朝比奈 一郎:青山社中筆頭代表・CEO)

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 いま世界中が新型コロナウイルスにより、保健衛生、医療、そして経済の面でピンチに陥っています。もちろん日本も例外ではありません。われわれが直面しているのは大変な試練ですが、これから必要になるのは、そのピンチチャンスに変えていくという発想です。

 このピンチチャンスに変える発想——。そんなものがどこにあるのか。

 危機管理リスク分散)の面からも、景気浮揚の面からも、そして地方創生のためにも、私は「首都機能移転」がその絶好の材料ではないかと考えています。

 そして、任期満了を来年に控える安倍政権にとっても、これは大きなチャンスになると思います。これまでは安倍政権のレガシーとなりうる最重要課題は「憲法改正」とされてきました。私は改憲論者ですが、しかし、現状を見るに、憲法改正に向けて機が熟しているようには見えません。実現可能性はかなり低いといえます。それならむしろ、首都機能移転を安倍政権のレガシーとすべきだと思うのです。

 では、なぜ首都機能移転なのか。その理由を、順を追って説明してみたいと思います。

「首都封鎖」で国の中枢機能を麻痺させないために

 新型コロナウイルスの世界的感染拡大に対し、日本政府は中国や韓国からの入国を制限したり、全国の学校に一斉休校を要請したりという、過去に例がないような措置を打ち出しました。

 これに対し「遅きに失した」「もっと早く水際対策をやっていたらここまで感染は広がらなかった」などという批判が噴出しました。

 しかし時の政権としては、感染リスクをできるだけ小さくしなければならないのと同時に、健全な経済活動が継続されるように配慮もしないといけません。政権としてはギリギリのバランスを取ったのだと思います。

 さはさりながら、感染者は現在もじわじわと増えています。特に都市部での感染が広がっていて、もし今後、東京で大流行するようなことになったら、中央省庁や大企業の本社機能が集中している場所だけに、日本全体が機能不全に陥ってしまうのではないか、という懸念が残ります。世界の主要都市で次々に実施されているロックダウン都市封鎖)が東京でも必要になる可能性はゼロではありません。

 中国で新型コロナウイルス震源地となった武漢はやはり大都市ではありますが、首都ではありません。そのため「ウイルスを武漢に封じ込めれば」、という対策を取ることが可能でした。しかし国や企業の本社が集中する首都などでパンデミックが起きて、万が一「首都封鎖」などとなれば、そのダメージは計り知れなくなります。現に欧米諸国では大変な事態になっています。それは絶対に避けなければなりません。

永田町でも高まる「首都機能移転」の機運

 そういう心配が高じる中、最近、永田町で起きたある動きが複数の新聞で報じられました。自民党の中堅・若手の議員約20名が、首都機能移転の勉強会を始めたというのです。

 報道によれば一極集中の是正に向けて1999年に政府の審議会が、国会等移転の候補地として挙げた、「栃木・福島地域」、「岐阜・愛知地域」、「三重・畿央地域」の3地域について、もう一度、時代の変化を踏まえて検討する考えのようです。また当時、およそ12兆円と見積もられていた移転費用も再計算し、今の時点で首都機能移転をしたときにはどれくらいの費用が掛かるのかを検証するようです。私はこの報道を非常に興味深く読みました。

 新聞記事には書いていませんが、おそらくこの動きの背景には今回の新型コロナの一件があります。「もしも東京でパンデミックが起きたら」という危機感です。もっと言えば東日本大震災の教訓もあるでしょう。ちょうど3月11日が過ぎ、節目の震災後10年目に入りました。経済的にも政治的にも、東京に集中しすぎているのは不測の事態に直面した場合、非常に脆い。「万が一の時にも国家的な危機だけは回避しなくてはならない」というリスク回避の観点から、こういう勉強会の動きが出てきたのでしょう。

 私も、首都機能の移転は、リスク分散の観点からも、是非とも進めるべきだと思います。そして、さらに首都機能移転には、このリスク回避の観点に加え、さらに2つほど重要な観点があると思います。

 1つは景気浮揚、そしてもう1つは、地方創生という観点です。この2つが満たされるかどうかも大事なポイントになるはずです。

 まず景気浮揚の観点ですが、かつての首都機能移転の議論の時には、単純に公共事業としての景気浮揚効果が謳われてきました。さまざまな施設を東京から移さなければならないので、道路を整備したり建物を立てたりというインフラ整備的な意味での景気浮揚効果が主に注目されてきたわけです。

 しかし、人手不足があちらこちらで起きている現在では、巨大ゼネコンを頂点とし二次下請け、三次下請けと仕事とお金が流れていく旧来型の経済波及効果は機能しづらくなっています。景気浮揚効果を最大化しようと思うのならば、こうした公共投資にも「ワイズスペンディング」(賢い支出)の発想が必要になります。

