(数多 久遠:小説家・軍事評論家

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 2019年6月13日、ホルムズ海峡付近で石油タンカー2隻が攻撃を受けました。そのうちの1隻は日本の海運会社が運航するタンカーでした。まだ情報は少ないものの、このタンカー攻撃についてかなりのことが判明してきました。

 以下では、軍事的な観点をベースに、誰が、なぜこのようなことを行い、何を狙っていたのか、5つの疑問に答える形で考察してみたいと思います。

【1】攻撃に使用された武器は?

 当初、魚雷や砲撃という情報もありましたが、使用された4発(2隻に2発ずつ)の内の1発が不発となったことから、吸着機雷(リムペットマイン)であったことがほぼ確実です。

 攻撃を受けた2隻とも、片舷の中央と艦尾付近という非常に計画的な攻撃を伺わせる位置であることからも、間違いありません。ミサイルであれば、このような偶然が起きる可能性は、恐らく万に一つもありませんし、砲撃だったのなら、攻撃した船舶が発見されているでしょう。

 吸着機雷は、ダイバーが停泊している船の船底に爆薬を取り付け、離れてから爆発させることで船を沈める水中兵器です。ただし、今回は喫水線上に取り付けられました。これは航行中では船底にダイバーが取り付けることが不可能であったことが1つの理由でしょう。

 不発となった現物が回収されていれば、どのようなタイプの吸着機雷が使用されたのか明確になるところでしたが、事件発生日の夜に、何者かが回収してしまいました。

 それでも、攻撃されたタンカーの写真を見ると、かなり大きな破口が生じていることが確認できますし、本来の攻撃態様である水中での爆破であれば、さらに大きな破口を生じさせることを考えれば、即席で製作されたものではなく、兵器としてしっかりと製造したものであろうと思われます。

 この吸着機雷の設置は、その後何者かが不発したものを除去した時と同様に小型船舶で接近し、並行して航行しながら、磁力で取り付けたのでしょう。

 ただし、ここで1つ疑問が生じます。2隻とも吸着機雷がかなり上の位置に取り付けられているということです。

 航行しているタンカーの喫水線下、つまり水中に仕掛けることはほぼ不可能ですが、水面近くに取り付けることはさほど難しくないはずです。破口が喫水線付近に生じれば、タンカーには浸水が発生し、より大きな被害をもたらした可能性もあります。大型タンカーのため、沈没にまで至った可能性は低いと思われますが、浸水が発生すれば、より大きな被害を与えることができたことは確実です。それを行わなかったということは、攻撃を行った者の目的がデモンストレーションだったのだと思われます。

【2】米軍は不発弾回収ボートをなぜ撮影できたのか?

 4発の吸着機雷の内、1発が不発となったことは、かなり早い時間帯で把握されたことでしょう。写真も残っています。

 上で指摘したとおり、この不発弾を回収すればかなりの情報が判明するはずですが、吸着機雷は、原理的には非常に簡単な兵器です。それなりの工業力があれば作ることはたやすいため、不発弾だけでは、攻撃者の特定には至らないかもしれません。

 それを踏まえ、今回、米軍は罠を張った可能性があります。付近に米軍艦艇を近づけないでおけば、攻撃者が、証拠を取られることを恐れて回収にくる可能性があると踏んだのでしょう。

 米軍は、夜間監視能力のある無人機を滞空させ、監視体制を取りました。結果的に、攻撃者はこの不発弾を小型ボートで回収に訪れ、それを米軍に撮影されました。

 米軍が公開した映像から、専門家はイランの革命防衛隊が使用するボートと同じだと指摘しています。

 また、偵察能力の露見となるため、米軍はそこまで公表していませんが、公開された映像のその後を、米軍が追いかけていないということはあり得ません。回収を行った小型ボートを追跡し、どこの港、基地に向かったかまで確認したことは間違いないでしょう。トランプ大統領は、イランの仕業だと発言していますが、この回収に使われたボートの追跡結果を踏まえての発言だと思われます。

 イランがシラを切り続ければ、これらも公開されるかもしれません。6月14日シャナハン米国防長官代行は、関係国に機密情報の開示を行う可能性について言及しています。

 また、産経新聞が掲載した元イラン革命防衛隊司令官であるホセイン氏のインタビューでは、ホセイン氏は、イラン南東部を根拠地とする反政府組織「ジェイシ・アドリ」などが攻撃した可能性を指摘していますが、これは不発弾を回収したボートがイランの港まで追跡されたことを認識した上での発言でしょう。

【3】攻撃者は誰か?

