「東京ゲームショウ2019」の中で行われた、「ストリートファイターV」「パズル&ドラゴンズ」のeスポーツ大会で、優勝者が正規の賞金を受け取れなかったことが、インターネット上で大きな議論になっています。

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 具体的には、「ストリートファイターV」では“ももち”選手が優勝したものの、JeSU(日本eスポーツ連合)が規定するプロライセンスの取得を拒否したため、本来500万円の優勝賞金が10万円相当(副賞含む)へ減額に。また「パズル&ドラゴンズ」ではJeSUのジュニアライセンスを持つ“ゆわ”選手が優勝しましたが、ジュニアライセンスの規定により優勝賞金500万円を受け取ることができませんでした。

 こうした流れを受け、ネット上ではプロライセンス制度や、プロライセンスを発行するJeSU、さらには大会を開催したゲームメーカーなどに批判が集まる形に。一時は「JeSU」がTwitterのトレンドワードに入り、「何のためのプロライセンスなのか」「なぜ中学生だと賞金を受け取れないのか」など、不満の声が一気に吹き出しました。

 とはいえ、eスポーツ大会における賞金問題については以前から議論されており、景品表示法や風営法、賭博罪などさまざまな法律も絡んでくることから、業界ですらまだ“落とし所”を探っている段階というのが実情です。一体なぜ、ももち選手・ゆわ選手は賞金を受け取れなかったのか、今回の問題点はどこにあったのか。8月に『みんなが知りたかった 最新eスポーツの教科書』を上梓した、フリーライターの岡安学さんに、今回の件について解説してもらいました。

【話を聞いた人:岡安学】

eスポーツを精力的に取材するフリーライターゲーム情報誌編集部を経て、フリーランスに。さまざまなゲーム誌に寄稿しながら、攻略本の執筆も行い、関わった書籍数は50冊以上。現在はWebや雑誌、ムックなどで活動中。近著に『みんなが知りたかった最新eスポーツの教科書』(秀和システム刊)、『INGRESSを一生遊ぶ!』(宝島社刊)。Twitter:@digiyas

●ももち選手はなぜ10万円しか受け取れなかった?

―― まず、ももち選手のケースから伺います。ももち選手はなぜ今回、10万円相当(※)しか賞金を受け取れなかったのでしょうか。

※ももち選手が配信で語った内容によると、副賞のモニター代3万9800円を差し引いた「6万200円」が実際に受け取った金額とのこと

岡安:ももち選手が10万円しか受け取れなかったのは、JeSU発行のプロライセンスを持っていなかったからです。大会公式サイトに参加規約が書かれていますが、ライセンスを保有していない場合、賞金の最高額は10万円と書かれています。

 ちなみに、その次の項目に「上位8人への入賞が確定した時点で、プロライセンスがない人にはライセンスを発行するよ、費用もカプコンが負担するよ」ということも明記されています。ももち選手はそのうえでライセンスの取得を拒否したわけです。これがももち選手の賞金が10万円になった理由です。

―― なるほど、受け取ろうと思えばその場でライセンスを取得し、賞金を受け取ることもできたわけですね。なぜももち選手はライセンス取得を拒否しているのでしょうか。

岡安:過去にももち選手自身がサイトで声明を出したことがありますが、声明の中でももち選手は「なぜ新設される予定の特定の団体に“プロを定義”する資格があるのか」「この制度が、コミュニティーやプレイヤーの意見を無視し、私欲や利権を重視する人たちに作られたものなら、戦う覚悟がある」といったことを語っています。そういった信念に基づき、JeSUのライセンス取得を拒否しているようです。

―― もう1つ、なぜライセンスを持っていないと「10万円」になるのでしょうか。

岡安:ゲーム大会で支払われる賞金について「景品表示法に抵触するのではないか」という指摘があったためです。ただ、実際の条文を読む限りでは、そこまではっきりとした記述があるわけではなく「解釈によってはそうとれる」というくらいです。とはいえ無視することもできず、多くの国内メーカーは安全策として、景品表示法が定める賞金の上限額、つまり「10万円もしくは商品額の20倍まで」に抑えることにしたんです。これが「10万円」という数字の根拠です。一方、プロライセンスを持っている人であれば、明確に「仕事の報酬」として判断されるため、景品表示法に縛られることなく賞金を支払うことができます(※)。

