(岩田 太郎:在米ジャーナリスト

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日本の敗戦をピタリと予測した石原莞爾

「大ばくち もとも子もなく すってんてん」

 国力をはるかに超えた無謀な戦争を米英蘭支に仕掛け、明治以来、獲得したすべての海外領土・占領地を失ったばかりか、数百万の国民を死なせ、灰燼(かいじん)に帰した皇土が敵国の欲するままに支配され、自立や独立さえ失う運命となった敗戦国日本。その喜劇的でさえある愚かさを詠んだ、満洲映画協会理事長の甘粕正彦の辞世の句である。

 この句が満洲国の首都新京で詠まれた昭和20年1945年8月20日を遡ること数年前、大東亜戦争が華々しく幕を開ける以前から、こうした結末を繰り返し、ピタリと言い当てていた陸軍の戦略家がいた。日本の敗戦とともに消滅した満洲国の建国の青写真を描いた石原莞爾その人である。彼は次のように予言してはばからなかった。

「支那亊變をこのままにして、さらに手を壙げて(ひろげて)新たな戰爭を始めたら必ず國を滅ぼす」

「日本はこれから大變なことになります。まるで糸の切れた風船玉のやうに、風の吹くまゝにフワリフワリ動いて居ります。國に確り(しっかり)した方針といふものがありません。今に大きな失敗を仕出かして中國から、台灣から、朝鮮から、世界中から日本人が此の狹い本土に引揚げなければならない樣な運命になります」

「殘念ながらもう日本も駄目だ。朝鮮、樺太、台灣など皆捨てて一日も早く明治維新前の本土にかへり、ここを必死に守つたなら何とかならぬこともあるまいが、今の儘(まま)では絶對に勝利の見込はない」

「日本切腹中国介錯論」とは何か

 こうした見解は、昭和12年(1937年)7月の盧溝橋事件で日中戦争が起こる数年前の昭和9年(1934年)7月、当時の敵国であった中華民国(当時の一般的表記は支那)の指導者である蔣介石が「廬山軍官訓練団演説」で示した確信と戦略が原型になっている。

 すなわち、日本は中国侵略のために米国およびソ連を敵に回して戦い、必ず自滅する。中国は日本をそのような立場に追い込むために、国際社会を味方にして引きずり込む「以夷制夷(いいせいい)」戦略を追求するというものだ。蔣は次のように述べた。

「第二次(世界)大戦はいまや1937年(昭和12年)までに起る可能性あるほど切迫して来た。(中略)その大戦において日本陸軍はソ連を敵とし、日本海軍は米国を敵とするが故に、結局日本は敗戦すべく、その際が満洲・華北の失地を回復し中国の統一を完整する機会である。(中略)もしこれに先だって日本との単独戦争に入ることとなるならば、長期戦に訴えてその間の国際情勢の変化を待つ」

 その後の歴史の展開では、列国が実際の支那事変に即座に介入してこなかったことが蔣には大きな誤算となった。しかし、蔣のビジョンは、昭和10年(1935年)に中国の社会思想家である胡適(昭和13年1938年]に駐米中国大使に任命、米国の対日政策に大きな影響力を行使)が唱えた外交戦略論である「日本切腹中国介錯論」へと昇華されてゆく。

 胡は、「中国は数年間の単独の苦戦による絶大な領土・人的犠牲を決心し、日本の切腹(対米ソ敗戦)の介錯人となるべきだ」と論じたのである。

 果たして、蔣の廬山軍官訓練団演説の7年後、胡の日本切腹中国介錯論の完成から6年後の昭和16年(1941年)12月8日、日本は米領ハワイ真珠湾攻撃に踏み切った。その翌日に蔣は、「(日本の行動は、中国の対日)抗戦4年半以来の最大の効果であり、また唯一の目的であった(ことが実現した)」と記している。

 こうして、蔣の戦略にはまった日本は米国の圧倒的な生産力と火力に立ち向かえず、自壊することとなる。広島と長崎に原子爆弾が投下され、昭和20年1945年8月9日からはソ連にも背後の満洲・朝鮮を突かれ、敗戦を迎えて「元も子もなくすってんてん」になったのだ。蔣・胡・石原の予言はここに成就した。

ソ連と中共が黒幕だった「日本切腹中国介錯論」

 意外なことに、日本切腹の展開の引き金となった日中戦争は、国民党軍の犠牲と疲弊を招く「肉を切らせて骨を断つ」戦略であるゆえに、蔣介石自身が強く望んだことではなかった。

