日本国内における新型コロナウイルスの感染拡大により、226日、安倍首相が「今後2週間のイベントの中止や延期」との要請を出しました。また、北海道では、鈴木直道知事が道内全ての公立小中学校1週間の休校を指示しました。さらに、27日には、大阪市が市内全ての公立幼稚園、小中学校2週間の休校としました。

今まで散発的だった「自粛」の行動も、ここが「パンデミックへの分岐点」ということで、一気に動き出した感があります。

ビジネスシーンでも、日本航空資生堂日清食品など大企業を中心に在宅で勤務する「テレワーク」が進み、さらに日本国内全体で「不要不急の外出」を控える向きが一層強まっております。

そんな自粛ムードのなかで、さまざまなデメリットも出てきていますが、人知れず困っている人たちがいます。それは「不倫」している大人たちです。

 

参考記事:「パンデミックは必ず起こる!」とアメリカのCDCが予測! 「被害額110兆円!」「死者2億人!?」で“世界大恐慌”待ったなしか! | TABLO

 

「不倫のアリバイが使いづらくなった」

「不倫相手と外で会うのが難しくなった」

「万が一感染して行動ルートがバレたら最後」

不倫率が最も高い場所が「職場」ですが、「在宅勤務」にでもなれば会うこともできません。

外で会おうとしても、今まで会社の会合やら飲み会やら同窓会やらをアリバイにしていたわけですから、安倍首相に「会合やイベントの中止」を要請されては、そんなアリバイが使えなくなります。ましてや、万が一感染してしまった暁には、行動ルートが洗われて、正真正銘の「濃厚接触」がバレてしまいます。

その反面、冷え切っていた夫婦関係が、この騒動をきっかけに復活しているとの声も聞かれてきました。

「お互いが家にいて夫との会話が増えた」

「やることがないので妻に求愛しました」

「危機的状況でなぜか夫婦で盛り上がった」

災害時において、夫婦や同棲カップルの愛が燃え上がることはよく言われています。

 

関連記事:「不倫できない…」「休校で嬉しい!」「空き巣に入れず」 コロナウイルス騒動の陰で一喜一憂する“不謹慎”な人たち | TABLO

 

アメリカでは、1965年のニューヨーク大停電、2001年のアメリカ同時多発テロ2005年のニューオリンズハリケーン襲来など、災害で社会機能が停止した時に出生率が上がり、その後にベビーブームとなっているというデータが出されています。

日本では、確たるデータはまだ発表されていませんが、終戦直後の19467年から第1ベビーブームが始まっていることは考えれば、あながち冗談とはいえません。

 

ピンチチャンス

日本人は昔から窮地に強いはずです。

この新型コロナウイルスの終息をただ待つだけではなく、これを機会にいま一度、夫婦や恋人同士、パートナーと正面から向き合って、愛を育むのもいいでしょう。

先の無い不倫をしている人たちは関係を断ち切るチャンスです。

この困難を乗り越えた暁には、少子化の流れを止める光が見えるかもしれません。(文◎編集部)

 

あわせて読む:「東京オリンピック中止!」したら一番困るのは『電通』と『テレビ局』 「5月下旬までに収束を!」と世論を誘導しても“日本が感染源”じゃ無理!? | TABLO

写真はイメージです