中国メディア・東方網は１日、昨年の日本のスマートフォン市場について、上位でサムスンだけが対前年比プラスで終わったとするとともに、新参入の中国メーカーが大きく成長するにはまだまだ時間が必要だと報じた。
記事は、世界の著名統計機関であるＣａｎａｌｙが発表した最新の分析で、日本の昨年のスマートフォン出荷台数が一昨年に比べて１０．９％減少し、今年はさらに減少する見込みであることが明らかになったと紹介。今年は新型コロナウイルスの影響により５Ｇ基地局の建設が遅れ、５Ｇ端末の普及に影響が出る可能性が高いとしたうえで、今年の出荷台数が前年比１３％減の２５１０万台、最悪の場合は２８％減の２０７０万台にまで落ち込むとの予測を出したことを伝えた。
また、昨年の出荷台数シェアトップ５では、Ａｐｐｌｅが５３．３％と過半数を維持し、２位がシャープ、３位がサムスン、４位がソニー、５位が京セラとなったとし、中でも京セラは一昨年からシェアを大きく落としたと説明。上位の中ではサムスンだけが一昨年よりもシェアを拡大したとする一方で、それでもシェアは８％と決して多くはないと紹介した。
記事はさらに、海外市場開拓に力を入れ、日本にも進出した中国ブランドはトップ５に食い込めなかったとする一方で、ＯＰＰＯは昨年２６万９０００台を出荷し、今後もミドルレンジを主力として勢力の拡大を狙っているほか、昨年満を持して日本進出を果たした小米（シャオミ）は５Ｇ端末でシェア拡大を目指しているとした。そして「今後、両ブランドにとってサムスンが主なライバルになることだろう。ただし、アップルの地位を脅かすまでになるには、さらに長い時間が必要かもしれない」との見方を示している。
ＯＰＰＯは昨年下半期に発売した、「おサイフケータイ」や防水に対応しながら３万円台という廉価な「Ｒｅｎｏ Ａ」がヒットして日本での知名度を高めつつある。日本人のニーズを取り入れたうえ、ミドルクラスのスペックを持ちながら手ごろな値段に抑えた機種が今後も安定的にリリースできれば、上位を脅かす存在になる日も近いことだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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