 事実、日中戦争を背後から煽ったソ連最高権力者ヨシフ・スターリン指揮下の国際共産主義運動の指導組織コミンテルン、その命令で動いた中国共産党が日本の敗戦後に漁夫の利を得ている。蔣の国民党政権は昭和24年1949年)に敗北し、土地改革で農民(特に貧農)の支持を得た中国共産党が大陸部に新中国王朝を樹立したからだ。

 スターリン昭和13年1938年)2月、日中戦争に深入りを始めた日本を評して、「歴史はふざけることが好きだ。ときには歴史の進行を追い立てる鞭(むち)として、間抜けを選ぶ」と述べ、早くもソ連や米国の対日戦勝を予期していた。これよりさらに遡る大正9年(1920年)には、ソ連の初代最高指導者のウラジミール・レーニンが、「世界共産化を進めるため米国を利用して日本に対抗し、日米の対立を煽るべきだ」と主張している。

 加えて、米陸軍情報部と英情報機関が解読したソ連と米国内の暗号電文の集大成である「ヴェノナ文書」の公開により、ソ連・コミンテルンが米政権中枢に、フランクリン・ルーズベルト大統領の側近となったアルジャー・ヒスやハリー・デクスターホワイト財務省通貨調査局長(在米日本資産凍結の提案者、かつ悪名高い対日最後通告「ハル・ノート」の起草者)などの工作員を送り込み、さらに有力なキリスト教団体やヘレン・ケラーなど社会的信用があるリベラル派知識人を使って米世論を操作することで、日米開戦とソ連の対日参戦の流れを確実な形で作り出していったことも判明している。

 また、昭和12年(1937年)7月からの日本との戦いや、昭和21年1946年)6月に本格化した国共内戦で疲弊した国民党政権を台湾に追い出し、大陸の漢人支配地域である「中華人民共和国」で覇者となった中国共産党の最高指導者である毛沢東は、昭和39年1964年)7月に以下のように回想している。

「日本の資本家である南郷三郎氏は私に『申し訳ない、日本は中国を侵略した』と話した。私は『いいえ、もし日本帝国主義が大規模な侵略を起こし、中国の大半を占領しなかったら中国人民は団結して帝国主義に反抗することはできなかったし、中国共産党も勝利を得ることができなかった』と答えた。(中略)彼ら(日本)は蔣介石を弱めた。第二に、われわれは共産党が支配する根拠地と軍隊を発展させることができた」

今回は中共が米露やインドまで敵に回す

 ところが、日本切腹中国介錯の最終的な勝者である中国共産党が今、戦前・戦中の日本の「八紘一宇」「大東亜共栄圏」を彷彿(ほうふつ)とさせる「一帯一路」「人類運命共同体」「アジア運命共同体」「中国夢」などの構想を掲げ、域外覇権国の米国をアジアから排除して、西太平洋地域やユーラシア大陸の大半を中国共産党帝国の版図に組み込もうと画策している。

 平成25年2013年)3月に国家主席に就任した習近平氏の影響下にある国営の中国新聞網は同年7月、今後50年間に中国が戦うべき「6つの不可避の戦争」として(1)台湾「統一」戦争(2020-2025年)、(2)南シナ海の様々な諸島の領土「回復」戦争(2025-2030年)、(3)チベット南部の領土「回復」戦争(2035-2040年)、(4)釣魚島(魚釣島を含む尖閣諸島)及び琉球諸島(沖縄)の「回復」戦争(2040-2045年)、(5)外蒙古(モンゴル国)「統一」戦争(2045-2050年)、(6)ロシアに奪取された領土の「回復」戦争(2055-2060年)を挙げた。この構想は、平成29年2017年10月中国共産党大会に合わせて北京で開催された政府系シンクタンク主催のシンポジウムでも再び発表されている。党中央の暗黙のお墨付きということだ。

 日本のアジア征服計画とされる「田中上奏文」(昭和4年[1929年]に中国が宣伝を始めた偽書)の中国版であり、その究極の目的は、米国をアジアから追い出して、漢人による西太平洋地域やアジアの完全支配を実現することだ。中国共産党の軍隊である人民解放軍の強硬派の想定であり、実際の戦闘の順番や時期には変更があり得る。一気に数か所をまとめて片付けることも考えられる。

