「オレンジページくらし予報」(オレンジページ・東京)では、国内在住の20歳以上の女性1,702人を対象に「プラスチックごみ(以下プラごみ)」について調査した。マイクロプラスチックによる海洋汚染の深刻化など、国際的な問題となっているプラごみ。削減に向けた動きとして、日本でも2020年7月からレジ袋の有料化の法律が施行された。調査によると、これを機にプラごみへの関心が高まった人は91.6%、有料化に賛成の人は76.9%と、多くの人にとって改めてプラごみについて考えるきっかけになったようだ。

 賛成の理由を聞くと、「プラスチックごみの削減につながるから」が70.2%に。その一方で、プラごみ問題の現状をきちんと理解している人はまだまだ少ない様子で、例えば、日本が廃棄しているプラごみの量が、1人当たり年間32kgで世界ワースト2位(国連環境計画の2018年の報告書より)という事実を知っている人は19.5%にとどまった。また、海洋汚染を引き起こし、有料化の一因となった「マイクロプラスチック」について、言葉の意味まで知っている人は29.4%に過ぎない。ちなみに、有料化する前、レジ袋をごみ袋として利用していた人はなんと95.4%。有料化によって環境問題への意識が高まったという意見がある一方で、プラスチック製のごみ袋を買うことになるため、金銭的な負担への不満や、根本的なプラごみ削減にならないのではという意見も散見された。

 ごみ削減の行動の変化を、1年前に実施した調査の同じ設問で比較すると、マイバッグの持参率は90.1%で前年比3.0%増、マイボトルの持参率は60.6%で前年比5.8%増、ごみの分別をする人は93.4%で前年比11.3%増と、いずれも増加。有料化をきっかけに、ごみを出さない行動や習慣を少しずつ取り入れていることが裏付けられた。

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