独立行政法人都市再生機構（ＵＲ都市機構）は、2月28日（木）、情報誌『ＵＲ ＰＲＥＳＳ（ユーアールプレス）』最新号を発行しました。最新号の『ＵＲ ＰＲＥＳＳ Vol.56』は、ＵＲの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布中です。
最新号の巻頭インタビューは、俳優 千葉雄大さん
昨年12月からＵＲ賃貸住宅のＣＭに登場している千葉雄大さん。ドラマや映画、舞台など活躍の場を広げ、今、最も注目される俳優のひとりです。
今年30歳になる千葉さん。昨年は海外に出かける機会が多く、たくさんの刺激を受けたといいます。デビュー10周年を迎え、新たなことにも挑戦しつつ、一つひとつの仕事を大切に取り組みたいと抱負を語ってくださいました。
今号の特集は「まちの再生に向けてお手伝いしています ＵＲが進める地方都市での取り組み」
半世紀以上にわたるまちづくりの実績とノウハウを持つＵＲは、「まちづくりのパートナー」として地方都市再生に取り組んでいます。地域資源や地域特性を生かしたオーダーメイドの取り組みで、地域の課題に真摯に向き合い、共にまちづくりを考えています。
具体的事例として、新潟県長岡市の中心市街地ににぎわいを取り戻す取り組みを紹介します。
また、昨年12月と今年1月に開催された「日経 地方創生フォーラム」の様子も、一部紹介しています。
パソコンやスマートフォンからご覧いただける「オンライン版」では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、「ＷＥＢオリジナルコンテンツ」も掲載しています。
★「UR PRESS」オンライン版 https://www.ur-net.go.jp/aboutus/publication/web-urpress56/
最新号の内容
【巻頭エッセイ】暮らしのカケラ７.
「はじめてという魔法」角田光代（直木賞作家）
【Special Interview】未来を照らす１９.
千葉雄大さん（俳優）
30歳のいましかできないことを
敏感に切り取って、挑戦していく
【特集】
まちの再生に向けて、お手伝いしています
ＵＲが進める地方都市での取り組み
●中心市街地ににぎわいを！ 地域に寄り添うまちづくり
大手通坂之上町地区第一種市街地再開発事業（新潟県長岡市）
「Society5.0」で解決するまちづくりと地方創生
地方都市再生の実現に向けて
●沼津市で進むまちづくりを支援する基本協定を結びました
静岡県沼津市
●ＵＲは大火からの速やかな復興と、未来のまちづくりを支援
新潟県糸魚川市
【連載企画】
●楽しい団地
大学とコラボ、集会所を明るく変える！（福岡県遠賀郡 梅ノ木団地）
団地に生まれた「LDK」が、内外から人を呼ぶ（千葉市花見川区 花見川団地）
●ＵＲのまちづくり最前線１０.
ここからさらに広がりを！ 札幌のまちのにぎわい拠点誕生
さっぽろ創世スクエア（札幌市中央区）
浦安マリナイースト21周辺（千葉県）
●復興の「今」を見に来て！ １５.
高台を結ぶ悲願の町道が完成 岩手県山田町
Cafe de STELLA（千葉県 金杉台団地）、純喫茶ヤング（東京都 大島四丁目団地）
BAR MAGIC SMOKE（埼玉県 所沢パークタウン駅前通り)
●ベランダで楽しむ四季の寄せ植え７. 黒田健太郎
パンジーとビオラで初心者向けの春の寄せ植え
●防災グッズの新常識７. 高荷智也
子どもを守る防災対策 防災をライフスタイルに 非常時こそ日常を確保
●男子弁当のススメ！１１. 相田幸二 鶏から揚げネギ塩ソース弁当
●プレゼント付きクロスワードパズル／ＵＲ ＩＮＦＯＲＭＡＴＩＯＮ
■『ＵＲ ＰＲＥＳＳ』について
ＵＲ都市機構が発行する情報誌。編集協力を(株)新潮社が行っています。ＵＲの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布しています。また、オンライン版では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、誌面では見られない「Webオリジナルコンテンツ」も掲載しており、パソコンだけでなくスマートフォンでもご覧いただけます。
「ＵＲ ＰＲＥＳＳ」オンライン版：
https://www.ur-net.go.jp/aboutus/publication/web-urpress56/
■ＵＲ都市機構について
2004年、日本住宅公団や宅地開発公団の業務を継承した都市基盤整備公団に、地域振興整備公団の地方都市開発整備部門が統合されて設立した独立行政法人。2015年には、1955年の日本住宅公団設立から60周年を迎えました。都市の再生・発展と国民生活の向上を目的として、主に全国の「ＵＲ賃貸住宅」の運営・管理や「都市再生事業」、東日本大震災の復興まちづくりを行う「震災復興支援事業」などを手掛けています。現在、日本は少子高齢化や環境問題、地方都市の衰退、防災性の向上といった多くの課題を抱えており、ＵＲ都市機構はこれらの社会的問題に積極的に向き合い、人々が快適に暮らせる住環境を作るための様々な取り組みを行っています。
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