東京エレクトロン デバイス株式会社（横浜市神奈川区、代表取締役社長：徳重 敦之　以下、TED）は、予知保全を実現する異常判別プログラム自動生成マシン「CX-M」に、複数の状態判別ができるモデルを自動生成する「多値判別モデル生成機能」を追加し、「CX-M ver4.0」として5月9日より提供を開始します。（https://cxm.tokyo）
予知保全を行う場合、装置の振動や音、センサーなどの時系列データを解析して、特徴を捉え判別モデルを生成します。従来は「正常」「異常」などの2値の状態判別が中心で、複数の状態の判別を行いたい場合は、それぞれの状態を判別するモデルの生成と運用管理が必要でした。

「多値判別モデル生成機能」では、複数の状態データを学習することで、多値判別モデルを生成します。装置データの「正常」「準正常」「異常1」「異常2」などの複数の状態判別を1つのモデルで行うことができます。

TEDは、今後も現場課題とさまざまな種類のデータの分析方法を提供することで、お客様のフェーズに合わせた予知保全の実現をサポートします。

【複数の状態データを学習し、多値判別モデル生成】


■CX-Mについて
CX-Mは、時系列データを入力すると「データクレンジング」「特徴の抽出」「機械学習による判別モデル作成」「判別精度検証」を独自ソフトウェアで行い、異常判別プログラムを自動で生成する専用マシンです。利用者はデータ分析技術の知識がなくても、数値データを用意するだけで自社基準の設備状態を判別するプログラムを生成できます。生成した異常判別プログラムは出力することができ、製造現場や、自社のシステムに組み込むなど任意の環境での利用が可能です。

■CX-Mでデータ分析診断を提供
ご購入をご検討いただくお客様には、CX-Mによるデータ分析診断を提供しています。お客様のデータを利用した場合の分析結果をご確認の上、購入をご検討いただくことができます。
CX-M 製品紹介WEB：https://cxm.tokyo
CX-M お問い合わせ：https://survey.zohopublic.com/zs/mHB0z2
CX-M データ分析相談のお申込：https://cxm.tokyo/diagnosis.html

【CX-Mに関するセミナー・分析トレーニング情報】
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データ分析トレーニング：【製造業向け】1日集中コース
予知保全のための時系列データ分析 プロセス学習
製造業の予知保全に必要な時系列データ分析に特化した学習プログラムです。
実務で培ったノウハウや分析の進め方を盛り込んだ予知保全プロジェクトの始め方から、分析・運用までの一連のプロセスを学べます。
日時：2019年6月07日（金） 09:30 ～ 17:30（09:00 受付開始）
会場：東京エレクトロンデバイス　新宿オフィス
URL ：https://www.teldevice.co.jp/ted_real_iot/seminar-event/cx-m_training/
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【東京エレクトロンデバイス株式会社について】
東京エレクトロンデバイスは、半導体製品やビジネスソリューション等を提供する「商社ビジネス」と、お客様の設計受託や自社ブランド商品の開発を行う「開発ビジネス」を有する技術商社です。
URL：https://www.teldevice.co.jp/

【東京エレクトロンデバイス株式会社「TED REAL IoT」について】
「TED REAL IoT」は東京エレクトロンデバイスのIoTの分野における新たな取り組みです。
当社における長年の半導体ビジネス、ITインフラビジネスで培ってきた「知見」「実績」「ノウハウ」をもとにデータの収集・蓄積・分析・活用に必要な技術や、製品・サービスをワンストップで提供することによりお客様のIoTへの課題を解消し、既存ビジネスの改善や新たなビジネスの創出を支援します。
TED REAL IoT専用サイト：https://www.teldevice.co.jp/ted_real_iot/

＜本件に関する報道関係からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社　広報・IR室　堀田・平
Tel：045-443-4005、Fax：045-443-4050
お問い合わせフォーム：https://www.teldevice.co.jp/cgi-bin/form/contact.php

＜製品に関するお客様からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社
PB BU デジタルファクトリー営業部　神本
Tel：045-443-4543、Fax：045-443-4062
お問い合わせURL：https://survey.zohopublic.com/zs/mHB0z2

※ このニュース リリースに記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

配信元企業：東京エレクトロン デバイス株式会社

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