 その文脈で考えれば、首都機能の移転先となる都市の整備には、テクノロジーを重視したインフラ整備が不可欠です。新しい都市をつくっていくときに、AIやビッグデータを活用し、自動運転などのテクノロジーも思い切って投入する。そういう取り組みが大事になります。

全く新しい都市計画の発想「スーパーシティ」

 現在政府が進めている「スーパーシティ構想」というものがあります。まさにこれがAIやビッグデータを活用し、これまでとは一線を画した暮らし方やビジネスを実現させるような都市を設計するというものです。この2月には、スーパーシティ法案が閣議決定され、おそらく今国会で可決されるはずです。いま各自治体が応募し始めている状況です。

 このスーパーシティ構想の下敷きには、アリババの本拠地がある中国・杭州やカナダトロントの存在があります。こうした都市では、わかりやすい事例では、例えば信号機も決まった時間間隔で変わるのではなく、車の往来を確認して、それに応じて、もっとも交通がスムーズに流れるよう自動的に変わるようになります。このように、都市全体をデジタルアップデートしてしまおうという潮流が世界で起こっているのです。そういうことを日本の政府も意識しているのです。

 まったく新しい都市設計の発想ですから、景気浮揚効果、経済活性化という意味は非常に大きくなるはずです。

 スーパーシティの整備の仕方は、大きく分けるとグリーンフィールド型とブラウンフィールド型があります。インフラ整備に関してしばしば使われる言葉ですが、グリーンフィールドとは草が茂っているだけの何もないような土地に、イチからインフラ整備していくという方法。これに対して、ブラウンフィールドは、すでにある設備・都市をリノベーションするという方法です。

 AIやビッグデータの利便性をフルに活気することができる都市をつくるという意味では、グリーンフィールド型でやったほうがよいと思います。しかし、現在のところ、自治体の応募状況を見ると、ほとんどブラウンフィールドで、既存の都市のリノベーションの域を出ていません。

消費者庁の徳島移転はなぜ失速したのか

 次に、もう1つの地方創生の観点についてです。数年前にも首都機能移転と地方創生が一緒に語られたことがありました。

 例えば、消費者庁を徳島に移すというプランがありました。実際に、消費者庁の一部の業務を試験的に徳島に移しました。一時は長官も移るなどして将来的には全面移転を見据えたものでしたが、現在の状況はと言えば、全面移転は見直され、徳島オフィスに残るのは研究拠点だけということになってしまいました。

 さらに、文化庁を京都に移す、というプランもあります。こちらは現在着々と準備中で、今後全面移転がなされる予定です。新庁舎の準備に時間がかかっているため、当初のスケジュール通りには行っていませんが、どうやら全面移転が達成されそうです。

 では、消費者庁―徳島が上手くいかなくて、文化庁―京都が上手くいきそうだという違いはどこから生まれたのか。

 おそらくその要因の一つは、徳島と消費者庁との間にあまり文脈がなかったからではないでしょうか。なぜ消費者庁が徳島なのか、という必然性が希薄だったのです。一方、文化庁と京都というのは、「やっぱり日本の文化と言えば京都」と言えるような文脈がありました。文化庁と京都という土地に親和性があった。その違いではないでしょうか。そう考えると、首都機能移転にも、しっかりした文脈、親和性というものが求められることが分かります

 ただ地方創生という面を厳密に見れば、また違う姿も見えてきます。文化庁が移転する京都市は、首都・東京からみれば「地方」かもしれませんが、十分な大都会です。「地方創生」という意味合いは、あまり生じません。逆に言えば、そうであるがゆえに職員の抵抗も小さく、消費者庁の徳島移転のように頓挫しなかったとも言えます。文化庁の京都移転による効果は地方創生の観点からは中途半端です。

「地方創生」は2014年から安倍内閣がスタートさせ頑張ってはいますが、目覚ましい進展は正直見えていません。しかし首都機能の一部を、地方に移せば、これも大きく前進させることができます。これらの面から考えても、「首都機能移転」は現在の日本が抱える課題の多くを、大きく解決に向かわせる強力な起爆剤になり得るものだと思うのです。

首都機能移転を実現困難にするもの

 ところが現実には、首都機能移転というのは「言うは易し」で、実際に実行するのは途方もない困難が伴います。

 首都機能の移転がどれくらい難しいのかは歴史を紐解くと良く分かります1990年に、国会等の移転に関する決議が参議院衆議院の両院でなされ、92年には「国会等の移転に関する法律」が成立しています。

 この法律は第一条でこう謳っています。

<国は、国会並びにその活動に関連する行政に関する機能及び司法に関する機能のうち中枢的なものの東京圏以外の地域への移転の具体化に向けて積極的な検討を行う責務を有する>

