がん検診といったら、なんでも受ければよしというものではない。技師の未熟さ、放射線被曝の危険、高齢者には命とりになることも――。
「自治体の検診は無意味ではありません。ただ、そもそも検診は『スクリーニング検査』といって健康な人のなかから、がんが疑われる人を一定数すくいあげ、ふるいにかけるというのが本来の狙い。ですから100％もれなく拾い上げるわけではありません。それを承知したうえで、がん検診を受けることの利益と不利益を確認しておくこと。体への負担といった不利益のほうが大きくなる検査は、あえて受けない選択肢もあります」
そう語るのは国立がん研究センター検診研究部部長・中山富雄氏。では、私たちは何を目安に検査を選択すればよいのだろう？ そこで参考になるのが、厚労省が取りまとめた「受けたほうがいい」「受けなくていい」検診のガイドラインである。
がん検診に適すると評価されている胃がん、大腸がん、肺がん、子宮頸がん、乳がんについて、中山氏を代表とする厚労省の「有効性評価に基づくがん検診ガイドライン」作成チームが、慎重に検討を重ねたうえで、対象者の適正年齢、推奨グレード（A～D、科学的根拠を検討中のI）、そして、受けることによる利益と不利益を定めたものである。
「このガイドラインはなんでもかんでも受ければよし、とする風潮のがん検診にブレーキをかける意義もあります」（中山氏・以下同）
A、Bはおおむね同じ評価で、有効性が高い。Cは受ける利益もあるがそれと同程度の不利益もある。Dは受ける利益がないと評価された検査。Iの評価となっている検査については科学的評価が定まっておらず、今後ランクアップしてAになる可能性もありえるものだ。
中山氏とともに、ここでは「肺がん」「子宮頸がん」「乳がん」の検査を見ていこう――。
【肺がん】
胸部X線検査と喀痰検査はおおむね問題なく、1年に1度の検査が推奨されている。注意すべきは「CT」であると中山氏は警鐘を鳴らす。
「人間ドックではCTは当然のように行われていますが、線量が多すぎることで放射線被曝の問題が生じます。世界中の流れでは非喫煙者には行うべきではないともいわれています」
また、技師の技術不足も挙げられる。
「施設によっては、技師が医療機器を扱い切れていないことが大問題です。体への負担を気にせず、放射線を大量に浴びせてしまうことがあるのです。大きな病院では線量を患者さんにきちっと提示するところもありますが、告知せずやりっぱなしの医療機関も多く、線量の提示は普及してはいません」
内視鏡の場合、本人にしんどいという自覚があるが、CTを受ける場合は、どれだけ被曝しても自分ではわからないので、危険だ。
「毎年受けるのは、かなり害がありますから慎重に。受けたとしても、その前にどのくらいの線量を使用するか確認しましょう」
【子宮頸がん】
細胞診は一定の利益が認められている。従来法、液状検体法のいずれも20歳以上なら、2年に1回受けることが目安となる。
「世界でもっとも広く行われている検診なので推奨できます」
子宮頸がんの原因となるウイルスHPV（ヒトパピローマウイルス）に感染しているかどうかの検査については、いまは推奨グレードがIとなっているが、「推奨する」に改訂するかどうかの議論が進行中という。今後の行方に注目したい。
【乳がん】
40歳から74歳を対象としたマンモグラフィー単独法と、64歳までのマンモグラフィーと視触診の併用法については、「推奨する」としているが、そのほかの検診については「推奨しない」との結果。特に若い女性は乳腺のタイプによっては発見困難なこともある。
「40歳未満の女性の乳房で、乳腺組織が多い場合を高濃度乳腺『デンスブレスト』といいます。こうしたタイプはマンモグラフィーでは全体的に白っぽく塊のように写ってしまい、がんがあっても発見しにくい、という難しさがあります」
と、中山氏が解説するように、40歳未満の人についてのマンモグラフィーの単独法およびマンモグラフィーと視触診の併用法は推奨グレードはIとなっている。
「今後、このタイプの乳腺の女性の検診についても検討を重ねる必要があります」
超音波検査（エコー）については、読影技術によって診断結果にあまりにもばらつきがあるので、欧米諸国では、信頼性の低い検査とされている。
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