 いずれにせよ、仮想敵国として超大国である米国をはじめ、台湾・日本・ベトナムフィリピンマレーシアブルネイインドモンゴルロシアなど、主要近隣国や関係国をほぼすべて含む極めて野心的なものだ。それぞれの想定戦争時期は違うものの、世界を敵に戦(いくさ)を仕掛ける中国の自信と決心が表れている。事実、7月23日に満洲吉林省の空軍航空大学を視察した習主席は、「どんな敵も恐れない気概を持たなければならない」「実戦をイメージして戦争に勝つための訓練や人材育成を行うべきだ」とハッパをかけている。

 皮肉なのは、蔣介石や毛沢東の中国が「よそもの」の米国と組み、アジアから米国を駆逐せんとする日本を叩きのめしたのに対し、現代日本は過去に自ら排除を試みた域外国の米国と組んで、アジアから「部外者」の米国を追い出そうと画策する中国共産党に対抗しようとしていることだ。

 さらに皮肉なのは、日本を切腹させた介錯人の中国が、今や日本の敗因であった「政治と戦略の乖離(かいり)」「国内矛盾解決のための冒険主義」「国家理念や戦略の欠如」「国際的孤立」など類似要因に突き動かされ、戦前の日本のような自滅の道を歩み始めているように見えることだ。

 中国の国土の広さ、資源の豊富さ、国力・戦力の充実など、戦前の日本とは単純に比較できない面も多いが、国際公約である香港の一国二制度の残り27年を待ちきれずに放棄したり、東シナ海や南シナ海で公然と地政学上の現状変更を推進するなど、最近の「国際協調よりも共産党支配護持」「国益より党益」「世界を敵に回す覚悟」などの傾向は、戦前の日本のような自壊的ともいえる政戦略の乖離を示している。

大日本帝国と同じ愚を繰り返す中国共産党

 中国の国力が米国を完全に上回るまでは米国に牙を剥かないという、元最高指導者・鄧小平の「韜光養晦(とうこうようかい)」の教えが守り切れなくなるリスクを冒すほどに、習近平国家主席に指導される中国共産党はなりふり構わぬ対外覇権拡張の道を東シナ海や南シナ海、さらにはインド洋においても歩み始めている。

 そのため、蔣介石をして日本を自滅させて漁夫の利を得た中国共産党が、自らの内部矛盾に耐えられなくなる形で「中国が戦うべき6つの戦争」により世界に覇を唱え、日本をはじめ西太平洋地域やユーラシア大陸の大半への侵略拡大により、かつての対日戦線で組んだ米国とロシアの警戒を高め、遂には静謐保持(せいひつほじ)の大国インドまでを潜在的に敵に回す愚を犯している。

 このままでは、中国が数十年のうちに亡びる可能性も無きにしも非ずだ。なぜなら、中国が台湾や尖閣諸島を侵略すれば、それに対抗する外部勢力の反撃・反攻はさらに強まり、それを撃退するためにより広範な地域を占領・支配下に置く必要性が生まれ、侵略や拡張が止められなくなる自縄自縛に陥るからだ。他国を侵すほどに現地での抵抗は高まり、友好国や中立国、同盟国でさえ「次は自国ではないか」と警戒して敵に変わってゆくのである。

「自存自衛のため」朝鮮半島を支配下においた日本が、「朝鮮を守る」ため満蒙(満洲および内蒙古)の奪取が必要となり、その「満蒙を死守する」ため北支(華北)や中支(華中)にまで手を伸ばし、国際的な孤立を深める中で敵を増やし、さらには仏印(現在のベトナムラオスカンボジア)や蘭印(インドネシア)、昭南(英領シンガポール)やマレー半島、比島(フィリピン)、ビルマミャンマー)、果てにはソロモン諸島やニューギニアなどの南太平洋諸島まで勢力下に収めなければならないという際限のない「自己防衛のための侵略」に進んだ愚かさを、中国共産党がまさに繰り返そうとしているのである。

中国切腹日本介錯のいつか来た道

 よく知られていることだが、中国共産党は日本の戦略上の過ちを徹底的に研究し、教訓をしっかりと学んでいる。また、日本を屈服させた米国の軍事力や金融制裁・経済封鎖の総合的な破壊力も知り尽くしている。だからこそ、戦前の日本のような国際的な孤立を避けるべく米国主導の戦後国際秩序に従うふりを続け、主敵たる米国を国力の上で凌駕できるまでは爪を隠すという「韜光養晦」を実践してきたのだ。

