「5G」というITの用語をひんぱんに聞くようになってきた。いまのスマートフォンの通信に使われている4Gの次の規格で、東京五輪のある来年には日本でも使えるようになる。超高速で大容量で、たくさんの機器を同時に接続でき、通信の遅れもごくわずか。5Gがやってくれば映画や音楽が変わり、VRなどの娯楽も本格的に楽しめるようになり、と盛んに宣伝されている。

 旗振り役の総務省に至っては、「2020年の5G実現に向けた取組」という文書で、地域活性化や地方創生、さらには労働人口の減少や労働生産性の向上にまで役立つと謳っている。少子高齢化と生産性の低さで国際競争力を失いつつある日本にとってはまるで救世主のように見えるが、本当にそうなのだろうか?

救世主「5G」の大きな問題とは?

 実は5Gには、大きな問題がひとつある。ミリ波(28GHz)という高い周波数帯を使っていることだ。ミリ波はたしかに超高速で通信できるけれども、届く距離が短い。おまけに直進性が強くて建物の壁や雨などに遮へいされてしまうと、回り込めない。だからコンクリートの建物などに入ると電波が届きにくくなってしまう。

 これを乗り越えるためには、いまの4Gの基地局よりもずっときめ細かく、無数といっていいほどにたくさんの5G基地局を設置しないといけない。これを全国に展開するのはそう簡単ではないので、NTTドコモなどの携帯キャリアは、現行の4Gの基地局網につなぐかたちで新しい近距離の5G網を重ねる「スモールセル」と呼ばれる小型基地局を導入しようとしている。しかしいずれにしても、新たなアンテナの設置がたくさん必要になってくる。

 そうなるともっと大きな問題が見えてくる。それは、5Gは人口の集中している都市でしか使えないという現実だ。通信の遅延がほとんどない5Gは自動運転車のコントロールに有効だが、田舎道に入ると使えなくなってしまう。ドローンコントロールにも使えるけれど、5Gが使える都市部はドローン規制が多く、規制の少ない田園地帯では5Gが使えないという笑えない話になる。5Gで高精細のテレビ会議が行えるようになるけれど、移住した先の田舎からは残念ながら参加できない。

土の6割が山地の日本で「5G」は使えるのか

 思い出してほしい。日本は国土の6割が山地で、標高500メートル以上の場所が国土の27%も占めている。脊梁山脈と呼ばれる背骨のような山地が、日本列島を貫いているからだ。そしてここには広大な森林がある。森林は日本の国土の66%にも達している。山地と森林は古来から豊かな山の暮らしをつくり、すばらしい景観や風土は観光コンテンツの可能性をはらんでいる。最近は若者を中心に移住熱が高まり、昨年の国土交通白書では三大都市圏に住む20代の4人に1人が地方移住に関心を持っているという驚くべき調査結果もあった。

 もちろん都市での先端的なテクノロジーを追い求めることは大切である。しかし一方で、都市部ではない中山間地域や田園地帯などでどのようなテクノロジーが現実的なのかということも、同時に考えるべきである。人口が減っていき、山あいの限界集落が消滅していく日本で、中山間地域に5G網を張りめぐらせるというのは現実的ではない。

 そもそも現行の4G網や光ファイバー網の維持だって怪しくなっていく。1970年代に構築された橋や道路、送電線などの公共インフラの老朽化が深刻になっているけれども、情報通信のインフラも例外ではないのだ。

IoT」は田舎にとって重要なテクノロジー

 5Gと同じぐらいに最近は「IoT」という用語も流行している。モノのインターネットInternet of Things)の略語で、パソコンスマホだけでなく家電や自動車、さらには道路や建物、上下水道管など現実空間のあらゆるモノをネットつなぎ、情報を収集して制御もしていこうという概念だ。

 IoTは都市だけでなく、田舎にとっても重要なテクノロジーである。農地や農作物のコントロール、鳥獣などの監視、山火事や水害などの防災にも活用できる。今年はクマが北海道でも本州でも出没してあちこちで騒ぎになったが、このような大型動物にGPSや4G通信モジュールなどを装着できれば、位置の監視が常時可能になって、人里に降りてくるのを事前に予測できるようになる。

