検索のクラウドプラットフォームを提供するYext（NYSE：YEXT、日本法人：株式会社Yext（イエクスト）、代表取締役会長兼CEO：宇陀 栄次）は、企業の公式ウェブサイトで検索した際に顧客が求める答えをダイレクトに表示するサイト内検索の新製品、Yext Answers 日本語版を本日、11月6日より提供開始します。Yext Answersは、検索に最適化された構造化データベース*のYext Knowledge Graphと自然言語処理技術（Natural Language Processing: NLP）**により検索精度と検索体験を向上させ、顧客が自社の公式ウェブサイトでもGoogle検索のように直接、求める答えを得られるようにします。

*構造化データとは、ウェブサイト上のデータを検索エンジンが理解できるように意味付けし、検索エンジンに認識されやすくすることです。
**自然言語処理（Natural Language Processing）とは、人間の言語（自然言語）を機械で処理することです。

従来のサイト内検索は、検索キーワードを基にそのキーワードが掲載されたページのリンクが表示されるだけで、必ずしも利用者が求める答えを得られる仕組みではありませんでした。検索エンジンの進化により、消費者が検索で問いかける内容は具体化する一方ですが、これまでの企業のサイト内検索では、こうした質問に対する答えを提供することができないため、結果として消費者はウェブサイトから離脱し、Google検索エンジンに逆戻りするような状況が生まれていました。

従来のサイト内検索とYext Answersによるサイト内検索の比較例: Answersの場合は、検索バーに「アメリカンクラブ カロリー数」と入力すると「510カロリー」と答えが直接表示されます。 Yext Answersの詳細について https://www.yext.co.jp/products/answers/ をご覧ください。


これに対しAnswersは、構造化データベースのYext Knowledge Graphと自然言語処理技術（NLP）により、質問の意味や検索の意図を理解し、顧客が求める答えをダイレクトに表示することで、優れた検索体験を提供します。Answersの導入により、企業や団体は、検索エンジンと同等の、分かりやすく親切な検索体験を自社サイトで提供することが可能になります。また、CTA（Call to Action）を検索結果に設置できるので、ウェブサイトでの顧客エンゲージメントを高め、トランザクションを効果的に促します。検索数やクリック数、検索ワードの分析が可能なダッシュボードを利用して、顧客の検索体験やエンゲージメントをより最適化する仕組みも提供しています。例えば、顧客からこれまでとは違った質問があった場合でも、企業はダッシュボードでその内容が確認でき、Yext Knowledge Graphにその情報を追加するだけで答えを即座に届けることができます。

また、顧客はセルフサービスかつオンラインで課題解決ができるようになるので、サポートサイトやコンタクトセンターでの顧客対応に係るサポートコストの削減にも寄与します。

Yext Answersによるサイト内検索の表示例:検索バーに「コロナ マスクメイク おすすめ」と入力すると、その意味を理解し、製品、よくある質問、イベント・キャンペーンなどに関する答えが順番に表示されます。「詳細を見る」「オンラインで購入する」などのCTAを配置することで、購入を促すこともできます。

Yextの創業者兼CEO、ハワード・ラーマンは「Yextは、これまでにも企業が検索の世界で自社の情報を一元管理できる能力を提供してきましたが、Answersにより、ウェブサイトを持つすべての企業や団体が、顧客が求める公式な答えを確実に届けられるようにします。検索を通して、顧客との信頼関係の構築を支援します」と述べています。

Yext Answersの詳細についてはウェブサイトをご覧ください。
https://www.yext.co.jp/products/answers/


Yext（イエクスト）について
インターネット上の企業に関する公式な情報源は本来、企業であるべきです。しかし、消費者が企業ウェブサイトで検索しても、求める情報が得られないことが多くあります。Yext Search Experience Cloudは、企業やブランドが自社に関する事実を整理、一元管理できるようにし、消費者がどこで検索しても、消費者の質問に公式な答えを提供します。企業ウェブサイト、検索エンジンや音声アシスタントを含めた検索エコシステム全体での消費者の検索体験を最適化します。日本では2017年に日本法人を設立し、事業活動を展開しており、顧客企業は株式会社JTB、株式会社日比谷花壇、株式会社三井住友銀行、ヤマト運輸株式会社ほかです。

Yextのミッションは、世界中の企業や団体が、人々がどこで検索しても公式な答えを提供できるように支援することです。Yext （NYSE：YEXT）は本社をニューヨークに、支社をアムステルダム、ベルリン、シカゴ、ダラス、ジュネーブ、ロンドン、マイアミ、ミラノ、パリ、サンフランシスコ、上海、東京、ワシントンD.C.に構えています。詳細は https://www.yext.co.jp をご覧ください。

配信元企業：株式会社Yext

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