中国では新型コロナウイルス（ＣＯＶＩＤ－１９）の感染者は７万人を超えた。感染者数では日本が中国に次いで２番目に多い国になっており、加藤厚生労働相も、国内では流行が認められないとしてきたこれまでの状況とは「異なっている」と述べ、事実上、国内で流行していることを認めた。中国メディアの今日頭条は１６日、新型コロナウイルスが日本で広まり始めてからの日本人の反応を紹介する記事を掲載した。
記事の筆者は、春節の休暇を日本で過ごした中国人で、１月２０日から２週間日本に滞在していたという。中国と日本は同じコロナウイルスの「被害者」にもかかわらず、国民の反応がかなり違うと紹介している。
記事によると、筆者が到着した１月２０日頃の日本は、目立った報道もなくマスクをしている人もあまりいなかったが、２７日を境にホテルの従業員がマスクをするようになり、翌日からどこに行っても突然マスクが手に入らなくなったそうだ。これは、武漢に渡航歴のない男性が感染したことで、日本国内でもヒトヒト感染が確認されたためだろう。
しかし、日本人の反応は中国人とかなり違っていたと紹介。日本では、確かにマスクを付ける人が急増したものの「日本社会は冷静だった」と振り返っている。中国では、情報の遅れに加え、正確な情報が入らず、うわさに尾ひれがついて関係のない商品の買い占めが起こるなど、パニックになる傾向があるからだろう。
筆者はこの理由について、日本ではもともと自然災害が多く、春には花粉症、冬にはインフルエンザの流行もあり、不測の事態に慣れていると分析。子どものころから防災教育を受けていて、衛生習慣も身についているので、冷静でいられるのだと感心している。ほかにも、今回の日本の支援により、日本にはこれほど多くの非営利団体や友好都市があったことを知ったと紹介。自衛だけでなく、素早い支援のできる体制が整っていることにも驚いている様子だ。
日本人が不測の事態に面しても冷静なのは確かだが、日本国内でも感染者が急増しているのは大きな不安要素である。中国のように深刻な状況にならないよう、これ以上の感染拡大を何としても食い止めたいところだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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