職場における「インフルエンザへの意識」に関する調査結果を、医療法人社団SEC 新宿駅前クリニックが公表。主立ったデータでは、調査対象の43%が、「インフルエンザにかかった社員が出社してきた」経験があると出ています。それはまずい……。

【調査結果のグラフ】

 調査対象は30~40代を中心とした男女200人。うち87人が、「インフルエンザでも出社してくる人はいましたか?」との問いに「いた」と答えました。なお、出社した人の立場で多いのは「上司・先輩」(59人)と「同僚」(45人)。責任ある立場の人ほど無理をする傾向がみられます。

 「インフルエンザかもしれないと感じた際に出社しますか?」の回答では、「出社しない(病院に行く)」が66%で最多。それでも残り34%もの人が、「症状がひどくない場合は」「外せない仕事がある場合は」など条件はありつつ出社する意向で、危機感の強い人と薄い人の二極化がみられます。

 「インフルエンザにかかったら何日会社を欠勤しますか?」の設問では、約3割が発症後5日を経過せずに出社していると判明。完治前にもかかわらず、自己判断で出社している可能性を示唆しています。

 レポートには、「納品前に、『休めないから』とインフルエンザにかかったディレクターが出社し、大勢の人が感染して欠勤者が続出。結果、納品も間に合わなくなってしまった」「インフルエンザで高熱があったのに、人手不足で(資格者最低1人必置義務)出社するように言われ、出社したものの動けずに休憩室で横になっていたことがある」など、無理な出社によるトラブルの実例も掲載。労使ともに、インフルエンザへの意識向上が求められています。

職場における「インフルエンザへの意識」の調査