サービス産業の生産性を双方向動画で改善するOJT変革システム「ClipLine(クリップライン)」を提供するClipLine株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:高橋 勇人、以下「当社」)は、株式会社ティエヌ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:山口 親太、以下「ティエヌ」)が運営するネイルサロン「ティーエヌ」にClipLine(クリップライン)を導入したことをお知らせ致します。
全国に90店舗を展開するネイルサロン「ティーエヌ」では、『「笑顔の女性」を増やし、「社会で活躍する女性」を増やし、「元気な会社」を増やす』というミッションを掲げ、短時間・高品質・低価格でネイルサービスを提供しています。通常1時間以上かかる施術を、ティーエヌでは最短30分で提供しています。

ClipLine導入による効果

1. オンライン研修で採用機会を拡大
東京の研修センターで1ケ月間行っていた研修が、ClipLine導入後は遠方の店舗でも行うことが可能になりました。コスト削減だけでなく、地方の店舗や子育てとの両立を目指す女性の採用拡大にもつながっています。

動画による継続フォローで高品質なサービスを実現
ネイルの出来栄えだけではなく動画で工程を確認することで、表面からは分からない本質的な課題や仕上がりまでの時間も分かるため高品質なサービスを提供できます。

⒊ 最新のデザインや技術をタイムリーに共有
新しいデザインやキャンペーンの情報を全店舗に均一に伝えることができます。店舗オペレーションや新しいツールの使い方なども共有することで、新店ができてもスムーズに運営できます。

視聴履歴や習得度合いを確認可能
良い教育コンテンツを上げても視聴されなければ意味がありません。視聴履歴や、視聴後に実践できているかの学習効果を本部から確認できるのはClipLineの大きな特徴です。
■株式会社ティエヌについて
代表者 :代表取締役社長CEO 山口 親太
設立  :2012年3月
所在地 :〒101-0035 東京都千代田区神田紺屋町14 千代田寿ビル6F
資本金 :1億1000万円
企業URL:http://www.tn-nail.net/company_tn/
事業内容:
•ネイルサロン直営店、フランチャイズ本部の経営
•ネイルスクールの経営
•ネイリスト派遣事業
サロン向け経営サポート事業取引

ClipLineについて
ClipLineはサービス産業の生産性を双方向動画で改善し、OJT改革へ導くサービスです。OJTを1対1ではなく、1対多人数へ拡張し、24時間いつでもどこでも新人がひとりでトレーニングできる環境を構築し、指導者の拘束時間を削減します。
一橋大学の野中郁次郎名誉教授が提唱した「SECIモデル」を基本概念として開発され、現場の暗黙知を形式知として全店舗に水平展開することが可能です。この仕組みは「映像音声クリップを利用した自律的学習システム」として特許を取得しています(特許第6140375号)。2014年10月にサービスを開始し、吉野家、日本ケンタッキーフライドチキン高島屋といった外食・小売企業の導入から始まり、現在では介護福祉・薬局・美容など幅広い分野で活用されるようになりました。財務効果実績として、基礎教育の均質化による顧客満足度向上を反映した売り上げアップ、離職率を3分の1に削減、新人教育の時間短縮などがあります。2019年7月末現在、約9,000店舗、15万人以上に利用されています。

▼「ClipLine」の詳細はこちらをご覧下さい
サービス紹介サイト: https://clipline.com/service
サービス紹介動画https://vimeo.com/107560372

ClipLineのミッション
「できる」をふやす

ClipLine株式会社について
代表者 :代表取締役社長 高橋 勇人
設立   :2013年7月11日
所在地 :〒108-0014 東京都港区芝4-13-3 PMO田町東5F
資本金 :5億5,223万円(2019年8月末日時点。資本準備金含む)
主要株主 :経営陣、インキュベイトファンド、株式会社INCJ(旧:株式会社産業革新機構)、株式会社アニヴェルセルHOLDINGS、キャナルベンチャーズ株式会社、SMBCベンチャーキャピタル株式会社、みずほキャピタル株式会社、DBJキャピタル株式会社、三菱UFJキャピタル株式会社 他
企業URL :https://corp.clipline.com/
事業内容 :「ClipLine(クリップライン)」の開発・運営、及び経営コンサルティング

■本件に関する報道関係者お問い合わせ
ClipLine株式会社
広報担当:井上
TEL:03-6809-3305  Email: pr@clipline.jp

配信元企業:ClipLine株式会社

企業プレスリリース詳細へ

PR TIMESトップへ