11月16日警視庁は女優の沢尻エリカ容疑者(33)を合成麻薬MDMAを所持していたとして麻薬取り締まり法違反の容疑で緊急逮捕した。「週刊文春」では、2012年沢尻エリカの大麻使用について詳しく報じている。当時の記事(2012年6月7日号)を再編集のうえ、公開する。
 

※記事中の年齢や日付、肩書き等は掲載時のものです。

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週刊文春の記事は読みました。記事が事実であるとするならば、重大な関心を持っていると言わざるをえない。現在どういう状況なのか、非常に興味はある」

 こう語るのは厚労省の現役・麻薬Gメンだ。

 現在の日本の法律では、大麻の単純使用には罰則規定が無いが、所持・譲渡した場合には5年以下の懲役に処される。また、海外かち大麻を持ち込んだ場合や裁培した場合には7年以下の懲役が科せられる。

「芸能人の薬物犯罪は青少年をはじめ社会に与える影響が大きく、警察としても関心を持っている。沢尻については大麻以外にMDMAをやっているという情報もある。とにかく、エイベックス周辺では薬物に関してもかなり怪しい話が多い」(警視庁関係者)

 世界保健機関WHO)薬物依存専門家委員会の委員を務める星薬科大学の鈴木勉教授は、大麻の乱用に対して警鐘を鳴らす。

「よく、『大麻はタバコより害がない』という声を聞きますが、大麻の“精神的な依存性”はタバコニコチンよりもかなり強い。

 大麻は『ゲートウェイドラッグ』とも呼ばれ、合成麻薬など他の薬物に繋がる可能性が非常に高く、幻覚が見える・眠気に襲われるなどの作用があります。『集団毒性』と呼ばれる効果もあり、パーティなどで使うと、さらに効果が増幅されます。また、急に服用を止めると『リバウンド』と呼ばれる急激な気分の落ち込みや疲労感がくることもあります」

 大麻所持のような10年未満の懲役にあたる刑の場合、公訴時効は5年間。そのため、今回のケースも未だ時効は成立していない。

「まだ時効の期間内ということもあり、注意深く見ていく。いいネタがあれば当然、やらせてもらいますよ」(前出・警視庁関係者)

事務所から圧力「一行でも書いたら今後の付き合いを考え直す」――「沢尻エリカ薬物問題」5大タブー #2 へ続く

(「週刊文春」編集部/週刊文春 2012年6月7日号)

沢尻エリカ容疑者 ©文藝春秋