韓国の反日デモがヒートアップしているが、それとは対照的に、日本国内では反韓デモやボイコットなどは起きていない。日韓の国民の間で、これだけの温度差があるのはなぜだろうか。中国メディアの今日頭条は２０日、韓国を「怒れる若者を育て、匠の精神は育てようとしない国」と厳しく批判し、こういう国に未来はあるのかと疑問を呈する記事を掲載した。
中国には「憤青（憤怒青年）」という言葉がある。愛国心から過激な行動に出る、怒れる若者のことで、日中関係が悪化した際にも一部の「憤青」の暴走が報じられたことがある。記事によると、韓国国民はまさにこの「憤青」のような状態なのだそうだ。韓国の怒れる若者は過激で、活動がヒートアップしている、と行き過ぎた行動に眉をひそめている。
ところが、日本の反応はいたって冷静だ。かつての「エルピーダメモリ」は韓国との競争に敗れたこともあり倒産したが、日本からの過激な反応はなく、「黙って忍び、黙々と発展してきた」ことは中国も学ぶに値すると紹介。日本は基礎科学の分野に力を入れてきた結果、毎年のようにノーベル賞受賞者を出しており、「匠の大国」として材料分野を極め、韓国に必殺の一撃を加えられるようになったのだと論じた。そして、「風林火山の武田信玄を模倣し、孫子の兵法を実践している」と手放しで絶賛している。
結論として記事は、投資面からすると、韓国よりも日本の方が信頼でき、日本市場と日本円の方が、韓国市場とウォンよりも価値があり、中国は韓国のように憤青を育成するよりも、日本のように匠を育成すべきだと主張。中国は、日韓問題の傍観者として、こうした点を学ぶべきだと締めくくった。
今回の日韓貿易に絡んだ問題で、これまであまり表には出てこなかった日本の高い技術力が明らかになったといえるだろう。この点は中国にとっても得る教訓が多かったようだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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