新年度目標第1位は「貯蓄」!貯蓄体質の人の習慣とは

新年度を迎え、「貯蓄しよう!」と決意した人もいるでしょう。とはいえ「お金を増やしたい」と願っているだけでは、先に進むことはできませんよね。

そこで今回は、お金を増やしたい方にぜひやってほしいことをご紹介します。ぜひ取り組んでみてくださいね

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新年度の目標1位は「貯蓄」!

㈱ジェーシービー(JCB)は、「キャッシュレスとデビットカード利用意向に関する実態調査2019」を発表しました。これは、2019年3月8日~11日にかけて全国の20~69歳の男女1000名を対象にインターネッで調査したものです。これによると、新年度(4月から)の目標でもっとも多かったのが「貯蓄」(38%)となりました。

しかし18年の1年間で増やせた貯蓄額は、「0円」が40%ともっとも多くなっています。今年度こそは貯蓄を増やしたいですよね。以下に、今すぐにでも始められるコツをご紹介しています。参考にしてみて下さい。

お金を増やしたい人がやるべきこと

お金を増やすには、支出を抑えて収入をアップさせることが基本です。具体的には、どうすればいいのでしょうか。

固定費に着手する

効率的に節約効果を生み出すには、毎月決まって支払う必要のある固定費を見直しましょう。なかでも家賃は支出額が大きいため、家賃の安い家を選ぶとかなりの節約効果が得られます。

駅から少し離れた距離の物件なら、家賃の相場が下がりやすいです。一般的に言われている「手取りの30%」という基準より、さらに25%に抑えられる物件を探してみるのもいいでしょう。

副業で収入を増やす

いまの仕事で収入アップが期待できないなら、副業で収入を得る選択肢もあります。

日本最大手のクラウドソーシングシステムを手掛けるランサーズ㈱の「フリーランス実態調査2018年版」では、副業フリーランスは744万人、経済規模は約8兆円と過去最高の数字だったことが公表されています。自分の強みやスキルを活かして副業に取り組んでいる人は、今後もますます増えていくでしょう。

なお、サラリーマンの場合「収入から経費を差し引いた所得」が年間20万円を超えたら、確定申告をしなければなりません。また、会社によっては副業を禁止しているところもあります。必ず、事前に会社の規定をチェックするようにしておきましょう。

投資に挑戦する

お金が貯まってきたら、余裕資金を投資するのも視野に入れてみましょう。できるだけリスクを抑えたい方は、株式投資のより変動の幅が小さい「バランス型投資信託」もおすすめです。

※「投資信託」とは「投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品」(投資信託協会)。また「バランス型投資信託」とは、「株式だけとか債券だけというひとつの資産に偏ることなく、複数の資産や市場へバランス良く投資する投資信託」(SMBC日興証券)

また、年間120万円を上限に売却益や配当金が非課税になる「NISA口座(非課税口座)」なら、少ないコストで運用することができます。まずはNISAの範囲内で、投資に慣れてみてはいかがでしょうか。

貯金体質になるためには

貯金がうまくできるかどうかは、普段の行動によって左右されます。次のような取り組みを行ない、貯金体質に近づきましょう!

積立定期預金で先取り貯金

「残ったお金を貯金しよう」と思っていると、予想よりもお金が残らず、なかなかお金が貯まらないことも考えられます。そこで、お金を使う前に貯めておくといいでしょう。

給料日やその翌日に積立定期預金へ振替設定しておけば、自動的にどんどん貯金できます。ボーナス月は金額を高めにしておくと、さらに貯金のペースを上げられます。

注意点は、積立定期預金はわりと簡単に解約できてしまうこと。途中で解約してしまうことのないよう、「これぐらいなら続けられる」と思える金額を設定しておきましょう。

クレジットカードはデビットカードに

手元にないお金を使うことになるクレジットカードは、いわば借金をしているのと変わりありません。万が一支払いができないままの状態が続くと、ブラックリストに載ってしまう可能性もあります。

「でも、頻繁にATMでお金を引き出すのは面倒だし…」という方は、デビットカードを使ってみましょう。支払い時に口座からすぐお金が引き落とされるので、「あとから支払えなくなった」という状況に陥りません。つい勢いで買ってしまいがちなネットでの買い物も、デビットカードで支払ってみてはいかがでしょうか。

まとめ

「出ていくお金を抑える・収入をアップさせる・手元のお金を増やす」という流れを掴めば、スムーズに貯金を増やすことができます。お金を増やしたい方は、まず固定費を確認し、減らせる項目を見つけ出しましょう。「食べたいものを我慢する」といた食費の削減より、少ないストレスで節約することができますよ。

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」[貯蓄・負債編]によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構(旧郵政公社)、銀行及びその他の金融機関(普通銀行等)への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金(加入してからの掛金の払込総額)並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券(株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面)といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

参考資料
「そもそも投資信託とは?」(投資信託協会)
「初めてでもわかりやすい用語集」(SMBC日興証券)
フリーランスの経済規模が初の20兆円超え、副業経済は8兆円規模へ!」(ランサーズ