株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都品川区 代表取締役社長 山口 文洋、http://www.recruit-mp.co.jp/)が運営する、リクルート進学総研(所長:小林 浩)は、高校の教育改革に関する現状を明らかにするため、全国の全日制高校に対して、高大接続改革、新しい学習指導要領、キャリア教育、進路指導、学校改革に関する取り組みに対しての調査を実施いたしました。このたび調査結果がまとまりましたので、一部をご報告いたします。本調査によるリリースは「アクティブラーニング型授業」編、「高大接続改革」編、「専門職大学」編の計3つあり、本リリースは「アクティブラーニング型授業」編です。
※本調査は、『キャリアガイダンス』編集部とリクルート進学総研が隔年で実施している調査で今回で第20回目。これまでは「高校の進路指導・キャリア教育に関する調査」の名称で、高校現場の実態を把握する調査として実施。第20回目の今回は「高校教育改革」の視点から高校現場の実態を把握することを目的としました。
アクティブラーニング型授業」の 導入状況
■90.4%の高校が「アクティブラーニング型授業」を導入

2014年47.1%→2016年92.9%→2018年90.4%
2016年以降の導入率は9割以上をキープ
■「学校全体で導入している高校」が、2014年の3倍以上に増加
2014年8.7%→2018年29.3%
■「教員個人単位での取り組み」は、前回より10.4ポイント減少
2016年51.1%→2018年40.7%

アクティブラーニング型授業」の 取り組みによる変化
■変化のトップは「学びに向かう姿勢・意欲が向上した(49.1%)」
1位:学びに向かう姿勢・意欲が向上した(49.1%)
2位:教員の授業観が変わった(41.5%)
3位:主体性・多様性・協働性が向上した(37.9%)

アクティブラーニング型授業」の 課題や改善点
■半数以上の教員が「教員の指導スキルの向上(58.6%)」と「教材開発や授業準備の時間確保(54.9%)」が課題と回答
1位:教員の指導スキルの向上(58.6%)
2位:教材開発や授業準備の時間確保(54.9%)
3位:評価手法の確立(46.6%)

【調査概要】
■ 調査目的:全国の全日制高校で行われている教育改革(高大接続改革、新しい学習指導要綱、キャリア教育、
       進路指導、学校改革に関する取り組みなど)の実態を明らかにする
■ 調査期間:2018年10月5日(金)~2018年10月27日(土)投函締切
       ※10月31日(水)到着分までを集計対象とした
■ 調査方法:郵送調査。校長宛に調査票を送付
■ 調査対象:全国の全日制高校4703校
■ 集計対象数:1203件(回収率25.6%)

【回答校プロフィール

※出版・印刷物へデータを転載する際には、“「高校教育改革に関する調査2018」リクルート進学総研調べ”と明記いただけますようお願い申し上げます。

配信元企業:株式会社リクルートマーケティングパートナー

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