる。しかし、在宅生活が続くとなると、不慣れな介護サービスのコーディネイト、ヘルパーなど支援者との交渉、日々の見守り役などを妻に依頼せねばならない。その引き受けを妻が躊躇すれば、無理強いはできない。なぜなら、配偶者は息子にとって「妻」であって、「嫁」ではないからだ。

一方、財産という面では、通帳や権利書、実印を引き継げば、その時点から、所有権者は親ではなく自分で、それをどう使うかは自分の裁量で、文句を言われる筋合いはない。息子の跡継ぎ意識とはそういうものである。しかし、そうした振る舞いが、親や女きょうだいからは「優しくない」とみなされ、きょうだい間の葛藤と親の嘆きを深めていく。それがこうした事例に見られる特徴である。

■「逆縁」で介護の段取りが一気に崩れた事例も

夫はPさんが68歳の時に死去、その後ひとり暮らし。88歳までは、世話好きで友人も多く、2人の娘たちの子育て(Pさんにとっては孫育て)の支援や、地域の世話役をして生き生きと暮らす「元気長寿者」だった。長女は隣の市、次女(61歳)が同一市内に居住。しかし88歳の時に、定年退職後、帰郷し同居する予定だった長男が死去。その悲嘆の中で、認知症を発症し、次女と同居を開始。

Pさんが倒れた後、同居し面倒をみてきた次女は、母親の88歳からの長寿期10年間の苦境を次のように語る。

■母の人格が壊れるのを見るのは、つらい

次女「母は兄が定年後、嫁とともに郷里に帰り同居し、家の継承と墓の守り、老後の介護、死後のことを託したいと願い続けていました。しかし、88歳の時、その兄が病死し、それがショック認知症が始まり一気に進行しました。

その後、私の家に引き取りましたが、嫁に出した娘の世話にはなれないと、いつも私の夫に気を遣っていました。ほぼ10年間家でみてきましたが、今年初めにインフルエンザに罹り、その後、肺炎で入院し、加えてたびたびの緑内障発作で視力をほぼ失い、在宅介護が困難になり、ひと月半の入院、そこを退院後は、介護老人保健施設に3カ月、老健退所後は、やっと見つけた介護付き有料老人ホームでお世話になっています。

入院中から続く夜間不眠と異常なほどに頻回の尿意を訴え、それも目が見えないので大声で叫ぶため、施設側が悲鳴をあげ、精神病薬を処方され、副作用で母の人格がどんどん壊れていくのを目の当たりにして、とてもつらい毎日です。病院も、医療費より個室料や昼間の付き添い料で何十万もかかり、施設も月に二十数万円かかります。母の年金では到底まかなえず、母の預金をどんどん崩しています」

■「ドタリ」の後で窮地に陥らないための備えは

ここまで、何の備えもなかった2人の長寿者、Oさん、Pさんの苦境を見てきた。こうした苦境は、親に経済力がなく、介護保険もなかたかつての時代なら、年寄りの運命として受け入れるしかない面があった。しかし、この2人は、経済的に恵まれ、今は介護保険もある。倒れるまでは自他ともに認める「元気長寿者」だったのに、なぜ、2人はこのような窮地に陥ったのだろうか。そこに陥らないための備えとして、何が必要だったのだろうか。

まず、2人に必要だったのは、元気なうちから、自分が倒れた時、どこで誰の手助けを受けて暮らしたいかについて考え、自分の意向を固めておくことであった。子どもに人生の最終ステージの身の振り方を丸投げし、その「当てが外れた」場合、長寿期の脆い身体と心が受けるダメージは大きく、痛手はさらに深まる。

次に必要なのは、子どもがいる場合、親の気持ちをわかってくれているだろうと忖度し、期待しないことである。親と子どもは住む世界も異なり、価値観も異なっている。何より、戦後の新しい家族観を身につけた子ども世代とは、親子観、夫婦観が異なっている。だから、子どもが数人いる場合は、喜寿や傘寿などの人生の節目や、盆・正月などの皆が集う場で、自分の意向を伝えておくことである。あらかじめ親の意見を皆が聞いておくことで、Oさんの例のような、きょうだい間の葛藤を減らすことができるかもしれない。

■介護経験者が感じた、やっておくべきだったこと

そうした親側の備えとともに、親の長寿期10年を支えてきたPさんの次女は、自分が備えておけばよかったこととして、次のようなことを挙げる。

次女「私が準備不足だったと強く思うのは、母の認知症がひどくならないうちに、聞きにくいけど、家でみられなくなった時にどうしたいか、どんな施設で過ごしたいかを母とともに考え、具体的に見学し、費用も知っておくべきだったこと。

病院に入院中の、医療費以外の個室代や付き添い費用がどれだけかかるかを知らなかったこと。

総合病院を退院後、すぐに家に帰れない時に、どういう病院や施設が利用できるのか、費用はどれだけかかるのか、どんなサービスを受けられるか、いつまでいられるのかなどを知らなかったこと。

病院や施設の相談員も、母に最適な施設を具体的に提案したり、空いた所を探してくれるわけではないこと(も知らなかった)。高齢の親がいる場合、家族自身がこうしたことについて、しっかり考えておくべきだったということです」

彼女の場合、認知症の周辺症状を理由に、母親に個室や付き添いが要求され、高額の出費が必要だったこと、また、施設で暮らす母親がおかれる過酷な現実を目の当たりにしたことから、病院や介護施設の現状や制度について、常日頃から学び、情報収集していなかったことを悔やんでいた。

■元気なうちに支援者・後見者探しをしておく

Oさん、Pさんの場合、頼るつもりだった子どもの当てが外れたとしても、他の子どもが面倒をみてくれた。しかし、そもそも頼る子どもがいないか、いても頼れない人が増えているのが、大正期後半以降生まれの長寿者世代である。子どもがいない、いたが死去した、子どもはいるが、外国や遠方に住んでおり頼れない、子どもとは長年、疎遠な関係で生きてきた、生涯シングルだった……などなど。こうした人たちの場合、頼りになる子どもがいる人とは異なる、別の備えが必要になる。たとえば、本章冒頭の支援者Cさんが言う、「主人に先立たれ、子どももなく、身元保証人なし」の91歳の独居女性の場合は、Cさんという支援者とすでにつながっていたから、身元保証人確保のために「急遽NPOを頼」むという緊急対応が可能となっている。ひとり暮らしで自分の暮らしぶりを知る人が身近にいない人の場合、問題を発見し、支援者を呼び込み、医療機関や介護サービス機関につなぎ、その後の手助けをしてくれる人をどういう形で確保しておくかの備えが重要となる。特にそれは、本人自身が「自分は元気、まだやれている」と思う中で、ひそかに進む認知症の発症に伴う生活リスクを最小限にするために必要な備えである。

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春日キスヨ
社会学者
1943熊本県生まれ。九州大学教育学部卒業、同大学大学院教育学研究科博士課程中途退学。京都精華大学教授、安田女子大学教授などを経て、2012年まで松山大学人文学部社会学科教授。専攻は社会学(家族社会学、福祉社会学)。父子家庭、不登校ひきこもり、障害者・高齢者介護の問題などについて、一貫して現場の支援者たちと協働するかたちで研究を続けてきた。著書多数。

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※写真はイメージです(写真=iStock.com/Pablo_K)