新屋演習場から秋田県庁方向(東側)を撮影2019/10 <撮影/秋田放射能測定室「べぐれでねが」 めたぼ氏>
山の麓まで、遮蔽物が存在せず完全に見通せる

2029年10月。想定条件
 今回は、いよいよ秋田市イージス・アショアが戦術核攻撃を受けたときに何が起こるかをこれまでに示した資料を基に状況を示します。確率が関わる数字は乱数を用いて判定しています。本稿では、2029年10月の秋田市の昼間人口を30万人と想定しています。

 繰り返しますが、ここからはとてもエグいことを淡々と語りますがやむを得ないことですのでご了承ください。

 想定日時は、2029年10月某日(平日)午前11時10分です。これまでの北朝鮮による核軍拡の推移から、2029年末の時点で北朝鮮は、すでに対グァムIRBM、対ハワイICBMを実戦配備し、これらの個体推進ロケットへの転換をはじめていると推測されます。また合衆国全域を射程に収めるICBMの実用化にも成功し、すでに10基程度の対米本土移動式ICBM(MaRV搭載)を初期段階の配備に入っていると推定します。

 核弾頭の保有数は、2029年の時点で100発程度、うち50発が実戦配備とします。これは今後10年間に上位予測で推移したとする想定です。北朝鮮の保有する核弾頭数の推測は、常に誇大な評価から過小評価まで幅広くなされてきています。近年では、ストックホルム国際平和研究所(SIPRI)による30発という評価が最も妥当と考えられます*。SIPRIによると北朝鮮の保有核弾頭数は、近年増加しています。この数字は、中規模核保有国を意味し、5年以内に英国を抜くものです。
〈*世界の核兵器1万3800個=北朝鮮は最大30保有-国際平和研, 2019/06/17 時事通信World nuclear forces, SIPRI Year Book 2019, SIPRI, 2019/06

 現時点(2019年)において北朝鮮は、強化原爆*の実用化を終えているというのが妥当な見方です。2029年時点では、戦略核として250kt級の強化原爆を少数持ち、50kt級は、戦術核として大量に保有していると考えられます。2029年時点で、熱核融合弾(水爆)の開発は完成寸前であろうと思われます。
〈*ソ連邦のRDS-6(400kt, 1953/08/12)が有名。ソ連邦は、対外的にメガトン級の新型水爆であると宣伝したが、これは強化原爆(ブースト原爆)の一種であった。RDS-6の実験では、周辺住民を意図的に被曝させるという人体実験が行われた〉

 強化原爆は、水爆に比して発生する放射能はるかに多いため、サブメガトン級(数百キロトン級)の戦略核としては最悪の代物です。一方で技術的障壁が低く、さらに原子炉級Puの核兵器利用を実用可能とするとされ、新興核保有国を含め必須技術となっています。北朝鮮2013年2月12日の第三回目の核実験で強化原爆を用い、成功したと指摘されています。これは、当時の日本による地震波測定とも一致しています。

 筆者は、北朝鮮核保有については長年、過大評価であろうと強い疑念を持っていましたが、2017年の第6回核実験を持って保有は確実と考えを変えています

2029年10月某日その日……
 2029年10月某日時点で、日本政府は、萩と秋田のイージス・アショアサイトに加えて能登半島西方にMDイージス艦を一隻展開していると想定します。想定条件としてMDイージス艦は、P-700派生の超音速対艦ミサイルの脅威によって哨戒域を日本側に1000km近く大きく後退させます。MDイージス艦は、現在の日本政府の説明ではイージス・アショアによって不要となるものです。しかし実際には、イージス・アショアは日本本土防衛には役に立たないために、首都防衛強化と称して最低限一隻を日本海に常時展開させます。

 北朝鮮による先制奇襲核攻撃は、次のような推移をとると思われます。

11:10 全く何の前兆もなく北朝鮮南部山中および中部山中各地より20を超える赤外線輝点反応を合衆国早期警戒衛星が探知、1分以内に脅威判定の上で日本へ通知。

11:12 西日本および東北全域にJ-ALERT発令

11:13 すべての弾道弾は、中四国九州および東北を標的とし首都圏への脅威無しと判定

11:13 洋上イージス艦および秋田イージス・アショアSM-3での迎撃開始。萩イージス・アショアSM-6での迎撃開始

11:14 迎撃対抗措置(チャフおよびデコイ、模擬弾道弾)により秋田側迎撃不首尾(迎撃成功率25〜50%)。標的は秋田市新屋、イージス・アショアサイトと確定

11:15 萩イージス・アショアは通常弾頭SRBM多数着弾により完全に破壊・沈黙。KN-23改良型SRBMによる飽和攻撃のためにSM-6を全弾射耗するも迎撃成功率50%未満