※正確には、景品表示法では「事業者が自己の供給する商品・サービスの購入者の中から募集したモニターに対して提供する謝礼については、モニターとしての作業内容が相応の労力を要するなど、その仕事の報酬などと認められる程度のものであれば景品類には該当しません」という前提があるため

―― 実際にはモニター代の3万9800円が引かれ「6万200円」の受け取りになったのも、これをクリアするためという理解で合っていますか。

岡安:一応、モニターを提供しているのはカプコンではない第三者なので、景品表示法には抵触しないように思われます。ただ、これはいわゆる「三店方式」の抜け道になりかねないため、一般的には「総額」に含まれるようです。

●ゆわ選手はなぜ賞金を受け取れなかった?

―― 「パズドラ」のケースでは、ゆわ選手はなぜ賞金500万円を受け取れなかったのでしょうか。

岡安:JeSUが発行するライセンスには3つの種類があります。プロライセンスジュニアライセンス、そしてチームラセンスです。このうち「ジュニアライセンス」は13歳以上15歳未満に発行されるもので、ゆわ選手が持っているのもこれです。そしてジュニアライセンスには、原則として賞金を受け取る権利を放棄する、という規約があります。ゆわ選手が賞金をもらえなかったのはこのためです。ももち選手に比べると、理由としては比較的シンプルですね。

―― ジュニアライセンスだと賞金を放棄する、という規約は何か法的根拠があるのでしょうか。

岡安:これは想像ですが、恐らく「子どもゲームでお金を稼ぐ」というイメージが強調されるのを避けたかったのではないかと思います。

―― 児童労働(労働基準法)に抵触するのでは、という意見も見かけましたが、これは関係ないのでしょうか。

岡安:労働基準法では、13~15歳の労働について、時間の規定(夜間は働かせないなど)は設けていますが、「働いてはいけない」ということはありません(※)。

※その他、所轄労働基準監督署長の許可が必要

 例えば、NPB日本野球機構)が主催する「スプラトゥーン2」のeスポーツリーグでは、小学5年生の女の子も2人、選手として登録されています(千葉ロッテマリーンズ所属)。彼女たちはJeSUのライセンスを持っているわけではありませんが、サイトには「大会およびプロモーション活動などへの稼働に対する手当を参加者一律でお支払いします」とあり(「スプラトゥーン2」は任天堂タイトルなので賞金はない)、これは明らかにプロですよね。将棋の藤井聡太七段も中学生プロ棋士ですし、中学生オリンピック金メダリストとなった岩崎恭子さんは、報奨金・賞金として300万円を受け取ったという実例もあります。

―― なるほど、時間など規定を守れば15歳以下でも問題ないんですね。

岡安:ただ「EVO Japan」の「ストリートファイターV」の予選のように、朝9時から夜10時までかかるような大会もありますし、ジュニアプロを普通のプロと同じように扱おうとした場合、運営面でかなり制限がかかることも考えられます。その意味では、支払える道筋はあるものの、現実的な手間を考えて避けたというのはあるかもしれません。

―― こうして聞くと、ジュニアライセンスを取得するメリットより、デメリットの方が大きいようにも思えてしまうのですが……。

岡安:例えば「ぷよぷよ」の場合、「ぷよぷよカップ」は誰でも出られますが、「ぷよぷよチャンピオンシップ」はプロライセンスがなければ出られません。そういった「プロ限定大会」に出られるといったメリットはあると思います。

●今回の「最大の問題」は何だったのか

―― 今回の騒動を総括して、何が問題だったと思いますか。

岡安:今回の問題点は、まずJeSUがTGSの初日(9月12日)にプロライセンスがなくても賞金を出せることが分かったという発表をしたところから始まります。自分の記事で恐縮ですが、こちら(関連記事:eスポーツの高額賞金問題がひとつの帰結を迎える【TGS2019】)に詳細をまとめています。

 要点だけ説明すると、JeSUが消費者庁に問い合わせたところ「興行性があるeスポーツイベントは、それだけで仕事として認められる(景表法に抵触しない)」という回答があった、というものです。これは私も電話で消費者庁に取材し、直接言質をとっています。