 米軍による映像公開も含め、アメリカの陰謀だとする方もいますが、その可能性はまず考えられません。であるならば、上記の不発弾回収を行ったボートが追跡されたことを踏まえ、攻撃者はイラン国内の誰かだと言えます。

 相当の軍事能力を持つという点を踏まえれば、候補は、イラン軍、革命防衛隊、「ジェイシ・アドリ」などの反政府軍事組織しかありません。

 イラン軍と革命防衛隊の違いを知らない読者もおられると思うので、簡単に解説しておきましょう。

 イラン軍は、イランの正規軍であり、自衛隊や米軍などと同列の存在です。

 特殊なのは、革命防衛隊です。革命防衛隊は、正式にはイスラム革命防衛隊と呼ばれる軍事組織です。革命防衛隊は、ホメイニ師らによるイラン革命の後に創設されました。その目的は、パーレビ国王の影響が抜けていないイラン正規軍によるクーデターから革命後の体制を守るためでした。

 他の国の内務省軍や軍警察のように国内の治安維持や他国からの干渉を防ぐ意図で国境警備なども行っていますが、正規軍のクーデターを防ぐという目的もあって、創設以後、拡大が続き、現在では正規軍と大差ない装備を持つようになっています。

 ただし必ずしも戦力として強力というわけではありません。報道では、「精鋭部隊」などと報じられることもありますが、ホメイニ師や、その弟子である現在のイランの最高指導者であるハメネイ師などに対して強い忠誠心を持っていることを指してそう呼ばれると捉えてよいでしょう。

 戦闘方法も、強力な兵器で正面から戦うというよりも、今回のタンカー攻撃で使用された小型ボートのように、テロに近い不正規戦、非対称戦を得意とする組織です。

 正規軍と革命防衛隊の能力的な違いを見ても、今回タンカーを攻撃したのはどちらの可能性が高いかと言えば、当然、革命防衛隊が怪しい、となるでしょう。

 他方、「ジェイシ・アドリ」などの反政府軍事組織の可能性も、今に至っては低いと言えます。

 今回のタンカーへの攻撃自体は、反政府組織でも実施可能でしょう。小型ボートと高度な兵器とは言い難い吸着機雷、それに艦船の情報を手に入れるためのインターネット環境があれば実行可能です。しかし、攻撃後に行われた不発弾の回収は、こうした反政府組織では困難です。自衛隊でも、不発弾回収は高い能力を持った不発弾処理隊が行っていますし、何より、こうした武装組織程度では、タンカーの周囲に米軍艦艇などの脅威が存在しないことをレーダーなどで確認することができないためです。

 つまり、消去法的にイスラム革命防衛隊による攻撃だったと推定できるのです。

 ただし、革命防衛隊が組織的に行ったとは限りません。革命防衛隊は、ハメネイ師の強い指導下にありますが、そのハメネイ師が安倍首相と会っている最中に攻撃を行うことを革命防衛隊の司令官が命じるとは考え難いためです。

 ハメネイ師の指導下にあることから、革命防衛隊が実行したのではないと言う論者もいますが、総数12万人を越え、ハメネイ師などよりもさらに強硬な思想を持つ者も多い組織であるため、いわゆる跳ねっ返りが暴走する余地は十分にあります。

 かなり昔の話ですが、筆者はこの革命防衛隊の影響を強く受けるテロ組織、ヒズボラの兵士たちに会ったことがあります。筆者の印象としては、彼らは規律などの面で“軍隊”と呼ぶには疑問を持たざるを得ない兵士でした。

【4】動機は何か?

 革命防衛隊の一部が今回の攻撃を行ったと考える場合、彼らに十分な動機があるかどうかは考慮する必要があるでしょう。

 トランプ大統領は、イランへの批判を強め、今年(2019年)5月には、核合意から離脱し、イランに対する経済制裁の再開を宣言しています。これは合意の一方的な破棄と言えるため、イランの穏健派であるロウハニ大統領トランプ大統領に強く反発しました。このアメリカの核合意離脱を発端として、アメリカイランの関係は急速に悪化し、現在ではアメリカによるイラン攻撃さえ噂される状況となっています。

 この状況にあって、安倍首相が双方の仲介に乗り出したところです。ハメネイ師がアメリカとの交渉を拒否したと報じられていますが、同時に核兵器を製造も保有も使用もしないと発言しており、イランとしては容易な妥協はできないものの、指導部が、これ以上のアメリカとの対立激化を望んでいないことは明らかです。

 それは、安倍首相への熱烈な歓迎ぶりを見ても容易に理解できるでしょう。イランの穏健派を中心として、安倍首相が双方の対立を収めてくれることを願っているのです。

 しかし、それを良しとしない強硬派は存在します。彼らが、安倍首相による仲介に対して、警告を与える意図で今回の攻撃を行ったことは、十分に考えられます。そして、実際にそうした思想の持ち主が、革命防衛隊の構成員には多いのです。

 吸着機雷が喫水線のかなり上に取り付けられていたのも、必要以上の被害は与えずに警告を与える目的だったと考えれば理解できます。攻撃が行われたタイミング安倍首相の訪問時だったことも、やはり警告として理解すべきでしょう。

【5】アメリカと日本はなぜ“様子見”なのか?

 今回の攻撃に対して、日本政府はもとより アメリカイランによるものだとして非難しています。とはいえ、タンカー攻撃という非常に危険な軍事行動であるにもかかわらず、それほど強い調子で非難はしていません。

 タンカー攻撃が革命防衛隊の一部強硬派による警告だったとしても、それはイラン指導部の考えとは言えません。それどころか、この攻撃による国際的なイラン批判が、イラン国内の穏健派、強硬派の綱引きに影響を与える、それも良い方向に影響を与える可能性も考えられます。

 現在は、証拠を小出しにしながら、イラン指導部の反応を伺いつつ、穏健派が強硬派を抑えることを期待しているのではないかと思われます。

 しばらくは、情勢を注視する必要がありそうです。

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ホルムズ海峡の衛星写真(出所:Wikipedia)