11:16 秋田イージス・アショアSM-3第二波およびSM-6による迎撃開始。これにより弾庫は残弾ゼロとなり事実上戦力を失う。
 基地周辺市民には、三波以上に及ぶ迎撃ミサイルの発射により動揺が広がり、防護姿勢をとる市民が増える。走行中の自動車は、市外へと退避をはじめ大規模な交通混乱が始まる

11:18 秋田側弾道弾迎撃は迎撃対抗措置(チャフ、デコイ、模擬弾道弾、MaRV)により妨害されるも通算迎撃成功率80%。弾道弾頭一発が秋田市上空に到達

11:18 秋田市新屋基地直上800mで核爆発 核出力50kt1発

 上記には、1980年代の典型的な想定を使っています。日朝間の場合、距離がきわめて近いために探知、対処時間がほとんど無いという特徴があります。合衆国においてもかつては合衆国近海に展開するソ連邦SSBN(弾道ミサイル搭載原子力潜水艦)*によって同様な先制奇襲核攻撃があれば対処不能であると考えられていました80年代の合衆国における核軍拡は、他にSS-18サタン大型ICBM(550kt 10MIRV)などの重大な脅威に対抗するためと説明されていました。
〈*合衆国近海への展開は、ソ連邦の潜水艦ミサイルの性能が悪かったためでもある。その後ソ連邦も合衆国もSSBNは安全な自国領近海に展開するようになった〉

 SDI構想が仮に完成していてもこの脅威への対処は不可能であり、先制奇襲核攻撃に対する解は、報復核戦力の高信頼化(大規模な核軍拡)だったのです。その膨大な費用と核軍備の管理の困難さ、偶発核戦争の脅威、ソ連邦の弱体化のために87年のINF全廃条約、91年のSTART-1条約(第一次戦略兵器削減条約)によって核軍拡は終焉しました。

 SDI構想の大幅簡易縮小版である現在の合衆国式MDでは、100%の迎撃成功はあり得ないことは当然で、今回の場合、打ち漏らしが発生すれば失敗と言うことになります。そうであるからこそ、核攻撃の目標を人口密集地に隣接させることはあり得ないのです。

 SDI構想の当時からMDに対する対抗措置は、飽和攻撃、チャフ(欺瞞紙)やデコイ(囮(おとり)弾頭)の散布、模擬弾道弾、MaRV(機動再突入体)、高加速ミサイル、EMP(電磁パルス)攻撃による無能力化、弾体の鏡面化、弾体の回転など、70年代に存在していた技術だけでも多数あり、それらはMDより圧倒的に安価且つ容易なものです。

 日本におけるMD論議を著しく歪めているものとして、北朝鮮などの想定攻撃側が、MDへの積極的対策をとらない(兵器だけでなく科学・技術の進歩は無い)とするものです。実際には、上記の対策だけでもその殆どを北朝鮮は即時実用化可能ですし、幾つかは実用化しています。その典型事例が、今年のKN-23実験成功による萩イージス・アショアの無効化(射的の的、あひるのおすわり)です。

 MDでは、攻撃側圧倒的優位が原則です。技術格差によって迎撃側の優位が達成される場合もありますが、これも攻撃側が対抗手段を導入することは容易です。

陸上自衛隊新屋演習場を中心とした500m間隔の同心円(最外周は10km)
起爆後経過時間:t=0秒
国土地理院 地形図

◆直接照射放射線による影響(最初の百万分の一秒および1秒後以降)
 陸上自衛隊新屋基地直上800mで炸裂した強化原爆はまず中性子線を大量に放射します。強化原爆は、トリチウムやその原料としてのリチウムを用いた核融合反応による中性子の増加により核分裂爆発威力を大幅に高めるため、中性子は広島級より大幅に増えます

中性子線は、体内の原子や分子との相互作用がきわめて大きく、同じ吸収線量であってもγ線やβ線に比して人体への影響はきわめて大きくなる。
これを表すのが「放射線荷重係数」であり、吸収線量(Gy)を等価線量(Sv)に換算する際に用いられる。
日本赤十字社高松病院資料 放射線の基礎知識 より引用

