ひと昔前の中国では、日本の家電は大人気だった。値は張るが質が良いと好評で、嫁入り道具として重宝されたほどだが、最近では中国市場で存在感がなくなり、「中国家電企業に追い出された」と言われている。中国メディアの今日頭条は１５日、「本当に日本の家電メーカーは中国市場で負けて追い出されたのか」と題する記事を掲載した。
記事は、結論から言えば中国で考えられているように「衰退して追い出されたわけではない」と指摘。むしろ、自ら進んで中国市場を後にしたとして、そう言える理由を３つ指摘している。
その１つが、「先の流れを読んだ」ためだ。東芝がテレビ事業や白物家電を中国企業に売却し、シャープもテレビ事業を台湾企業に売却したが、現在ではテレビを見る人が減少している事実を考えると先見の明があることが分かるとしている。
次は、「入れ替わりの激しい事業」を選んで売却したと分析。パソコンやスマートフォンなどは高い技術が求められる分野ではあるものの、その入れ替わりは非常に速く、模倣で技術をものにする中国のような企業があれば、すぐに追いつかれてしまうと指摘した。それで日本は最終製品ではなく利潤の大きい部品に特化するほうが賢いと判断したのだと伝えている。
３つ目には、日本が手放したのは「付加価値の高くない」産業や製品だったと指摘。中国企業は、市場の大きさに頼った薄利多売で利益を得ているが、日本が得意とするのは付加価値で利益を得る市場だ。そのため、日本企業は「衰退して追い出された」のではなく、自らの意思で進んで中国市場を後にしたのだと分析している。
結果的には、パソコン事業を切り離し、テレビ事業も縮小したのに過去最高の利益を上げたソニーを始め、中国市場から撤退した日本企業は実際のところ、より利益が大きく将来性のある分野に転換しており、成功したと言って良いだろう。記事は、「日本企業は負け犬ではなかった」と戦略勝ちした日本企業を称賛した。目先の利益だけでなく、長期的なものの見方ができるのは日本企業の利点と言えるのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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