[東京 22日 ロイター] - ソニー<6758.T>の吉田憲一郎社長兼最高経営責任者(CEO)は22日、報道各社との合同インタビューで、赤字が続いているスマートフォンスマホ)事業について、スマホゲームや音楽、映画など同社が強化しているエンターテインメントユーザーを結ぶ接点であり、不可欠な事業だとの認識をあらためて示した。

スマホ事業の2019年3月期の営業損益は971億円の赤字と、前期の276億円の赤字から赤字幅が拡大した。今期は構造改革効果などで赤字は470億円まで縮小する見通しだが、市場ではスマホ事業の先行きを不安視する声もある。

吉田社長は、ソニーはこれまでエンターテインメント関連のハードをやってきたと説明。その上で「スマートフォンは完全にエンターテインメントハードだ」と述べ、すでに売却した生産性重視のパソコン事業などとは違うとして、「大事にしていかないといけない」と強調した。

吉田社長は、若者がテレビではなくスマホコンテンツを楽しむ時代になったことにも触れ、「ソニーというものを長期的に考えた時に、この事業ポートフォリオがなくていいのか」と述べ、あらためて撤退を否定した。

スマホ事業は2020年度の黒字化を目指しており、十時裕樹・最高財務責任者(CFO4月26日の決算会見で「黒字化は十分達成可能だ」と自信を示している。

(山崎牧子)