3月31日に配信された東京新聞の記事

3月31日に配信された東京新聞の記事
 少し前の話になるが、東京新聞3月31日、「聖火リレー 私が五輪スポンサーの「お祭り騒ぎ」動画をTwitterから削除した理由」と題する記事をウェブ配信した。福島県からスタートした東京五輪聖火リレーを〈 聖火リレー 大音量、マスクなしでDJ…福島の住民が憤ったスポンサーの「復興五輪」 〉として報じた記事(3月26日配信)中の動画を削除したことに関する記事だ。

 この記事で東京新聞・原田遼記者は、〈メディアの責任を放棄した」という批判を重く受け止めたい〉と書いているが、私は批判ではなく称賛を送りたい

 動画の削除だけに注目すれば敗北にも見えるが、削除する理由を示す形で組織委のルールの問題点を明らかにし、批判した。何発かぶん殴りながらの「攻撃的撤退」。今後も批判意識の発揮をやめないことを期待させるには十分だ。

◆文字や写真を補完する貴重な映像
 動画と合わせて掲載された東京新聞の記事は、〈聖火リレー 大音量、マスクなしでDJ…福島の住民が憤ったスポンサーの「復興五輪」〉(3月26日)。福島県からスタートした聖火リレーについて、〈初日の25日に沿道で取材した記者が目にしたのはランナーより目立つスポンサー車両による「お祭り騒ぎ」〉(記事より)を、それに疑問を呈する一般市民の声とともに伝えた。

 この記事に添えられていた動画には、スポンサー車両の大音量と周囲を歩きながら踊ったり手を振ったりするスポンサー企業や聖火リレースタッフと思しき人々の姿、どでかい車両が次々と何台も通り過ぎていく様子が映し出されていた。

 記事には、離れた場所から撮影した大型車両の車列の全体像がよく分かる写真も添えられていた。しかし動画は沿道の路上に立った位置から目の前を通り過ぎるスポンサー企業の大型車両の列を撮ったもので、聖火リレーを見ようと沿道に立つ一般市民の視点と同じ。大型車両で視界が遮られ、もし自分が現地にいたら「この分じゃ聖火ランナーが来ても気づくのが難しいかもしれない」という不安にかられるだろうな、という想像力も働かせることができた。

 新型コロナ対策との兼ね合いに加え、「復興五輪」などと称して福島県内でドンチャン騒ぎをすることのバカバカしさも強く意識させられた。そんなインパクトを伴う映像だった。

◆公道取材を組織委が制限するのはおかしい
 動画削除の理由は、大会組織委がメディアに対して課している「72時間ルール」。放映権を持たないメディア聖火リレーの動画をネットで公開する場合は、そのイベント実施から72時間までとするもので、2月に組織委による説明会で示されたという。

 聖火リレーは公道での一般公開イベントだ。昨年、組織委が一時、一般市民が撮影した聖火リレーの動画をSNS等に投稿する行為を禁じると発表し、批判を受けて撤回した。当たり前だ。撮影・公開されたくないなら、誰にも見えない場所での秘密儀式にでもすればいい

 一般市民によるネット投稿は「解禁」されたが、メディア規制はそれ以降に示されたもので現在も生きていることを、上記の東京新聞は伝えた。原田記者はこのルールに従って動画を削除したことについて、記事でこう書いている。

〈しかしIOCは民間組織で気に入らないメディアは自由に排除できる。「ルール違反」を理由に私だけでなく、東京新聞の全ての記者を聖火リレーから排除しかねない。最も心配したのは五輪本大会での取材パスだ。もし申請が却下されれば、競技会場には入れず、選手の活躍を報じることはもちろん、今回のように大会の「闇」を内部から伝えることはできない。新聞社としては致命的だ。〉

 理不尽なルールを設定する組織が理不尽なルール運用を行うことは想像に難くない。この懸念は当然だろう。

 組織委は事実上「取材許可」を人質としてメディアを統制している。東京新聞の記事は、この現状を示し、問題提起するものだ。

◆確かに動画削除は好ましくはない
 東京新聞編集局のTwitterアカウント3月28日、動画を削除する数時間前に、こう投稿した。

IOCルールに則り、動画は28日夕方までに削除します。このルールは「新聞メディアが撮影した動画を公開できるのは走行後72時間以内」というもので、2月に報道陣に伝えられました。今回の件で抗議や圧力があって削除するものではありません。〉(東京新聞編集局のツイート


