◆世界的に株安が進むなか1か月半で2倍に上昇!



「おかげで、1か月ちょっとで2倍になっちゃったよ!」



 週刊SPA!デスクのYが興奮気味にLINEメッセージを送ってきたのは5月15日のこと。もはや存在すら忘れてしまった人が多いかもしれないが……この日、ビットコインが10か月ぶりに90万円台を回復したのだ。



 思い起こせば、仮想通貨バブルに沸いたのは’17年のことだった。12月にはビットコイン価格が230万円に到達。年間上昇率は1300%にも達した。だが、’18年に入るとコインチェック事件が発生して大暴落。同年12月にはピーク時の8分の1以下となる35万円まで下げた。バブルは崩壊。「ビットコインは終わった」という声も聞かれた。だが、それから半年弱の充電期間を経て、またもや急騰を始めたのだ。なぜか? 金融ライターの高城泰氏が話す。



「長い下落トレンドを経て、売り方がいなくなったことが一つの原因だと考えています。昨年12月の安値35万円割れはバブル前夜の’17年5~7月の高値とほぼ一致します。’17年はこの水準を抜けてきたことで勢いがつき、年末にかけて急上昇しました。つまり、コインチェックのCM効果で増殖した“出川組”と呼ばれる新規の仮想通貨投資家は軒並み35万円より高い値段で買っていた。だから、バブルが崩壊し同値水準まで下落する過程で持っていたビットコインを売ってしまったと考えられる。



 一方で、コアな投資家は下落局面で買い増し、保有し続けていた。売り圧力がなくなるなか、ジワジワと買い圧力が強まった結果、ここ半年ほど抵抗線として機能してきた45万円前後を4月1日に上抜いたところで上昇トレンドに弾みがついたのです」



 要は売りたい人が売り切って、買いたい人だけが残ったため、上昇に転じたというのだ。実際、安値圏で買い続けた仮想通貨“億り人”のヨーロピアン氏も次のように話す。



「今年1月にはNY証券取引所を傘下に持つICEビットコイン先物取引所『Bakkt』をスタートさせる予定でした。すでにCBOE(シカゴオプション取引所)にビットコイン先物が上場していますが、新たな先物市場の登場で機関投資家を始めとしたプロの参入が相次げば、’19年前半には底打ちしてビットコイン価格は上昇に転じるだろうと予想して、昨年後半からずっと買い増していったのです。



 実際にはBakktは延期続きでスタートしていないので、描いていたシナリオとは異なりますが、今回の急騰劇はプロの買い方によるものだと見ています。なぜなら、“ビットコインしか”値上がりしなかったから。’17年の相場を思い出せばわかるように、個人投資家は割安で手の届きやすいリップルビットコイン・キャシュなどのアルトコインを物色するもの。



 しかし、今回の急騰時にはアルトコインがほとんど動かなかった。CBOEでのビットコイン先物の取引量が4、5月と過去最高を更新してきたことを考えても、大口のプロ主導の上げ相場であると想像できます」



◆仕掛けた大口とは誰なのか?



 ならば、仕掛けた大口とは誰なのか? 興味深い証言をするのは海外の仮想通貨取引所の関係者だ。



「急騰直前の3月末にバイナンスコインベースクラーケンという海外の大手仮想通貨取引所に同一人物と思われる筋から計1億ドルの入金があったという情報が業界内で話題になりました。ファンドの資金だろうといわれています。



 一方で、3月頃から南米系の投資家による大口のビットコイン買いも急激に増えている。この大半は市場を介さないOTC(相対)取引のため、あまり知られていませんが、ブラジルベネズエラなど自国通貨の値下がりが顕著な国の顧客からの注文が多いんです。現在も続いている米中貿易戦争の影響で新興国の通貨は軒並み急落していますが、中でもベネズエラインフレ率は200万%を超えている……。



 だから、資産防衛のためのビットコイン買いや、貿易の決済手段としてのビットコイン需要が高まっていると見られています」



 加えて活発に動いているのがアジア勢だとか。ヨーロピアン氏が話す。



「今年に入って何度も香港視察に行っているのですが、決まって話題になるのが米中の対立。このまま元安が続けば、資本の国外流出を防ぐべく中国は再び資本規制を強める可能性がある。過去に中国が輸入制限をかけて金(ゴールド)による資本逃避を防いだことを考えると、もはや資金を海外に逃がす手段はビットコイン以外にないと言う資本家が増えているようです。実際、OTC市場には香港とシンガポールからのビットコイン買いが急増しているという話でした」



 米中対立の深刻化に伴って、ビットコイン買いが進んでいたようなのだ。そのため、さらなる強気相場を予想する向きも。



「非常に強い節目であった70万円を一気に突破したことを考えると、当面70万円が下値メドとなり、この水準まで下げてくれば大口の買いが入ってくるでしょう。再び個人のお金が入ってくるようになったことや、7月以降にBakktの始動が予定されていることを考えれば、今後は着実に買い需要が増していく。年末までに100万円を抜いてくる可能性も十分あるでしょう」(同)



 来年の大統領選に向けて、トランプ氏が「強いアメリカ」路線を取り続けるようなら、中国や新興国からさらなる大口ビットコイン買いが入る可能性もあり。トランプさんを信じて買ってみるのが吉か!?



▼米投資会社の「ビットコイン投資信託」は8倍の出来高に……米中貿易戦争の激化に伴い、下落基調にある米国株。そのなかでマーケット関係者の注目を集めているのが急騰中の「ビットコイン投資信託」。米投資会社のGrayscaleの商品で、5月2日には「Drop Gold(金をやめよう)」と謳ったCMまで開始。米国株のリスクヘッジのため同商品に資金が流れている可能性があると指摘する声も



取材・文/週刊SPA!編集部 写真/Alessandro Bianchi picture alliance/アフロ

※5/21発売の週刊SPA!「今週の顔」より