 弾頭は、大量の中性子線とγ線を放出した後、起爆から百万分の一秒後に閃光を発して炸裂します。

 更に爆発後1〜2秒後から火球表面近傍からのγ線、後にX線の放射が始まり、火球表面近傍の大気は紫色に光るとされています。

 爆心から半径500m圏内では、屋内外の全員が100Svを超える被曝で即死します。これだけの大線量ですと、中枢神経障害による死亡となり、仮に即死を免れても数時間から数日で確実に死亡します。現在の人類には、対処できる有効な医療はありません。

 1000mでも屋外で10Sv、木造屋内で3〜5Sv以上となるために即時に強い急性影響が現れ無能力化*されます。5Sv以上の線量では、消化管および肺の障害によって20日以内にほぼ全員が死亡します。この被曝線量(8Sv以上)に有効な医療はいまだに殆ど期待できません。とくに半径800m圏内では、ほぼ確実に死亡となります。
〈*欧州限定核戦争説で頻繁に表れた表現で、中性子爆弾放射線強化爆弾によって兵士=人間を大被曝させ、即死ないし無能力化させる。大被曝による急性放射線障害によって人事不省に陥り、数日から数週間程度で死ぬことを「無能力化」と呼ぶ場合がある。広島・長崎では「入市被爆」(核爆発後、救難のために入市して被曝した)で無能力化した兵士や市民の報告例が多数ある〉

 3〜5Svの被曝線量では、骨髄障害で60日以内に50%の人が死亡しますが、無菌室への収容と骨髄移植によって助かる可能性があり、救護と医療さえ提供されれば生存率は上がります。

 鉄筋コンクリートの建物の中かつ柱の陰や、丁寧に作られた鉄筋コンクリート造りの地下室などにいれば90%近い中性子線の遮蔽効果が期待できますので致死線量を免れる人も現れます。従って、中心から1000m近い距離では、様々な要因によって被曝死を免れる人が増えてきます。

 1500mでは、屋外では1Svを超えるため、急性被曝影響が現れます。1.5Svをこえると放射線宿酔(しゅくすい)と呼ばれる症状が現れ、2〜3日間、吐き気や嘔吐に見舞われます。白血球数の一時的減少などがおこりますので、速やかに脱出の上で医療を受ける必要があります。

 屋外の場合、2000m圏内でも100mSvの直接照射放射線による被曝となります。この線量では直ちに生命に関わる事はありませんが、妊娠初期の胎児への影響などが生じるとされています。

 2000m圏外になると直接放射線の影響は急速に減じ、その影響は確率的影響(晩発障害=発がんなど)になります。しかし、4〜5秒以降に衝撃波と共に放射性粒子がやってくることと放射性降下物(フォールアウト)による被曝が主となってきますので、直ちに避難するなどの防護が必須となります。

 直接照射放射線は中性子線とγ線の寄与が大きく、遮蔽効果は、木造家屋やプレハブ家屋で40〜70%程度、60cmの厚い鉄筋コンクリートで90%程度ですので、800mを超えて鉄筋コンクリートの建物の中におり且つ柱の陰にいる場合は、即時無能力化されることは避けられます。

直接被曝による影響(50kt高度800m)
広島原爆に比して実効線量当量が50%増と想定(数値は屋外)
屋内での遮蔽効果により被曝の影響は調整済
陸上自衛隊新屋演習場を中心とした500m間隔の同心円
起爆後経過時間:t=〜1/1,000,000秒
複数のシミュレーションのうち、採用したものは比較的楽観的なものであった
国土地理院 地形図

被曝線量と人体への影響
この図には、晩発障害の表現がLNT仮説(閾値無し・直線仮設)に反するという問題がある
急性放射線障害の概要 広島大学 原爆放射線医科学研究所 神谷研二, 2007/11/12より引用

◆熱線の影響 〜3秒
 核弾頭は、最初の百万分の一秒で強烈な放射線を照射したのち、閃光を発し、同時に熱線を照射します。熱線と閃光は同時に到達し、閃光を見た人は、一時的または恒久的に視力を失います爆心方向を見ている人は、数秒間の視覚喪失となります。

 熱線は、2秒から3秒間継続します。

 2000m以下の円周内では、Ⅴ度*に分類される致命的な熱傷を負い、可燃物はすべて発火します。この圏内では、屋内に居ても窓際なら重い火傷を負い生存はたいへんに困難となります。
〈*最重度のⅢ度の熱傷を更にⅢ,Ⅳ,Ⅴ度に分類することがある〉