 こうした法律の場合、「国は、検討するよう努めなければならない」などの「努力規定」にとどめておくことが多いのですが、このように「国は積極的な検討を行う責務を有する」というのは、国に対して相当厳しく注文を付けていると言えます。

 法律成立の3年後となる95年には、年明け早々に阪神淡路大震災があり、3月には地下鉄サリン事件が発生しました。上記の「東日本大震災新型コロナウイルス感染拡大」とパラレルに理解できますが、リスク回避・分散のため、ここで首都機能移転の機運はさらに高まりました。

 そして99年に総理の諮問機関として「国会等移転審議会」が発足し、そこで先述の3地域が選ばれました。

 このように、法律ができて、総理の諮問機関が候補地を選定した。にもかかわらず、現在に至るまで、「国会等の移転」は実現していません。いったい、何が障害になっているのでしょうか?

 1つには、そこで働いている職員の意識です。そもそも役所で働いている職員にしてみると、「移転なんて勘弁してくれ」というのが現実です。実は私は官僚時代、特許庁に出向していた時期がありました。世紀の変わり目の2000年のことです。ちょうど当時、「特許庁を沖縄に」という議論が少しだけ浮上していました。ところが周囲の職員の反応を眺めていると、ほとんどが「特許庁に入ったら、転勤もなく、ずっと東京勤務だ。そう思ってこれまで働いてきたのに、なぜ急に沖縄なんだ」というネガティブなものばかりでした。

 もちろん沖縄が好きな人は心の中で賛成していたかもしれませんが、多くは「冗談じゃない。人生設計が全部狂っちゃうじゃないか」と強い拒否感を露わにしていたのです。

 そういうのを間近に見てきただけに、「首都機能を移転して景気浮揚だ」と言うのは簡単でも、さまざまな工夫をしながら進めていかないと、理想論を唱えただけで終わってしまうということも感じています。

 もう1つは、消費者庁の徳島移転のように、移転の文脈、省庁と移転先との親和性の問題もあります。

 そこで私なりにそれらを勘案し、どの省庁をどこに移すのが最適なのかを考えてみました。そこで得た結論は、環境省を前述の国会等移転で全国3か所の候補地の一つとして挙げられた、地盤がよく災害リスクの低い「栃木・福島地域」の那須に移すのが現実的、かつベストなのではないかという考えです。

「環境省の那須移転」がベストな理由

 なぜか。まずは環境省という役所の規模です。

 国会や巨大な官庁となると抵抗する人がたくさん出てきます。しかし環境省は1府12省庁の中でもっとも職員の数が少ない役所の一つです。東日本大震災後に外局となった原子力規制委員会(庁)を除けば特に少なく、その分、抵抗する人も少なくなります。

 また、ESG投資(環境・社会・ガバナンス投資)やSDGs(持続可能な開発目標)という流れが強くなる中で、環境行政への注目度は高まっています。それを司る役所を、那須という自然環境豊かな土地に移すということは、世界的に見ても象徴的な決断です。安倍政権のレガシーとしても十分に大きな意味を持つはずです。しかもたまたまですが、現在の環境大臣は、発信力の高い小泉進次郎さんです。「環境省の那須移転」は国民に向けても、そして世界に向けても、心理面で非常に大きいインパクトを与えることになるでしょう。

 では、なぜ那須が移転先としてベストなのか。

 私は環境省と那須地域とは、非常に親和性が高いと思っています。自然環境豊かな那須に環境行政を司る省庁を持っていくというのはシンボリックな意味も大きい。

 那須エリアは非常に風光明媚な場所で、明治期の元勲たちもこぞって屋敷を構えました。今でも青木周蔵や松方正義、大山巌らの別邸が那須塩原市に残っています。一番有名なのは天皇陛下の御用邸でしょう。那須塩原市には大正天皇の御用邸がありましたし、隣の那須町には、現在の御用邸があります。それほど那須の自然環境は素晴らしいのです。そういう意味では、環境省の那須移転は、環境行政で世界をリードしようという姿勢を世界に示せる絶好の機会となります。

 また、那須はそこで働く人々にとって、先進的で環境調和型のライフスタイルを提供することも可能です。

 住環境を見ても非常に良好です。那須は本州の中で生乳の出荷量がトップです。牛乳はもちろん、それを利用したチーズ作りも盛んですし、ワインも注目されています。また、もともとリゾート地として栄えている土地柄もあり、グレードの高い飲食店も豊富です。

 また温泉も有名で、「那須七湯」、「那須八湯」と言われるほど、源泉の数も豊富です。このように、住環境という点から見ても、那須は豊かな資産に富んでいる土地なのです。

 最近、「ワーケーション」という言葉が注目されています。これはワークとバケーションを組み合わせ出てきた言葉です。テレワークが社会に浸透しつつある現在、大都市ではなく、地方に住みながら、そこで働くことと、休むこと・遊ぶことがいいバランスで維持できるライフスタイルのことです。那須という東京から新幹線で70分の場所は、住んでも、通っても、ワーケーションが実現しやすい場所でもあります。

