新型コロナウイルスの感染者が増加している日本では、まだ医療崩壊には至っていないものの、それも徐々に現実味を帯びてきているという見方もある。中国メディアの今日頭条は２８日、「東京は医療崩壊の瀬戸際にあるのに、なぜ中国に倣って火神山医院を建設しないのか」と題する記事を掲載した。
記事はまず、日本で医療崩壊が発生する可能性を指摘。日本でもすでに感染拡大に備えてかなりの数の病床が準備されているものの、感染者が爆発的に増えると不足する恐れがあるという。では、なぜ急増する患者を受け入れるために中国に倣わないのだろうか。
中国・武漢では１０日間の突貫工事で１０００床の「火神山医院」を建設したが、記事は日本が「火神山医院」のような病院を突貫工事で作らない理由について「土地が狭いからではないか」と分析。突貫工事で建設した中国の病院は東京ドーム半分ほどの広さがあったとされる。しかし、森林カバー率が７０％もある日本は土地が少なく、東京ではその傾向がより顕著だ。
そもそも、日本では土地の多くが私有地のため、中国のように強制的に土地を接収することはできない。そのうえ、日本ではもともと「医療従事者の不足」が深刻であり、病院を建設しても医者がいない状態になってしまうからだと論じた。
中国では、武漢市を新型コロナウイルスに打ち勝った成功例と位置付け、世界のお手本としたいようだが、中国のやり方が正しかったと言えるのかは疑問だ。武漢市の真実の姿を伝えようとした市民ジャーナリストが消息を絶つなど不明な点も多い。いずれにしても一番望まれるのは医療崩壊を防ぐことであり、そのためには外出自粛要請に応えるなど、個人としてできる限りのことをしていくべきなのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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