アジア対象7ヶ国（インド、タイ、ベトナム、インドネシア、マレーシア、韓国、中国）における2018年度の農薬市場は、前年度比1.2％増の約1兆2,800億円となった。同市場は、作物の生産効率向上を目的とした農薬ニーズの高まりや、人口増加に伴う食料需要増により、今後も成長が期待される。当資料では、アジア7ヶ国の農薬市場動向を分析するとともに、主要企業の製品展開、主要拠点、農薬売上規模、事業推進体制、今後の方向性等をレポートしている。

概要
◆世界的な人口増加が続く中、作物の生産効率向上を目的として、世界的にも農薬のニーズはますます高まってきている。近年では、蝗害（バッタが数億匹以上大量発生し、農地を襲来。農作物を食い荒らし、深刻な食糧不足を引き起こすこと）などが問題となっており、農薬および農薬メーカーの使命は今後、一層大きくなっていくものとみられる。

◆アジア対象7ヶ国（インド、タイ、ベトナム、インドネシア、マレーシア、韓国、中国）における2018年度の農薬市場規模は、前年度比1.2％増の約1兆2,800億円で推移した。特に成長著しいインドや市場規模の大きい中国が市場を牽引している。今後もアジアの農薬市場は、人口増加による食料需要増を背景に成長していくことが予想される。

◆そうした中、大手農薬メーカーはアジア事業を積極的に展開している。例えば、日本農薬は、2017年にベトナムのホーチミンに現地法人「Nichino Vietnam Co., Ltd.」を設立し、アジア基盤の強化を図った。また、住友化学は、2018年にインドの子会社2社（住友化学インド社、Excel Crop Care）の合併を行った。同社は、インドを高成長する農薬市場と捉え、同社が持つ豊富な製品群や販売網を駆使し、インド国内の農薬リーディングカンパニーを目指していく方針である。

◆当資料では、アジア7ヶ国（インド、タイ、ベトナム、インドネシア、マレーシア、韓国、中国）を対象に、各国の農薬市場動向を調査・分析。また、主要企業の製品展開、主要拠点、農薬売上規模、事業推進体制、今後の方向性などについてレポートしている。今後のアジア農薬事業における事業戦略データの一助となれば幸いである。

【調査対象地域】
インド、タイ、ベトナム、インドネシア、マレーシア、韓国、中国

【調査対象商品】
殺虫剤、殺菌剤、除草剤





TPC市場調査レポート
「2020年　アジアの農薬市場動向分析調査」
―急成長のインド、農薬大国の中国を含むアジア7ヶ国の市場性を探る―
詳細はこちら＞＞　http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr410200508
資料体裁：A4判233頁
発刊日：2020年4月22日
頒価：97,000円（税抜）

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