近年、テレビの販売台数が低調になっているが、そんななか４Ｋ効果で２０１８年のテレビ出荷台数が前年比４％増になったという。前年を上回るのは４年ぶりだ。中国メディアの今日頭条は８日、中国人は日本のテレビを好んで買っているのに、日本人が購入しているのは中国ブランドだと指摘する記事を掲載した。
記事はまず、中国では今でも日本ブランドのテレビが高い評価を受けていると紹介。日本の液晶ディスプレイは画質が優れているので、高くても日本ブランドを買いたいのだという。しかし、日本で最も売れているテレビの上位２社は「中国ブランド」だと指摘した。
記事によると、日本のテレビ市場の販売台数は、シャープが１位でハイセンスが２位となっている。シャープは台湾の鴻海に買収されており、海信集団（ハイセンス）は東芝のテレビ事業を買収したため、東芝とハイセンスの合計販売数はソニーとパナソニックを抜いて２位になると指摘。そのため記事は、日本人が買っているテレビは「中国ブランドばかり」と主張したようだ。
では、なぜ日本のテレビ市場は「中国ブランドばかり」になったのだろうか。記事によると、「価格の安さ」と、「中国企業の変化の速さ」があるという。今は低価格路線が成功しており、ハイエンド路線は難しいと指摘。また、なんといっても「１年間に４０００万台以上を売り上げる」中国の巨大市場で競争してきた中国企業は、新しいものを素早く取り入れるのが得意だと日本企業との違いを指摘している。
日本では、確実に中国企業がシェアを伸ばしているようだ。しかし、中国の消費者らは冷静なようで、「中国のハイエンドは依然として日系ブランドの天下だ」、「テレビはソニー、シャープ、サムスンに限る。中国製テレビはタダでも要らない！」、「筆者が何と言おうとソニーが一番」など、液晶ディスプレイの技術では日本が突出しているというコメントが多く寄せられた。
テレビの分野では、中国ブランドの台頭は目覚ましいものがある。しかし、日本のメーカーには確かな技術があり、今後の健闘に期待したいところだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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