 そして、このような「田舎のIT」には5Gはオーバースペックすぎる。よりコストも人手もかからず、簡易なテクノロジーが使われていくのがいい。

驚くほど遅いけど本当に便利な「LPWA」

 ひとつ好例を挙げると、LPWAという通信規格がある。「Low Power, Wide Area」の略で、速度は数百kbpsと驚くほどに遅い。話が古すぎて恐縮だが、1980年代パソコン通信ぐらいなものだ。テキストが表示されるスピードより、目が文字を追うほうが速い程度だ。そのかわりLPWAは消費電力は非常に少なく、電波も遠くまで届く。

 私は数年前から、東京都あきる野市の若い猟師たちが取り組んでいる「罠シェアリング」というプロジェクトに参加している。冬の猟期になると罠の見回りに同行したり、巻狩りに参加したり、鹿や小動物を解体したりと、からりと晴れた冬の奥多摩を楽しんでいるのだが、この罠シェアがLPWAを使った罠のIoTを導入している。フォレストシーという東京のベンチャーが開発した「オリワナ」という製品で、罠に小型の子機を装着し、罠が作動して獣がかかると、LPWAで親機と通信。親機はインターネットにつながっているので、利用者に「罠が作動しました!」というメールが届くようになっている。

 私のところにも冬になるとこのメールがひんぱんに届いて、都心のオフィス街にいる時でも奥多摩の厳しい寒さの山中にいるような気分に浸ることができる。ちなみにメールを受け取って罠を確認に行ってくれるのは、地元に住んでいる猟師たち。毎朝毎夕のように罠を見回らなくても、罠の作動を待ち受けできるので本当に便利なのである。

 ちなみにこのLPWA通信は、見通せる場所なら電波の最大到達距離は200キロ。通信ごとの料金はかからず、免許も要らない。免許はハガキ1枚を送るだけの登録制(年間450円の電波使用料は必要)だ。

つい「バズワード」に目を奪われがちだが……

 フォレストシー代表の時田義明さんによると、今秋には登山者や林業、猟師など山仕事の人が携帯できる小型の機器も発売するという。GeoChat(ジオチャット)と名付けられたこれはスマホBluetoothで接続でき、専用アプリを使ってテキストメッセージを送り合ったり、緊急通報などもできる。利用者同士で通信するだけでなく、電力会社の送電鉄塔や山小屋など山間部のあちこちに設置した親機を経由すれば、インターネットにつなぐこともできるようになる。登山中はスマホの電波が届かないことが多いが、LPWAなら実用的にネットにつなぐことが可能になるかもしれない。遭難した時でも、助けてもらえる可能性がひとつ増えるのだ。

 IoTという概念は、人間の身体をネットにつなぐことまでカバーしている。たとえば心拍や体温を測ることのできる手首型のウェアラブル機器も、IoTのひとつである。中山間地域の仕事場は危険な場所が多い。林業やダム建築現場では常に怪我の危険があるし、山菜採りをしていてクマと鉢合わせすることもある。ウェアラブル機器でつねに身体の状況を遠隔から監視できるようになれば、作業の人の安全確保がより確実にできるようになるのではないだろうか。たとえば都市部にいる管理者が、現地での作業要員の身体データを見て、よくないサインがあれば「鉄塔から降りて」「作業やめて」と通知するような仕組みも考えられる。

 日本の山や森をIoTカバーしていき、インターネット経由でさまざまなコントロールを行っていくことには、大いなる可能性がある。ITの分野はとかくバズワード(人目を引きやすいキャッチフレーズや流行語)が注目されがちで、昔からWeb2.0ロングテールやクラウドやゲーミフィケーションやいろいろあった。最近だとブロックチェーンフィンテック、AIなんかが典型的だし、この原稿で書いているIoTや5Gもそうだ。

 しかし現在のITというのは、ひとつのバズワードを追いかけていればすむほど単純ではない。さまざまなテクノロジーや機器、デザインがからみあって大きな空間を包括的に作り上げているというイメージで捉えたほうが良い。IoTも5GもブロックチェーンもAIも音声認識も単体で存在できるテクノロジーではなく、相互補完的にもたれあって、この世界を高度に抽象的な概念で包み込もうとしている。

 そのように理解できれば、5G単体で世界が変わるわけでもないし、IoTと叫んでいればネットに単純につながってくれるわけでもないということがわかる。日本の都市や郊外や、そして森や山や農村や漁村をデジタルでくるんでいくためには、バズワードではなくより大きな概念でITを認識していくことが大事なのだ。

写真提供:フォレストシー

佐々木 俊尚)