世界のスマートフォン販売台数は、韓国、米国、中国の企業がシェアの大部分を占めている。２０１８年は、最も出荷台数が多かったのがサムスンで、２位がアップル、３位がファーウェイ、それに、シャオミとＯＰＰＯが続いたという。日本企業の技術力は非常に高いにもかかわらず、日本企業がスマホの分野では目立たないのはなぜなのだろうか。中国メディアの今日頭条は２１日、その理由を分析する記事を掲載した。
記事はまず、日本が中国や韓国、米国の企業に技術面で劣っているわけではないと指摘。そのうえで日本のメーカーがスマホ分野に本格的に力を入れない理由を紹介した。その１つが「スマホの利益は多くないこと」。スマホの研究開発には多額の投資が必要だが、利益は少ないため実際に企業に入る儲けは限られているという。そのため日本メーカーは儲けにならないことはしないだけだと論じた。
また、日本はスマホ分野ですでに存在感を失い、「世界から忘れられている」ことも関係していると分析。再びブランド力を取り戻すのは容易ではないため、スマホ製造は日本企業にとって割に合わないのだと論じた。
さらに、携帯を作って売るよりも「利益の高い部品」の技術にシフトをチェンジしていると分析。スマホのように大規模な生産が必要な完成品よりも、技術があれば製造できる部品の方が、獲得できる利益が多いのだと指摘し、日本がスマホ製造に重きを置かないのは賢いと感心している。
世界のスマホ市場では存在感を失っている日本メーカーだが、「技術を失った」わけではなく「技術を売る」方向にシフトチェンジしたと言うのが正確だろう。より利益の多い分野に転向した日本のメーカーは、賢い選択をしたと言えるのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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