 それは大成功を収め、世界は中国への警戒を解き、中国は世界第二位の経済大国に上り詰めることができた。だが、あまりの成功に中国共産党は慢心し、海外資源を手に入れるため途上国向けの借金漬け外交を展開し、米国を圧倒できる力を得る前に、東シナ海や南シナ海、香港などにおける攻撃的な行動に出て、世界から「中国は危険だ」と認識されるようになってしまった。おまけに、中国国内の価値観を外国に押し付ける場面も目立ち、反感を買っている。

 一方、香港や東トルキスタン(新疆)、チベットなどの外地における支配不徹底、国内の経済矛盾やそれに連動する中国共産党の正統性問題などが重なり、それらを「解決」するための攻撃的かつ強権的な体質が隠せなくなってきた。国益よりも、中国共産党の組織を守る選択を続けて、政治と戦略が合致しなくなってきたのである。

 恐らく、多くの漢人知識層や中国共産党の政策立案者は、この矛盾に早くから気付き、是正が必要だと感じている。しかし、文化大革命時代の毛沢東の独裁的指導スタイルに回帰しようとする習近平氏を批判することができないため、党中央の「中国切腹」への歩みを止められないでいるのだ。戦前の日本での石原莞爾の軍部暴走批判や、総理大臣直属の機関として設立された「模擬内閣」の総力戦研究所が昭和16年(1941年)8月に導き出した「日本必敗」予測が無視されたように。

 現在のところ、習近平氏は従来からの国際協調の発展やグローバル化の推進を口では唱えているが、その手はアジア各地で着々と戦争準備を行っており、領土的な野心は隠せないものとなっている。そして、限定的な局地戦の意図をもって開始した台湾や尖閣諸島に対する侵略は想定外の反撃を招き、やがて日本を含むアジア太平洋地域全体を巻き込む第三次世界大戦に拡大するリスクをはらむ。

自滅する中国を介錯するのは日本か

「中国夢」のコンセプトを発明した中共の石原莞爾こと劉明福・元国防大学教授は、「米中戦争は、中国が西太平洋を支配する『中国夢』を実現できれば回避できる」とするが、現在の米国のアジア関与の低下は、必ずしもアジア撤退を意味しない。ミシェル・フロノイ元米国防次官が6月18日付の米外交誌『フォーリン・アフェアーズ』電子版で指摘したように、「米国の抑止力低下で、中国が誤算するリスクが高まる」のみなのだ。

 習近平にとり最悪のシナリオは、アジアや西太平洋地域へは不介入を貫くと思われた内向きの米国が積極的に対中戦や同盟国支援を遂行し、中国にとっての理想である短期即決の電光的決戦が泥沼化・長期化をしてしまうことだ。日本が、「真珠湾を叩けば米国が戦意を喪失する」と誤算したように、中国が「最新兵器で日本や米国を効果的に叩けば戦意がなくなる」とそろばんをはじいても、実際には徹底抗戦を招く恐れがある。

 その状況をコントロールしようと中国人民解放軍地政学的な版図を拡大するほど、ロシアインド、さらには遠く欧州の警戒を高め、日米露印欧が対中包囲網を築くことを助けてしまう。

 その中国切腹を、「中露離間」「中印離間」「中欧離間」の外交や情報戦推進で介錯するのが、日本になる可能性がある。国際社会を味方にして対中戦に引きずり込む「以夷制夷」戦略である。中国の国策が「中国夢」に象徴される領土拡張である限り、それは歴史的な必然となる。

 好戦的な日本人が敗戦で内地に戻されたように、世界を敵に回した好戦的な漢人も思わぬ敗戦で「中原」に戻され、チベットも蒙古も満洲も東トルキスタンも失うだろう。

 中国共産党の大ばくちは、「中華人民共和国」建国100周年の2049年までに、「元も子もなくすってんてん」になって終わる。「中国切腹日本介錯」は、実現すれば歴史の究極の皮肉となろう。

 この先数回にわたり、中国切腹日本介錯において、

「なぜ中国は韜光養晦の完了前に先制攻撃をする可能性が高いのか」

「中国が緒戦で大勝利を収める理由」

「中国はどのような具体的方法で国際秩序を改変しようとするか」

「なぜ中国は海外帝国建設に失敗するか」

「中国切腹日本介錯で生まれる国際新秩序で日本がどのように生まれ変わるか」

を詳細に論じていきたい。(続く)

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