 そもそもプロライセンスは、eスポーツ大会の賞金を「景品」ではなく「仕事の報酬」とするために必要なものとされていました。それが「興行性があれば、プロアマ問わず賞金を出しても景表法に違反しない」と後から消費者庁が言ってきたわけです。

 しかし、多くのJeSUに参加しているメーカーは、「プロライセンスがあるから賞金が払える」という解釈をかたくなに守ってきました。そのあたりは大人の事情もあるでしょうし、JeSUに参加する以上、それを重要視するのは仕方ないでしょう。ところが今回、JeSUはライセンスについて「必ずしも賞金を得るために必要なものではない」と明言した。そのため、カプコンがそれに呼応せず、以前の要項を守っていることに矛盾が発生してしまったわけです。これではカプコンが、JeSUとは無関係に、自分たちの都合で賞金授与を拒否したようなものです。

―― 消費者庁見解が出た段階で、カプコン側に「10万円の制限を取り払う」という選択肢はなかったのでしょうか。

岡安:選択肢としてはあったと思います。ただ、JeSUはあくまで指針を示しただけで、参加メーカーに強制する力はありませんから、最終的にはカプコンの判断次第です。

―― 消費者庁の回答が9月3日、今回の大会(決勝)が9月14・15日ですから、土壇場で規約を変えるのは難しかったという可能性は?

岡安:それは考えましたが、JeSUがノーアクションレターの問い合わせ結果を、JeSU参加のメーカーに通達していなかったとは考えにくいでしょう。2月に行われたEVO Japanでは、ブランカバグ技発覚から2日で使用禁止のルールを追加しています。今回の大会も、特に第三者の企業が関わっているわけではありませんし、急きょ規約を変更することはできたはずです。

―― 現状ではプロライセンスについて「不要になった」といった意見を多く見ますが、このあたりはどうでしょう。

岡安:JeSUの岡村(秀樹)会長によると、賞金受け取りの条件以外に、ライセンスは一種のステータスになっているという話でした。先の記事にも書きましたが、例えばプロライセンスがあるかないかで、チームの認知度やイベント、配信の集客数などが変わってくるそうです。そういった意味では、プロを目指すプレイヤーの中にも、ライセンスに魅力を感じている人はいるようです。

―― 消費者庁の見解を見ると、「興行性がある」という大会条件を満たさない場合、引き続きプロライセンスによる判断が有効なケースもあるように感じられます。ここでいう「興行性がある」という条件について、これを満たすのは比較的容易なのでしょうか。

岡安:「興行性」については、あいまいな点は残っていると思います。ただ、大会の様子を不特定多数に配信したり、オフラインで会場に客を入れるといった行為が既に「興行的」だともいえます。

―― 配信やオフライン観戦があれば「興行」として認められるとなると、かなりの大会が「興行」の条件はクリアできそうですね。

岡安:そうですね。ただ、その場合は大会を運営するにあたり、メーカーの許諾が必要になってきます。今のところ、営利目的で大会を開くことはどのメーカーも認めていないと思いますから、有志で賞金付き大会を開催するのは難しいかもしれません。

―― 今後JeSUやメーカーはどうしていくべきだと思いますか。

岡安:最大の問題は、法律うんぬんよりも、観客やファンにどう思われるかだと思っています。法律を優先し規約を守ったカプコンと、ライセンス制度に異を唱え、賞金を受け取れなくなることを承知でライセンス取得を拒否したももち選手。構図だけ見れば、ももち選手が我を通そうとしただけのようにも見えますが、実際には多くの人が、JeSUやカプコンに対して悪い印象を持ってしまっています。

 ゆわ選手についても同様で、ゆわ選手も賞金がもらえないことを承知で出ているはずですが、結果的にゆわ選手が優勝してしまったことで「ガンホーひどい」になっているわけです。これならまだ、規約でジュニアライセンスでは出られない決まりにする方がよかった。

 そもそもライセンス制まで作って高額賞金を出せるようにしたのは、eスポーツの魅力を増やし、日本でeスポーツをもっと普及させることでした。それが逆にイメージを損なってしまっては意味がない。今回の件がeスポーツにとって本当に良かったといえるのか、原点に立ち返って考えるべきだと思います。

「賞金490万円減額」が話題になったももち選手(「CAPCOM Pro Tour 2019 アジアプレミア」公式サイトより)