人気音楽ユニット電気グルーヴピエール瀧容疑者の件でも注目が集まる、薬物依存症の問題。普通のサラリーマンでも、その気になれば薬物が手に入るいま、遠い世界の出来事ではありません。

薬物
※画像はイメージです(以下、同じ)
 薬物依存症の治療法から、日本が抱える課題まで――。前回に引き続き、さまざまな依存症の治療に関わってきた精神保健福祉士・社会福祉士の大森榎本クリニック精神保健福祉部長・斉藤章佳さんに話を聞きました。

薬物以外にストレス対処法を見つけること

斉藤章佳
大森榎本クリニック精神保健福祉部長の斉藤章佳さん
――前回のお話では、治療の中で「薬を止め続けるための対処法を学ぶことが重要」と仰っていましたが具体的にどんな対処法が?

斉藤:薬物に限らず依存症は何らかのストレスが要因となっていることは共通しています。薬物にはまっていく人は過去にトラウマ(外傷体験)を抱えていることが多い。虐待やいじめ、災害や事故によるPTSDなどもあるでしょう。薬物はこうした心理的な「痛み」を一時的に和らげてくれる鎮痛剤なんです。そして反復して使用していくと、条件反射の回路が出来上がりやめられなくなってしまうわけです。

 だから薬物以外に、こうしたストレスに対処する方法を個人のライフスタイルに合う形で見つけていく必要があるでしょう。一つ具体的にあげるとすれば運動がいいかと思います。

――マラソン筋トレとか?

斉藤:そうですね。ランニングでもウォーキングでも、なんでもいいです。定期的に運動をすれば自分の体に関心が向くので、食べ物、飲み物や生活習慣にもいい影響を与えます。

 同じ動作をすることで一体感を生む協調運動もいいと思います。クリニックでは、エイサー和太鼓よさこいソーランなど同じ動作を仲間とともに練習しています。また、演舞する側は、定期的に近隣の老人施設に慰問に行ったりするため、そこの利用者さんから喜ばれると自己肯定感もあがり自信がつきます。シラフで人の役に立つ体験が、今日1日薬を止める力になっていきます。

 依存症の人というのは根はまじめで責任感が強い人が多いので、やりすぎてしまう人もいます。でも、薬が生きがいの暮らしよりはよっぽどいいですよね(笑)

薬物問題を取り巻く日本の課題

――治療についてお話を伺ってきましたが、とはいっても日本は罪を犯した人の社会復帰に寛容ではないというか……。

斉藤:そこが日本の大きな課題です。背景にあるのは、違法薬物が止められないという問題を刑事司法モデル偏重で考えているということで、これは海外とは大きく異なります。薬物依存症対策の先進国では、「薬物がやめられない=疾病モデル(公衆衛生)」という共通の認識がある。オランダポルトガル、台湾などの国ではハーム・リダクションという方法が採用されています。

――ハーム・リダクションとは?

斉藤:非常に簡単に言うと、薬物の自己使用そのものの是非を問うのではなく、使用によって起こる薬物依存症の治療アクセスの問題や注射器の回し打ちによるエイズ・C型肝炎の感染リスクなどの害悪を現実的に減らしていこうという考え方です。

 ハーム・リダクションを採用している国では、医療機関が新しい注射器を配布したり、覚せい剤などと効果が似ている医療用の薬物を支給していたりすると聞いたことがあります。この政策が徐々に効果を発揮して、薬物依存症者やHIV、C型肝炎患者が実際にかなり減ったという報告もあります。

 ひるがえって、日本は刑事司法モデル偏重で処遇が決まるわけですが、覚せい剤で18回も刑務所に入って「今度こそやめる」とクリニックにやってきた人もいました。そろそろ、刑務所に行くだけでは薬物を止めることができないという事実を直視するべきです。こういう“刑務所18回選手”のような事例を見ると、刑罰だけでは対処できないことは誰が見ても、一目瞭然です。

受刑者への就労支援を行う企業も

――他にはどのような問題が?

斉藤:社会の雰囲気として、日本は一度道を踏み外したりつまずくと大きく叩かれます。まさに“一発レッド炎上社会”です。そして、若い人に限らず、多くの人がそんな雰囲気におびえている。だからこそ、薬物依存症者への風当たりが強くなっているのではないかと感じるんです。

 それに加えて、薬物を使用したレッテルが一度でも貼られてしまうと、ずっとそういう人間だと思われてしまいます。ピエール瀧さんの件にしても、メディアセンセーショナルに取り上げるけれども、そのあとの治療法については、ほとんど報じず、炎上した後は一気に無関心になる。立ち直ってからも同じように「依存症は回復できる病気です!」と大々的に報じてほしいと思います。

――これからの日本は、薬物問題をどうしていけばいいのでしょう?

斉藤:法律の問題はすぐには変えられません。逮捕されたあと、立ち直れるような社会の在り方が必要になってくるでしょう。「スティグマ(偏見)」を取り除くための地道な啓発活動も重要です。

再犯のきっかけになる「3ない」とは?

ビジネスマン

斉藤:薬物に限らず、再犯のきっかけとして「3ない」ということが言われています。「カネなし・ヤサ(家)なし・ガラ受け(身元引受人)なし」。この3つですが、これまでは累犯者がこういった問題を解決するための情報や福祉にアクセスできませんでした。

 でも、最近は株式会社ヒューマンコメディ(代表:三宅晶子氏)のように受刑者の就労支援を行っているところも増えています。この会社は『Chance!!』という求人誌を受刑者向けに作っています。ここには、事業に協力する企業からの求人が載っていて、手紙を出せば、受刑中に一般面会で面接を受けることも可能です。

――受刑中に面接まで!

斉藤:採用されれば、寮もあるし、社長さんが身柄引受人になったうえで、まじめにやっていれば仮釈放の可能性もあります。3ないの問題が解決され、人生をやり直す土台ができる。日本はやっとこういった支援をする企業が出てきたところなんです。ただ、これはあくまでもマイノリティ側にある当事者や周囲の人間ができることであり、世間を大きく変えるためには当事者ではないマジョリティの人間の認識を変えることが必要でしょう。

薬物問題に対して20代ができることは?

――20代ができることって何かあるのでしょうか?

斉藤:とにかく薬物や依存症に関する正しい知識を身につけ、自分事として考えてもらうことです。なぜ必要かと言えば、今の社会、薬物は身近なところに潜んでいて、誰もが依存症になる可能性はゼロではありません。

 突然、リストラされたり、離婚したり、大切な人を失ったりすることはある。そんなとき、ふいにすすめられた薬物はあなたの苦痛を一時的に取り除いてくれるかもしれませんし、本当に思わぬことで薬物に耽溺してしまうのです。

――「誰でも依存症になる可能性がある」と認識することが大切なんですね。

斉藤:正しい知識が身につけば、薬物依存の当事者を厳しくバッシングすることなんてできないわけです。今はネットや書籍でも気軽に依存症の正しい知識を学ぶことができます。そういうところで、まずは知識を身につけてもらえればと思います。

 そして、もし薬物依存症の問題で困っている人がいたら、専門の相談機関をすすめてあげてください。各都道府県にある精神保健福祉センターでも相談は受けてくれます。この病気は回復できる病気です。依存症の当事者が回復しやすい社会や空気を作っていきたいですね。

<取材・文/小林たかし

【小林たかし】

フリーランスライター、主にweb媒体を中心に様々な分野で執筆を手掛ける。守備範囲は広いがとりわけ、変なもの、ことに関する興味が強い。最近の目標はヘビトンボを食べてみること。

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