日本ホリスティックヘルスケア協会は、ヨガ指導の安全講習会とヨガインストラクター向け賠償責任保険「ヨガの保険(TM)」の加入を組み合わせた「ヨガ安全指導員(R)」制度を大手フィットネスクラブに導入していく。第一弾として、2019年6月より、60店舗の総合フィットネスクラブを運営する株式会社ティップネス（本部：東京都港区）が、パーソナルトレーニングを提供する提携インストラクター60名に対して「ヨガ安全指導員(R)｜ヨガの保険(TM)」加入を推進します。3年間で大手フィットネスクラブの提携インストラクター500名の加入を目指します。
■ヨガ市場拡大ととともに、指導リスクも増加
日本のヨガ市場は拡大を続けており、雑誌ヨガジャーナル日本版が行った「日本のヨガマーケット調査2017」によると、日本のヨガ人口は770万人に達しており、フィットネスクラブの参加人口約400万人の倍の参加者数に達しようとしています。
ヨガインストラクターの増加が、ヨガ市場の伸びを支えており、ヨガ資格スクールの件数もここ3年ほどで急増しています。2019年時点でヨガアライアンス（アメリカに本部がある世界的なヨガ資格発行団体）に登録している日本のヨガ資格スクールは150校にのぼります。それにともない経験の浅いインストラクターが増えている現状があります。
一方、参加者層は初心者が増えており、既往症や障害のリスクを持つシニア層にもヨガが浸透する中、ヨガによるケガや障害も増えています。また、ヨガスタジオやフィットネスクラブ以外にも、妊婦を対象としたマタニティヨガ、高温多湿状態で行うホットヨガや屋外のパークヨガ、SUPヨガなど提供形態も多様化しています。
2019年4，5月に実施した「ヨガ練習中のケガに関する調査2019」によると、約6割の参加者がヨガの練習中にケガをした経験があり、そのケガの原因の2割が「ヨガインストラクターの不適切な指導」とあります。（詳しい資料を希望の方は、下記問い合わせ窓口までご連絡ください。）
■「ヨガ安全指導員(R)｜ヨガの保険™」が登場
ヨガインストラクターの９割以上がフリーランスであり、複数のスタジオで業務を受託しています。しかし、ヨガの事故に対応した何らかの保険に加入している人は、10.4％に留まります。ヨガインストラクターを賠償事故から守り、安心して業務に専念できるように、「ヨガ安全指導員(R)｜ヨガの保険™」制度が一般社団法人日本ホリスティックヘルスケア協会により設立されました。
■大手フィットネスクラブとの連携第一弾
【「ヨガ安全指導員(R)｜ヨガの保険™」概要】
日本のヨガ市場が拡大を続ける中、ヨガによるケガや障害も増えてきています。参加者の安全と、指導者としての賠償責任リスクを守るべく、ヨガの安全講習会とヨガインストラクター向け賠償責任保険「ヨガの保険™」の加入を組み合わせた「ヨガ安全指導員(R)」制度が2018年1月よりスタートしました。賠償責任保険の引き受けは、三井住友海上が担当しています。
対象：安全講習会に参加し、一般社団法人日本ホリスティックヘルスケア協会に加入している指導者が、ヨガ指導業務中に起きたケガなどで、参加者から賠償責任を問われた場合。
補償範囲：参加者のケガの診断書に基づいた治療費や、交通費など。参加者から訴えに基づき、保険会社の担当者が調査・聴取をした後に、補償額や補償範囲が決められる。
ホットヨガ、マタニティヨガ、ママ＆ベビーヨガ、パークヨガ、サップヨガ、アクロヨガ、ハンモックヨガ、ジャイロキネシス(ダンサーのためのヨガ)など新しいスタイルのヨガも保険金支払い対象となります。
【紹介動画】
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このリリースに関する問い合わせは下記まで
一般社団法人日本ホリスティックヘルスケア協会
「ヨガ安全指導員(R)」プロジェクト事務局 (担当：エドモンド)
TEL.03-3375-2388 FAX.03-6300-9298
ウエブサイト: https://yoga-anzen.com/
メール: anzen@yoga-anzen.com
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