中国メディア・東方網は21日、今年第2四半期の日本における携帯電話出荷台数で、ソニーシェアが最低レベルにまで落ち込んだと報じた。

 記事は、今年第2四半期の日本国内の携帯電話出荷量を見ると、ソニーの市場シェアは「すでに『その他』の中に組み込まれてしまった」と紹介。シェアが最も大きかったのはアップルで、37.8%と2位で国内メーカー最高のシャープの15.9%を大きく引き離し、3位はサムスン電子の9.7%だったと伝えた。

 また、ソニースマートフォン事業については日本のみならず世界的に厳しい状況にあり、携帯電話の世界出荷台数が2017年1350万台から18年には650万台と半減し、今年はさらに減少する可能性があるとした。さらに、今年3月に北京のスマートフォン工場を閉鎖したことに言及し、「中国市場からスマホ事業の撤退をするわけではないと同社は説明している」としつつも、同社のスマホ事業の縮小を示す事象であることを伝えている。

 記事は、スマホ事業のコストを半減させるべく同社がインドオーストラリアカナダ、南米、メキシコアフリカ、中東などのスマホ市場から撤退し、日本や欧州などの市場を深く掘り下げて2020年度にモバイル事業で黒字を出すことを目標にしていると説明した。

 世界ではファーウェイをはじめとする中国メーカーの台頭が著しく、その波は確実に日本のスマホ市場にも及びつつある。日本でのシェアを回復する道のりは、決して簡単なものではなさそうだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)

世界のソニー、自国の携帯電話市場を守れず「その他」に転落=中国メディア