 私は、削除すべきではないとリプライした。

「今回の件で抗議や圧力があって削除するものではありません」ったって、それじゃ「前もって圧力がかけられた状態なのでそれに従って削除します」でしょう。闘ってくれ、東京新聞。断固応援します。新聞記事は歴史書の最初の草稿です。写真も動画も同じです。この愚かな歴史をきちんと残して下さい。〉(筆者のツイッター


 「新聞記事は歴史書の最初の草稿」というフレーズは、報道の自由のためにアメリカ政府と闘った新聞社の実話に基づく映画『ペンタゴン・ペーパーズ』に登場するセリフだ。

 発表された報道は、後に誰かが俯瞰的な記事や評論の資料とすることで歴史の記録として検証、整理されていく。10年後、20年後、100年後の人々でさえ、新聞記事を歴史の記録そのものとして参照することもある。その時にその報道がどんな価値を持つのか、報じた人間自身も報じた時点ではわからない。

 だから、動画はできることなら削除すべきではなかった。それは確かだ。

◆批判する気になれない理由
 それでもなお、私は東京新聞や原田記者を批判する気になれない。

 そもそもの記事は聖火リレースポンサー企業に対して他紙には見られない批判意識を発揮した現地レポートだ。各スポンサー企業に批判へのコメントを求め掲載するということもしている。動画は削除されたが、こうした記事と写真は維持されている。

 動画を削除する前から原田記者はTwitterで、「72時間ルール」を破ることのリスクとの兼ね合いも込みでの苦渋の判断であることを表明し、上記のようにルールそのものへの問題提起を含んだ記事を書いた。その記事では、こうも書いている。

IOCの担当部署に「公道で撮影された動画に対し、なぜIOCが公開の権限を持っているのか」と質問をメールで送ったが、31日正午時点で返答は来ていない。〉(※後にIOCからの回答が追記され、この一文は削除されている)

 IOCも突っついて、その旨も記事にしている。

 こうして東京新聞と原田記者は、ジャーナリズムの問題意識を発揮して、伝えるべき重要な内容をいくつも伝え、動画削除後もその姿勢を維持してみせている。なんだかんで、組織委やスポンサーを何発かしっかりぶん殴っているわけだ(もちろん言論で)。

 記事で原田記者は、2月に組織委から「72時間ルール」が示された時点で抵抗すべきだったができなかったという反省と後悔を綴った。Twitterでは、こう書いている。

〈本来ならルールが提示された時点で新聞メディアが総出で対抗すべきですが、ご存知のように弊社以外は利害関係者になっていて、徒党を組むことができません。悔しいです〉(東京新聞原田記者のツイッター


 他社との共闘も難しい場面で東京新聞の五輪取材全般を困難にするリスクを犯せないことを、部外者が批判するのは過剰だろう。

 Twitterざっと見渡すと、「戦ってほしかった」とするものや、組織委のルールに従った東京新聞を「自発的奴隷」などと呼ぶものもある。しかし上記のように東京新聞はきっちり戦った。戦う意思を維持している者を貶めてどうする。応援すべきではないのか

 動画を削除するかしないかに因われず、東京新聞と原田記者が伝えた内容とその姿勢に目を向けるべきだ。彼らは、報道の、ジャーナリズムの基本となるべきファイティング・スピリッツを示してくれた。

 たとえ負けたとしても、とりあえずその時点で殴れる分だけは殴っておく。次にまた殴るために、再起不能になる事態は避ける。そのために殴りながらひとまず下がる。「今後も殴るぞ」と威嚇することも忘れない。

 実に立派なケンカだった。勝手ながら、その姿勢には私自身(新聞記者ではなくフリーランスだが)も励まされたような気分にさせられる。

 東京新聞や原田記者がこの先も必要な場面でカッコいいケンカができるよう、しっかり評価して皆で背中から支えるべきだ。他の新聞社や記者たちがうらやんでウズウズして、五輪問題以外も含め随所でカッコいいケンカが繰り広げられるようになるくらい、でっかい声援を送ってほしい。

<文/藤倉善郎>

【藤倉善郎】
ふじくらよしろう●やや日刊カルト新聞総裁兼刑事被告人 Twitter ID:@daily_cult41974年、東京生まれ。北海道大学文学部中退。在学中から「北海道大学新聞会」で自己啓発セミナーを取材し、中退後、東京でフリーライターとしてカルト問題のほか、チベット問題やチェルノブイリ・福島第一両原発事故の現場を取材。ライター活動と並行して2009年からニュースサイト「やや日刊カルト新聞」(記者9名)を開設し、主筆として活動。著書に『「カルト宗教」取材したらこうだった』(宝島社新書)

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