この春、東大入学式で上野千鶴子名誉教授の祝辞が話題になった。東大の中におけるジェンダーギャップの存在を指摘するものだったが、実は今年、東大の合格者に占める女性比率は17.4%で、このところ2年連続で低下している。

 アンバランスな男女比に対して、東大もただ手をこまねいているわけではない。

「社会のあらゆる分野において、2020年までに、指導的地位に女性が占める割合を、少なくとも30%程度にする」という政府方針を踏まえ、大学としても「2020年度までに学生の女性比率30%」を掲げている。

東大女子限定の給付奨学金も効果なし……

 だが、2019年5月1日時点での学部学生における女性の割合は、19.3%。旧七帝大と呼ばれる国立大学の中でも最も低い。直近のデータでは、京都大学の女子学生比率は22.5%、一橋大学は28.4%、東京工業大学は13.2%、東京外国語大学は66.4%、慶應義塾大学は37.0%、早稲田大学は37.9%である。世界のトップ大学といわれるハーバード、イェール、プリンストン、スタンフォード、ケンブリッジオックスフォードの学部学生の男女比はほぼ半々。理系のイメージが強いマサチューセッツ工科大学でさえ、女子学生が約46%を占めている。

 2010年朝日新聞出版から発行されたムック『東大へ行こう。』の表紙に写っている東大生は全員女性。女子志願者を増やすためにイメージチェンジを狙う大学側の意図が明確に表れている。現役東大女子にそれぞれの母校で講演を行ってもらうように働きかけてもいる。女子高校生向けの大学説明会やオープンキャンパスも開催している。女子向けの大学案内冊子まで発行した。

 1961年に発足した女性限定の同窓会「さつき会」も、大学と連携しながら東大女子支援、そして女子志願者増加のための活動を行っている。2012年には独自の奨学金制度を設けた。地方在住の女子を対象に、月額3万円を、4年間給付する。東大受験前に学業成績、経済状況、エッセイなどで選考し内定を出す「予約型」。返済の義務はない。これとは別に、入学後申請して在学中に月額3万円の補助が受けられる奨学金制度もある。こちらも返済の義務はない。

「下手に東大なんて行くと結婚できなくなるよ」

 それでも、増えない。

 2002年に発足した東京大学男女共同参画推進委員会が2003年に発表した「東京大学男女共同参画基本計画」によれば、1982年5月1日時点での学部学生の女性比率は約7%だったというから、この35年間で3倍近くに増えたと言うことはできる。しかし実は2003年には18%、2005年には19%をすでに超えており、それ以降はほぼ横ばい状態なのだ。

「2割の壁」が越えられない。

 そこで2016年11月、東大は一人暮らしの女子学生向けに月額3万円の家賃を補助する制度を導入することを発表した。これに対しては、男子志願者に対する逆差別ではないかという批判も噴出した。同じ新入生なのに、女性だとお金がもらえて男性だともらえないというのでは、そこだけを見ればたしかに不平等だ。しかし問題はそこだけではないことが、拙著『ルポ東大女子』の取材を通じて分かった。

女の子なんだからそこそこの大学でいいんじゃない?」「下手に東大なんて行くと結婚できなくなるよ」などという余計な入れ知恵がある。わが子の進学について、「お兄ちゃんのときは受験をがんばらせたけど、娘のほうは女の子だし、無理しなくてもいいかな」などとまったく悪びれる様子もなく言う親御さんは、男女を問わずいまだに多い。どれだけの女子が、それによって進路を限定されていることか。男女によって選択できる進路の幅がそもそも違うのだ。

 背景には「女性より男性のほうがいい大学を出ていないとバランスが悪い」「女性より男性のほうが稼いでいないとカッコ悪い」という社会的価値観がある。要するに「男のほうが上」でないと収まりが悪いという感覚が、いまだに社会に蔓延しているのだ。そこから、下手に日本最高峰の大学を出てしまうと、女性はパートナー選びの選択の幅が極端に限られてしまうという理屈が成り立ってしまっているのである。

なぜ「2割の壁」を越えられないのか

 いわゆる高度成長期の昭和型成長社会において、働き手といえば男性のことであり、彼らが過度な競争社会を勝ち抜くためには、「高い偏差値」と「献身的な専業主婦」が必要だった。そのために受験競争が過熱し、女性は家に入ることを社会的に強要された。それで、女性にとっての高学歴は無用の長物とされた。その価値観がいまだ社会に根強いのである。

 しかし昭和型成長社会は終わった。いま、「働き方改革」と「大学入試改革」が同時に議論されているのは偶然ではない。「働き方改革」とは要するに、”専業主婦に頼らないで社会を回す方法を考えよう”ということだ。「大学入試改革」とは要するに、“偏差値に対する過敏症を治そう”ということだ。新しい社会のモデルを築き上げるために、過去の成功体験の惰性でしかない男性中心の過度な競争社会モデルに一刻も早く終止符を打たなければならない。そのためには2つの改革を同時に進める必要があるわけだ。

 旧来型の社会モデルにおいて「東大女子」とはまさに、「競争社会の勝ち組でありながら家事育児の担い手であるべき女性でもある」という矛盾に満ちた存在といえる。その矛盾が解消されないということは、社会のモデルが変わっていないということである。

「東大の女子学生が半分にならないと日本は変わらない」

 能力も選択肢もあるはずの東大女子が、納得のいくライフコースを選択できなかったら、ほかに誰が納得のいく人生など実現できるだろうか。そのような社会で多様な働き方も暮らし方も生まれるはずがない。

 1989年に「さつき会」が編んだ書籍『東大卒の女性』に、1950年代のエピソードとして、次のような一節がある。

<私がその頃から、男女差別がどうなどと悲憤慷慨すると、先生(新聞部の顧問だった中屋健一氏)は、「君、東大に女子学生が半分にならないと日本は変わらないよ。しかし、いずれそういう時代が来るだろう」といったんです。>

 慧眼である。しかしそれから60年以上がたつというのに、東大女子率50%にはほど遠い。これでは日本は変わらない。

 その意味で、上野さんの祝辞は、東大関係者のみならず社会全体に対する問題提起として、もっと多くのひとたちに真摯に受け止められるべきなのである。

 どうにでもごまかしようのある「男性の育休取得率」などという数値目標を掲げるよりも、「東大の女子率」を社会構造変化の指標として掲げたほうがいいのではないかと、半分冗談半分本気で、私は思う。

(おおたとしまさ)

東大女子の割合は「2割の壁」をなかなか越えられない ©iStock.com