中国メディア・東方網は２２日、「世界で最も賢い国・地域」ランキングで日本が１位に、中国が３位に入ったと報じた。記事は、ランキングからはインテリジェンスに関する西洋とアジアの決定的な違いが見て取れるとしている。
記事は、クーポン共同購入サイト・バウチャークラウドが信頼できるデータを用いて「世界で最も賢い国・地域ランキング」を発表したと紹介。このランキングは、各国のノーベル賞受賞者数（過去の知恵の結晶）、現在の国民平均知能指数（現在のインテリジェンス水準）、学校の成績（次世代のインテリジェンス）という３つの指標が判断材料になっているとした。
そして、３つの指標でいずれも上位に入った日本が１位になり「高いイノベーション能力を持ち、なおかつ教育を非常に重視している国であることが示された」と伝えた。また、２位のスイスに続き中国が３位に入り、ノーベル賞受賞者こそ２１位と下位に甘んじているものの平均知能指数が２位、学校成績が７位といずれも上位に入ったことを紹介した。
一方で、４位の米国は中国とは逆にノーベル賞受賞者で１位なのに対して平均知能指数で２８位、学校成績で１３位と振るわなかったことを伝えている。
記事はまた、「おもしろいことに、韓国、シンガポール、香港、台湾などアジアの国・地域は知能指数と学校成績のランクの高さが目立つ一方、ノーベル賞が順位の足を引っ張っている」と解説。シンガポールは知能指数と学校成績いずれも１位にもかかわらず、ノーベル賞が７３位となっているため全体の順位が２５位と低くなってしまっていることを紹介した。
そして、全体的に「西洋諸国は過去の研究成果で優位性を保っているのに対し、アジアの国・地域は現在と未来のインテリジェンスで優位に立っていることが、ランキングから明らかになっている」と評した。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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