PISA(経済協力開発機構が3年おきに実施する国際学習到達度調査)における日本の「読解力」の順位が急落したことを、12月4日新聞各紙が1面で伝えた。毎日新聞は総合面で「『PISAショック』再び」と見出しを付けた。「PISAショック」とは、2003年PISAの結果で日本の順位が急落し、2002年に始まったばかりだったいわゆる「ゆとり教育」への疑念が噴出したことを指す。

 なんとも皮肉なのは、今回PISAを受験した子どもたちが実は小1から中3まで「脱ゆとり」教育を受けた1期生だということである。「PISAショック」から生まれたカリキュラムを受けた子どもたちが新たな「PISAショック」の当事者になってしまったわけだ。

 

そもそもPISAの順位に意味はある?

 もちろんPISAとは国の教育力を競う大会ではなく、順位の変動自体には本質的な意味はない。数値に有意な変動があるならば、その背景を探り、新たな打ち手を見つけることにこそ意味がある。またそもそも経済協力開発機構(OECD)は経済の観点から教育を評価しており、その学力観が絶対的ともいえない。

 であるからして、今回PISAでの成績が低迷したからといって「すぐに対策を!」というのは安直である。対策が必要な可能性は高いが、どんな対策が必要なのかを見出すには十分な議論が必要だ。そこを焦れば、大学入試改革のすったもんだの二の舞になりかねない。

 

ではPISAが定義する「読解力」とは?

 冷静な議論の前提として、PISAがいう「読解力」が日本の国語教育における「読解力」とはニュアンスの違うものであることをここでは指摘しておきたい。OECDが発表する例題を見てほしい。

2018年調査問題例(コンピュータ使用型読解力問題)

 日本では「イースター島」の名前で知られる、モアイ像で有名な「ラパヌイ島」について、ブログ、書評、オンライン科学雑誌の記事という3種類の文章を、パソコン画面で読む。選択問題についてはマウスクリックして解答し、自由記述問題においてはキーボードローマ字入力で解答する。

 書評の内容にそって5つの短文を提示し、それぞれ「事実」か「意見」かを選択させる問題や、複数の文章にまたがって類推できることを根拠を挙げて記述させる問題などが並ぶ。親世代が国語のテストで受けた「読解問題」とはだいぶ印象が違うはずだ。PISAでは「読解力(リーディング・リテラシー)」を以下のように定義している。

 <読解力の定義>

 自らの目標を達成し、自らの知識と可能性を発達させ、社会に参加するために、テキストを理解し、利用し、評価し、熟考し、これに取り組むこと。

 <測定する能力>

(1)情報を探し出す
 -テキスト中の情報にアクセスし、取り出す
 -関連するテキストを探索し、選び出す
(2)理解する
 -字句の意味を理解する
 -統合し、推論を創出する
(3)評価し、熟考する
 -質と信ぴょう性を評価する
 -内容と形式について熟考する
 -矛盾を見つけて対処する

 特に下線を引いた「質と信ぴょう性を評価する」「矛盾を見つけて対処する」の2項目は、今回の調査で新たに追加された要素で、まさにこの点において日本の子どもたちの正答率が低かった。

国語はもっと“実用的”になるべき?

 PISAの例題からは、文章を情報として論理的に評価・分析する力を見ていることがわかる。物語文における主人公の心情を聞くような問題と違うことは明らかだ。しかしだからといって、「文学など読まないで、もっと実用的な内容の書籍や新聞を読ませるべきだ」とはならない。理由は2つ。

 1つめの理由。PISAの指標は文化に依存しない最大公約数的な「リーディング・リテラシー」を経済的な有用性の観点から評価するためのものであり、その評価基準に過剰適応すれば、それぞれの国や地域の文化に根ざした「国語教育」の目的が損なわれる可能性が高い。

 2つめの理由。小説などフィクションを読む子どもの「読解力」の平均点は531点で、読まない子どもより45点高かった。同様に新聞を読むグループとそうでないグループの得点差は33点だった。つまり、「新聞を読むか読まないか」よりも「小説を読むか読まないか」という要因のほうが、平均得点の差が大きい。文学鑑賞と論理的な読解力は、単純に切り離せるものではなさそうなのだ。

文学軽視!?  高校で導入される「論理国語」は妥当か

 実はすでに2018年に告示された新学習指導要領の解説書において、文部科学省は以下のように述べている。

<調査の方式がコンピュータを用いたテスト(CBT)に全面移行する中で、子供たちが、紙ではないコンピュータ上の複数の画面から情報を取り出し、考察しながら解答することに慣れておらす、戸惑いがあったものと考えられるが、そうした影響に加えて、情報化の進展に伴い、特に子供にとって言葉を取り巻く環境が変化する中で、読解力に関して改善すべき課題が明らかとなったものと考えられる。>

 前回2015年PISAにおいてすでに「読解力(リーディング・リテラシー)」低下の傾向が見られたことへの見解であり、2022年度から実施される新学習指導要領にはこれも踏まえた施策がすでに盛り込まれている。「国語」の科目構成は下記の図のように変更される。

 高校国語史上最大の方針転換ともいわれる。ある教材出版会社の編集者は「現代文・古文・漢文といった従来の教材のジャンルが解体され、教養的科目と実社会との関わりを意識した科目の2系統に分かれたと考えてよい」と説明する。

 特に、多くの高校の1年生で必修になることが予測される「現代の国語」の教科書には小説や詩歌などフィクションの掲載が許されておらず、ほぼ論理的な文章や実用的な文章のみで構成される。PISAが定義する「読解力」に照らし合わせれば合理的な気もするが、教育現場からは「文学軽視」「学校教科書から文学教材が消える」などの批判の声も上がっている。新聞よりも小説を読むほうがPISA的な読解力を向上させる意味でも効果が高いかもしれないことは、前述の通りである。

 PISAが設ける指標に基づいて日本の子どもたちの弱点を見出し、打ち手を講じることはもちろん大切だ。しかし一方で、仮にPISAの考える「読解力(リーディング・リテラシー)」で世界最高の成績をおさめたからといって、日本人としての国語力が優れていることにはならない。そこを混同してはいけない。

大人の「読解力」こそが試されている

 AIに負けないために読解力が重要であるという指摘もあるし、大学入試改革の議論もある。ちょうどいいこのタイミングで、国語教育に対する議論が活発化すればいい。その際に重要なのは、「国語」という教科の目的や「読解力」という概念を整理しながら議論することだ。その前提がズレていれば、議論がかみ合うはずもない。

 そもそもPISAの「読解力(リーディング・リテラシー)」は本当に日本の教育における「国語」の範疇の中に収められるものなのか、あるいは教科の枠を越えた合科的な概念の上に成り立つものなのか、そこから議論する必要もあるだろう。

 PISAが求めている「読解力(リーディング・リテラシー)」とはまさに、今回の結果レポートを読み込み、正確に理解し、評価し、熟考し、的確に対処できる能力のことである。つまりいま、私たち大人の「読解力(リーディング・リテラシー)」こそが試されているというわけだ。

(おおたとしまさ)

文部科学省・国立教育政策研究所「OECD 生徒の学習到達度調査2018年調査(PISA2018)のポイント」より