 2500m圏内では、屋内外で多くの可燃物が発火し、屋外で遮蔽物のない人は、Ⅲ度の熱傷**となります。Ⅲ度の熱傷では直ちに医療措置が必須となり、皮膚移植等が必要となります。被爆後では、救急搬送が不可能となっているために必要な医療措置が直ちに受けられる可能性はありません。なお、全身Ⅲ度の熱傷は、体表面の25%を超えると生存可能性はきわめて低くなります
〈*やけど(熱傷)日本創傷外科学会より。大きな熱傷は、たいへんな苦痛を伴い、致命傷となる。Ⅲ度の熱傷は、皮膚移植などの手術を要する。全身の25%以上で死亡。Ⅱ度の熱傷は、水疱になるが、広範囲に負うと体液喪失と感染症によって命に関わる。全身の30%以上で死亡〉

 3000m圏内では、屋外の可燃物が発火し、屋外で遮蔽物のない人は、Ⅱ度の熱傷となります。秋季ですので殆どの人は長袖のため、露出部は少ないのですが、髪の毛のような黒いものは熱線を吸収し発火します。秋服は熱線を吸収しやすい色且つ燃えやすい素材が多く、3000m圏内で屋外や爆心の見える窓際に居る人は露出部に重度の熱傷を負い、衣服と毛髪が発火します。

 このように最初の3秒間で3000m圏内では様々なものが燃えはじめますし、生物は致命的な打撃を受けます。

 3500m圏内では、木材や黒い衣服、毛髪が焦げます。屋外で遮蔽物のない人は、Ⅰ度の熱傷となります。

 4000m圏内では、ものが燃えることは大きく減じますが、屋外で遮蔽物のない人は、Ⅰ度の熱傷となります。

 熱線の影響は、4000mをこえると急速に弱まり可燃物の発火はありませんし屋外に居ても最悪でも露出部にⅠ度の比較的軽い火傷を負う程度でしょう。

 広島への原爆攻撃では、20km圏内でも熱線によって熱さを感じたという証言がありますが、熱傷を負うことはありません。

熱線による影響(50kt高度800m)
広島原爆に比して単位面積あたりの熱量20%増と想定
陸上自衛隊新屋演習場を中心とした500m間隔の同心円
起爆後経過時間:t=3秒以内
国土地理院 地形図

◆最初の3秒間で甚大な被害
 ここまで、新屋演習場直上800mで50ktの核が起爆した後3秒間について論じました。

 最初の百万分の一秒で、中性子線とγ線による直接被曝によって半径1000m圏内の人々は半数以上が亡くなります。そして1500m圏内の人も緊急医療を必要とする大きな打撃を受けます。

 次の3秒間で、半径2000m圏内では、多くの人が致命的熱傷を受けて絶命します。半径3000m圏内でも直ちに救命医療を受けなければ命を落とす深刻な火傷を負います。半径4000m圏内では屋外の人は何らかの熱傷を負うこととなります。

 半径2000m圏内では、あらゆる可燃物が発火し、半径3000m圏内でも無数の火災が発生します。火災の発生は3500m圏内まで見られ、現代の組織的消防が無事であっても対処できる規模を遙かに超えます。

 ここまでの被害だけでも数万人が一挙に亡くなるものですが、次の起爆後1秒以降、衝撃波が爆心から超音速で同心円状に広がり、爆風被害としてよく知られる現象が生じます。

 次回は、この衝撃波による被害を論じ、その次にFirestorm(空襲火災*)について論じます。
〈**日本語には適切な訳語が無い。本来は、「火事嵐」や「核大火」と訳すべきだろう〉

『コロラド博士の「私はこの分野は専門外なのですが」』ミサイル防衛イージス・アショア20

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<取材・文・図版/牧田寛>

【牧田寛】

Twitter ID:@BB45_Colorado
まきた ひろし●著述家・工学博士。徳島大学助手を経て高知工科大学助教、元コロラド大学コロラドスプリングス校客員教授。勤務先大学との関係が著しく悪化し心身を痛めた後解雇。1年半の沈黙の後著述家として再起。本来の専門は、分子反応論、錯体化学、鉱物化学、ワイドギャップ半導体だが、原子力及び核、軍事については、独自に調査・取材を進めてきた。原発問題についてのメルマガ「コロラド博士メルマガ(定期便)」好評配信中

新屋演習場から秋田県庁方向(東側)を撮影2019/10 <撮影/秋田放射能測定室「べぐれでねが」 めたぼ氏> 山の麓まで、遮蔽物が存在せず完全に見通せる