女性プロレスラー・木村花さんの死をきっかけに関心が高まっている、SNS上の「誹謗(ひぼう)中傷」。迅速な加害者特定のための法整備などが検討されていますが、いまや、SNS上でのトラブルは大人だけでなく、コミュニケーション手段の一つとしてSNSを利用する子どもたちの間にも広がっています。

 実際、新型コロナウイルスの影響による休校期間中、子どもが「SNS上でいじめを受けた」「グループLINE内で、クラスメートから悪口を言われた」ケースもあり、「子どもが相談してくれない」「どう対応すればいいのか分からない」などの悩みを抱える親は少なくないようです。

 子どもの間で起こっている「SNSいじめ」の実態について、家族や教育、子どもインターネット問題に詳しい、ジャーナリストの石川結貴さんが解説します。

実態見えづらく、泣き寝入りも

 子どもにとってのSNSは、友達関係を保つための重要な「場所」で、SNSでの交流や情報が仲間意識を強めたり、互いに共感し合うことでより深い友情が育まれたりします。一方で、「みんな一緒」という同調圧力や未熟なコミュニケーションによる行き違いも起きやすく、仲間と違うことを言ったり、その場のノリに合わせなかったりしただけで、いじめや仲間外れなどの問題につながることもあります。

 子ども間のSNSいじめには、いくつかの特徴があります。まず、同級生や部活動の仲間など「実生活の関係性」から起きやすいこと。加害者の特定は容易なので、大人同士のSNSトラブルにありがちな「不特定多数からの誹謗中傷」「発信者の特定が困難」などの問題とは性質が違います

 お互いが顔見知りの場合は、実際の体形や性格などがいじめの攻撃材料になりがちです。被害者からすると、もともとコンプレックスだった点を嘲笑されると、深刻なダメージを受けてしまいます。

 次に、加害者との関係を完全に断ち切るのが難しいこと。相手が同級生の場合は、授業中やホームルームの時間は同じ空間にいることが避けられません。こうした事情から、被害者の子どもは親や先生に相談することをためらいます。

 実際、私の取材では、「大人に話して、もっといじめがひどくなったら困る」「別のSNSグループにもうわさが広がりそう」といった不安の声が多いものです。子ども自身が被害を訴えられないため、周囲の大人にはいじめの実態が見えず、事態がより悪化する場合もあります。

 さらに、親が子どもSNSいじめを把握してからも問題が起きがちです。加害者の子どもだけでなく、相手の保護者や学校側との話し合いが必要になりますが、非協力的だったり、開き直られたりするケースもあります。被害者の子どもいじめに悩み、SNSアカウントアプリを削除すると、いざ話し合いとなっても「証拠」がなく、残念ながら泣き寝入りするケースもあるのです。

コロナに絡めたいじめも…

 新型コロナウイルスによる休校が長期化したこともあり、子ども同士のコミュニケーション手段としてSNSが多用されました。そのためか、私のところにも、SNSいじめの被害相談が今までになく寄せられています。特に目立ったのが「コロナに関連付けたいじめ」です。

 例えば、持病のある女子生徒はクラスグループLINEで「コロナになりそうな子」と名指しされ、「近づいたら危ない」「隔離」などと中傷されていました。また、友達が少なめの男子生徒は、「最初から“密”になる人がいない」とやゆされ、「ずっと、ぼっち(ひとりぼっち)でいろ」とひどい言葉を浴びせられています。

 ささいな話題が中傷に発展したケースもあります。

 ある中学生グループトークでは、「○○は△△に似ている」という話題で盛り上がっていました。最初は「お笑い芸人の顔がパンダに似ている」といった内容でしたが、次第に学校内の個人名を挙げるようになり、「○○はヒキガエル」「○○はゲロ」とエスカレート。名前を挙げられていることを知った女子生徒はショックを受け、母親とともに相手側に抗議しました。ところが、先方の保護者は「ちょっとした悪ふざけ」だと言い、まともに取り合ってくれなかったそうです。

 休校明けは、多くの学校で午前と午後に分かれる「分散登校」が実施されています。3密回避やソーシャルディスタンスが求められる中、それにこじつけたいじめも起きています。SNSに「A子が午前に登校するから、午後の人は教室を除菌しないとヤバイ」と書き込んだり、「飛沫(ひまつ)が怖いからしゃべらない」というこじつけの理由で、特定の子を集団で無視したりするなど、悪質ないじめにつながっています。

 もし、わが子がこのようなSNSいじめの被害に遭ってしまったら、親はどうすればよいのでしょうか。

つらくても証拠を残す

 子ども間のSNSいじめには、「事前対応」「具体的な被害回復」「加害者教育」の3点が大切です。

 子どもには「SNSいじめられたら相談して」ではなく、「嫌なことがあったら」「傷つくことを言われたら」という表現で相談を促してください。「どこからがいじめなのか」と迷っていたり、「自分がいじめに遭っている」と認めたくなかったりする子どももいるからです。少しでも嫌なことがあった時点で大人に伝えられると、早期発見や早期対応が可能になり、その分ダメージも少なくなります。

 また、SNS各社では、不適切・暴力的な投稿について相談できる窓口を設けています。例えば、LINEには「通報」という機能があり、中傷した相手のアカウントを停止するなどの対応を行っています。こうした窓口や各種サービスを事前に調べ、子どもに「相談できる仕組みがある」ことを教えましょう。実際に被害に遭った場合は、加害者の投稿をスクリーンショットなどで保存することが大切です。つらい作業だと思いますが、証拠がないと対応が難しくなります。

 相手側の保護者や学校側と話し合う際には証拠を示し、「悪口を書かれて以来、子どもが眠れなくなっている」など、具体的な被害状況を伝えてください。「いつから、どんなふうに」いじめられ、「その結果、どうなった」「今後はこうしてほしい」という流れで話し合うと、相手側や学校側の理解が深まります。話し合いが進展しない場合は、教育委員会や警察、法務局の人権相談窓口、法テラスなども利用しましょう。

 また、学校では見落としがちですが、「加害者教育」も大切です。

 SNSでの中傷を「その場のノリ」「みんなが言っていた」などと軽く考え、自分の加害性に気付いていない子どもも少なくありません。しかし実際には、自分の行為が「いじめの証拠」として保存されていたり、それに基づいて指導や処罰を受けたり、場合によっては名誉毀損(きそん)などの損害賠償を負うことになったりします。

 そこで、子どもたちには「自分がSNSで誰かをいじめたらどうなるか」をシミュレーションさせ、「加害者になることのリスク」を考えさせましょう。「その場のノリ」が、実は大きな問題となって自分に返ってくるのだと知ることで、いじめの抑止につながります。加害者がいなければ当然、被害者も生まれません。SNSを利用する子どもたちには、加害者にも被害者にもさせないための具体的な教育を行うことが重要です。

文/構成・オトナンサー編集部

子ども間のSNSいじめ、どう対応する?