 環境省が那須に移転すれば、それに伴い企業の移転も促されます。そうするとここで仕事もし、休みになればすぐバケーションも楽しめる、というスマートで格好いいライフスタイルが生まれてくるのではないかと思うのです。

 もちろん移転先の都市整備は、環境省を皮切りに、できるだけグリーンフィールド型で進めます。つまり環境省の職員は、霞が関の古めかしいビルや合同庁舎から、最先端のテクノロジーを活用した、環境調和型のインテリジェンスビルで仕事をすることになる。都市全体がデジタル化されていますから、例えば煩雑な議事録作成や書類の処理などはAIやRPA(ロボティク・プロセスオートメーション)が自動的にやってくれるようなことにもなるでしょう。もちろん仕事は可能な限りのペーパーレス。最先端のテクノロジーを駆使し、行政改革も一気に進めてしまうのです。日本の中で、環境省の職場環境が最高にいい、と言われるくらいの環境を作ってしまうのです。

 そしてこの首都機能の移転を起爆剤にして、那須周辺の地方創生も一気に進めます。環境テクノロジー関連の企業進出もあるでしょうし、飲食業やサービス業の進出も促します。

 また那須はエネルギーの宝庫でもあります。太陽光発電も盛んですし、酪農の牛の排泄物を使ったバイオマス発電にも取り組んでいます。川の水流を使った小水力発電も有名です。そうしたものの利用をさらに進めると、エネルギー先進都市になる可能性も見えてきます。

 環境省の移転を契機に、最先端のスマートシティをつくり、ワーケーションという新しいライフスタイルを提案し、エコロジカルなエネルギー利用の見本を示すこともできるようになります。もちろん、そこで暮らし、働く人々の満足度も非常に高い。誰もが憧れるような街をつくることが可能なのです。

 ともすると、これまでの首都機能移転というのは、「トカゲしっぽ切り」みたいに、特殊法人や国立行政法人をさいたま新都心川崎市などに移す程度のものが多く見受けられました。しかも、皆が忘れたころに、しれっとまた元に戻したりしてきた。いわはアリバイ作りのための首都機能移転でした。

 しかし、環境省を移すというのは、これらの移転とは意味合いは大きく変わってきます。本気の首都機能移転になりますから、日本人の働き方は地方創生に対する考え方を、大きく刺激する契機になるはずです。

 ちなみに、首都移転、つまり遷都の取り組みは世界のあちらこちらでも進行しています。例えばエジプトは、現在の首都カイロの近郊に新首都を建設中です。ミャンマーでは2006年に、ヤンゴンから300キロ離れたネピドーに首都を移しました。

 またインドネシアでは、首都と現在のジャワ島ジャカルタからボルネオ島の東カリマンタン州に移転するという大胆な計画を進めています。地方創生とスマートシティ計画を同時に進めようという目論見です。ここに絡んでいるのがソフトバンク孫正義さんです。インドネシアのジョコ・ウィドド大統領に、新首都に最大400億ドルの投資をすることを申し出ています。

 さらにジョコ大統領は、二期目を迎えた際の組閣で、教育相に国内の若きベンチャー起業家ナディム・マカリム氏を起用しました。ナディム氏は、ライドシェアから始まって総合物流企業に発展したインドネシアのベンチャー企業の雄ゴジェックの創業者です。先進国入りを目標にしているインドネシアは、首都移転を起爆剤に、一気にそれを達成しようとしています。首都移転には、それくらい大きなインパクトになるのです。

実は日本人が得意な「首都移転」

 実は世界の遷都には、日本人が関わっていることも少なくありません。

 例えば1991年にラゴスからアブジャに首都を移転させたナイジェリアですが、その市街地中心部分のマスタープランを作成したのは建築家の丹下健三氏でした。

 また1997年にアルマトイからアスタナ(現ヌルスルタン)に遷都したカザフスタンでは、新首都の都市計画を黒川紀章氏が作成しています。

 そう考えると、日本人というのは実は都市マスタープランを考えるのは得意中の得意なのです。それを首都機能移転の際に自国で実践して、日本の都市計画の優秀さを示すというのも、世界に対する大きなアピールになります。

 東日本大震災や今回の新型コロナの感染拡大を経験し、われわれは東京一極集中の危険性を改めて痛感したはずです。リスク分散、景気対策、そして地方創生という一粒で三度美味しい起死回生の策を単なる絵空事で終わらせないことが重要ではないでしょうか。今こそ、首都機能移転を実行するときに来ていると思います。

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